ママの涙の原因は？ 「あなたは全部、自分だけが正しいと思っているの！？ 」 ママが思わずパパに言い放った言葉です。なかなかに厳しい表現で、それほど我慢できなかったのでしょう。ママは涙声になり、そして怒りも含んだ叫びです。何があったのでしょうか。発端はパパの子どもへの「しつけ」でした。 イクメンと言われるように、近年は一生懸命に子育てに関わる父親も増えてはきています。子どもを育てることは大変なことではありますが、同時に1人の人間を育て上げることは、とても大きな喜びや、やりがいのあるものです。そして我が子は理屈抜きにかわいいものでもありますし、日々接していく中での生活や成長過程において、より愛着が湧き、この子のために色々なことをしてあげたいと思うようになります。これらはある意味自然な感情であると思います。 それでは親として、一体子どもに何をしてあげられるのでしょうか。これはなかなかに難しい問題

SNSなどで、ボディポジティブなメッセージを発信し人気を集める、プラスサイズモデルの吉野なおさん(モデル名:Nao)。過去に「摂食障害」も経験し、同じような悩みを抱える人たちから相談や共感の声が寄せられる。 今回はなおさんのSNSにもっとも多く寄せられる、ある「悩み」について寄稿してもらった。 「太っているから恋愛ができない」？ 私のSNSには、多くの方から恋愛相談が持ちかけられる。 特に多い相談が、「太っているから彼氏ができない」など理想の自分になっていないから恋愛がうまくいかない、というお悩みである。「好きな人が痩せている人がタイプかもしれないから...」とダイエットに焦燥感を抱いているコメントもよくある。 あらゆる広告やSNSを通して『理想の生活』『理想の姿』『幸せのかたち』が提示されているせいか、「自分にとっての本当の幸せ」が何なのか、わからなくなっている人が多いのかも？と感じるこ

よーいドンでバタフライキック、そのままバタ足──はしない？ かつて「バサロキック」の金メダリスト、鈴木大地（のちスポーツ庁長官）を輩出した順天堂大学が、クロールの「泳ぎ出し」について最新の成果を発表した。 全国レベルの選手で検証 競泳のクロールの泳ぎ出しで、手をかく前に急いでバタ足をする必要はない、と順天堂大学などの研究グループが発表した（プレスリリースはこちら）。

保育所入所決定通知 1月末から2月頭にかけて、多くの自治体で4月からの認可保育所の入所決定通知が送付される。 少子化が進展して、保育所が定員割れし、もはや待機児童が存在しない地域もある一方で、これまで専業主婦比率が高かった都市部で保育所への入所申請者が増加し、待機児童が解消できない自治体もある。 毎年のように繰り返される悲喜こもごもであるが、1人ひとりの保護者にとって入所できるかできないかは、その後の職業人生も左右しかねない大きな出来事である。 実際に、保育所に子どもが入所できず退職せざるを得ない人や再就職が決まっているのに泣く泣くそのチャンスを断念する人もいるからだ。 そこで、筆者が立教大学の安藤道人准教授らと実施した保育園の申請者への調査（「保育園・家事育児分担・ワークライフバランスをめぐる母親の苦悩： 保育所入所申請世帯調査の自由記述から」）やグループインタビューなどをもとに、まずは

筆者の専門は言語学で、特に「第二言語習得」（second language acquisition）と言われる分野です。あまり馴染みがないかもしれませんが、「第二言語習得」とは、母語以外の言語（外国語）を学習するプロセスを解明することを目指す研究領域です。 第二言語習得研究の特徴の1つに、学際的であることが挙げられます。すなわち、言語学はもちろん、心理学・脳科学・文化人類学など様々な分野の知見を取り入れ、発展してきたということです。 特に、記憶や学習のメカニズムを解明することを目指した認知心理学の研究から、効果的な外国語学習法に関する多くの示唆を得ることができます。 テスト効果：テストが記憶を強化する 今回は、認知心理学者である米国ワシントン大学のヘンリー・ロディガー教授とパデュー大学のジェフリー・カーピキ教授が行った研究をご紹介します（*1）。この研究は、外国語学習ではなく、母語での読解

「株式会社mog」「Mama（ママ） Oshigoto（お仕事） Ganbatte（がんばって！）」というドストレートなネーミングの会社を経営するのは、稲田明恵さん。ママのパワーも使わないともったいない！　と独自の就労サービスを始めている。自身も1児の母として「辛いを笑いに変える」子育てを模索中に加え、多くのワーキングママたちにヒアリングをしてきた蓄積がある。 自身の体験と、ヒアリングで常に感じてきたのが、「育休中の過ごし方次第で、ママたちの心は劇的に変わる！」ということ。社会とつながっていないというふうに孤独を感じると、育児はぐんとつらくなる。そして、復職後の生活をイメージすることで、復職後のショックも予防できる。今までとは全く異なる「子どもと一緒の生活」を、より楽しく生き生き過ごし、次につなげるための効果的な育児休暇とは。 稲田明恵さんの「MOA漫画」今までの連載はこちら 育休中にちょ

厚労省が発表した2018年度の男性の育休取得率は6.16%であった。これは「名ばかり育休」とも呼ばれる取得日数の短い育休を含めた数字だ。取得日数1ヶ月以上の長期の取得率に至っては、わずか１％程である。対して女性の取得率は、10年以上前から80％を超えている。 ここまで極端に男性が育休を取得しない理由は何か。三菱UFJリサーチ＆コンサルティングがまとめた「2017年度労働者調査」によると、男性が育児休業を取得しない理由トップ３は、 「職場の人手不足（39%）」 「職場の取得しづらい雰囲気（34%）」 「自分にしかできない仕事また担当している仕事がある（22%）」 となっており、どれもパートナーや家族側ではなく、自身また職場側に関する理由で占められている。 つまり、たとえわずかな期間であっても、新しい命を自身の手で育てること、またパートナーのキャリアを中断させないことより、自身のキャリアを中断

「消費者目線」を忘れない制度設計を この結果をどう考えるか。この分析結果に限らず、若い世代がこのようにデータ収集・活用にポジティブなことについて、「若者は知識・経験が足りず、個人情報を提供するリスクを認識できていないのだ」と指摘する声を聞くことがある。 しかし少なくとも、今回個別のヒアリング調査を行った20代の10人は全員ネットサービスのデータ活用を認知しており、個人情報流出リスクや悪用リスクなども知っていた。そうしたリスクを知ってもなお、利便性を評価し、ネガティブな見解を示した人は1人もいなかったのである。 そもそも20代は生きてきた時間こそ短いが、デジタル機器やネットに触れている時間はむしろ上の世代の人々より長く、知識も豊富かもしれない。「若者は知識がないから」と年齢によって決めつけるのではなく、社会のニーズを正しく認識する必要がある。 ある新しい社会制度を設計するに当たり、それに対し

「所得税と住民税」が安くなる 都内在住の青山一郎さん（仮名、60歳）は、20歳で家業の食料品店で働き始め、以来40年近く店を切り盛りしてきた。子どもたちも独立し、体調を崩したこともあって、60歳になって店を畳んだ。 受け取っているのは国民年金のみ。未払いの期間もあったため、年金は月5万円、年間60万円ちょっとだ。幸い持ち家はあるが、持病があるため、長時間働くのは厳しい状態だ。 息子（41歳）は都内でサラリーマンとして働いており、年収は約500万円。 「親父、生活厳しいだろ。俺の扶養家族にならないか？」 最近、息子からこう切り出された時は、大層驚いた。扶養家族といえば、専業主婦や子どもがなるものだと思っていた。一家の大黒柱として稼ぎ、家族を養ってきたプライドもある。いまさら息子と同居するのも気が重い。 一口に「扶養に入る」と言っても、2つのパターンがある。一つは税金面での扶養、もう一つは社会

モバイル／スマホの興隆、フィンテック企業の猛攻、マイナス金利の打撃、そして怒涛のキャッシュレス推進。暗い嵐の大海をさまよう、メガバンクという巨大船は、どこを目指し、どう舵を切るのか？ 世界に冠たる、精緻にして精妙なシステムを築き上げた日本の銀行業界は、そのレガシーのなかに、どのような可能性を見出し、いま何に取り組むべきなのか。キャッシュレス、ブロックチェーン、AIチャットボット、そして情報銀行まで、若林恵と親交の深い三菱UFJ銀行の取締役常務執行役員・林尚見が、メガバンクの未来と使命を語る。 （インタビュアー：若林恵。本インタビューは、若林恵氏が編集長を務めた『NEXT GENERATION BANK』に収録されたものの転載となります） 空気と水と12億口座 ──2016年にドン・タプスコットという人が書いた『ブロックチェーン・レボリューション』という本のあとがきを書かせてもらい、それが縁

「働き方改革は、それ自体を目指すと必ず失敗します」 こう断言するのは、元マイクロソフト執行役員で、現在は働き方改革に関するセミナーやコンサルティングを行う「クロスリバー」代表の越川慎司氏だ。 「働き方改革」を目指して多くの企業が人事制度の変更や最新のITの導入に取り組むが、働く側の社員の活用率は限定的である。そんな中「週休三日、労働時間は週30時間」という驚きのワークスタイルの実践者でもある越川氏が、本来目指すべき働き方の方向と、その実践方法を語る。 第一回は「週休三日、労働時間30時間」を実践する、越川氏自身の仕事のやり方と時間の使い方について紹介する。 働きすぎです。 あなたはいま、週に何時間働いているか、把握していますか？　会社からは「労働時間を減らせ」といわれているけれど、どうすればいいか分からない、と戸惑っていませんか？ 私は、マイクロソフト社から独立して、「クロスリバー」という

男性のユートピア 東京医科大が、入試で点数を不正操作し、男子受験生を優遇していたと報道されている。日本の医学界が男性優位だと議論を巻き起こしているが、アメリカのテック業界や医学界でも似たような実態が告発されている。 今年2月に出版された『Brotopia（ブロトピア）』（邦訳は未刊行）(1)は、米国シリコンバレーの圧倒的な男性優位社会の実態を伝え、ベストセラーになっている。 著者はブルームバーグのニュース番組に出演しながらシリコンバレーを取材してきたエミリー・チャン。本のタイトルは、Brothers（仲間の男たち）＋Utopia（ユートピア）で、男性のユートピアという意味だ。 シリコンバレーというと先進的なイメージだが、実はとても古い体質があるという。本書が伝えるその実態を覗いてみよう。 無料のグーグル社員食堂は長時間労働させるため!? グーグルには、無料で食べ放題の社員食堂があることが有

名門校出身者たちを目の当たりにして 教育と格差の問題といえば、しばしば話題にのぼるのが東大生の親の年収である。2014年の調査によれば、東大生の育った家庭の半数強が、年収950万円以上の比較的裕福な家庭だという。 ここで問題視されているのは、階級の固定化である。つまり、裕福な家庭は多額の教育費を支払うことができるので、子供は高学歴化する傾向にある。学歴と収入は比例することが多い。結果的に、金持ちの家系はいつまでも金持ちだし、逆に貧乏人はいつまでも貧乏から抜け出せない――という問題だ。 だが、こうした問題提起に出くわすたび、いつも「ある視点」が欠けていると私は感じる。それは都市と地方の格差、地域格差である。 田舎者は、田舎に住んでいるというだけで、想像以上のハンディを背負わされている。 あらかじめ、どんな地域で育ったどんな人物がこの記事を書いているのか、簡単に紹介しておこう。 私は高校時代ま

いまや「日本で最も国際的なリゾート」といわれる北海道ニセコ。街は外国人で溢れ、看板や物価も完全に富裕層向けにシフトしている。高級ホテルの建設ラッシュに沸く同地区は、地価の上昇でも３年連続国内トップを記録した。ところが、当然ウハウハだと思われた地元経済の実態は……？　毎年同地をスキーで訪れている金融コンサルタント、マリブジャパン代表の高橋克英さんが、最新事情から「インバウンド」という言葉にすがる日本の未来を読み解く。 日本人客にも「まずは英語で話しかける」ニセコ事情 パウダースノーで世界的に有名な北海道のニセコリゾート。オーストラリア人やフランス人に華僑を中心に、今年も世界中から多くのスキーヤー、スノーボーダ―が同地を訪れ、温泉とともにスノーシーズンを満喫した。 地元の倶知安町が、スイスのサンモリッツと姉妹都市の提携を結んでから54年、いまやニセコは「東洋のサンモリッツ」から「世界のニセコ」

推古元年（西暦593年）４月、聖徳太子は現在の大阪・四天王寺に、仏法修行の場として「敬田院」を開設した。 この日本で初めてつくられた公教育施設である敬田院の精神を受けつぎ、社会に貢献する女性の育成に力を入れているのが、学校法人四天王寺学園が運営する四天王寺中学・高校である。 2017年11月6日、その四天王寺中学の女子中学生約500名に、「なぜ勉強するのか」と題した講演が行われた。 演台に立ったのは、京都大学ナンバーワン人気教官の瀧本哲史氏。同氏は『ミライの授業』『武器としての決断思考』などのベストセラー作家としても知られている。 「ミライ」を生き抜いていかねばならない彼女たちに、瀧本氏は何を語り、どんなメッセージを贈ったのか。 （瀧本先生の人気記事　「なんで勉強しなきゃいけないの？」と子供に聞かれたら、こう答えよ　はこちらから→http://gendai.ismedia.jp/artic

あらゆる企業が「働き方改革」に取り組む中、アメリカではどんな働き方が今好まれているのでしょうか。 グーグルでAIの機械学習の仕事に従事したのち、パロアルトインサイト社を創業した石角友愛さんによると、シリコンバレーをはじめとするIT企業で働く女性の間では、「ワークライフバランス」という考え方はもう古いのだとか。 近年生まれた「ワークライフインテグレーション」という新しいコンセプトに迫ります。 働く女性は「スーパーウーマン」ではない 「マルチタスクもワークライフの両立もしない」 これはアマゾンCEOジェフ・ベゾスが2017年ロサンジェルスのサミットで語ったことです。「ワークライフバランスという言葉は好きではない」とベゾスは言います。そして、1日8時間の睡眠をとることを一番の優先事項にしているとも語っていました。 バランス＝両立という言葉にプレッシャーを感じている人はベゾス氏だけではなく、日本の

「このくらいなら大丈夫」そう思っていると、ある日突然、税務署から電話がかかり、確定申告の漏れを告げられる――。税務署がマイナンバーを手にしたいま、もはやこれまでの大雑把なやり方は通用しない。 10万円の追徴金 「昨年夏、会社の人事部に突然呼び出されました。税務署から人事部に連絡があったそうで、『税務署から報告があった奥さんの所得と、あなたが会社に届けている額が合わない。指摘が本当なら配偶者控除も外れることになります。どういうことでしょうか』と尋ねられたんです。驚くやら恥ずかしいやらで……」 こう語るのは、埼玉県に住む会社員の吉田智彦さん（仮名・58歳）だ。いったい何が起きたのか。吉田さんが苦々しく経緯を振り返る。 「5年前から妻が週4日のパートに出ていましたが、その年収は控除の基準である103万円を下回っていたので配偶者控除を受けていました。 3年前から妻がパート先を増やしたのですが、そこ

高層マンションが相次ぎ建設されている都心で、保育園探しが激戦になっている。毎年1、2月は認可保育園申込みの結果発表の季節だ。今年も、申込者数に対して受入数が足りない地区では、多数の親たちが保活に奔走し、認可保育園から不承諾通知（保育園に落ちたことを知らせる手紙）を受け取っている。 実は、その中にはバリキャリの妻がいる高収入夫婦が少なくない。たとえば、外資系投資銀行や大手総合商社、大手メーカーなどで働く高キャリア女性たちだ。 子育てとの両立のしやすさを考えて職住近接のタワーマンションを購入したのに、保育園に入れず、離職やマンション売却の不安を抱えているというケースもある。なぜこのような事態が起きているのだろうか。 保活に失敗すると地獄が待っている 「なんとしても今年の4月に保育園に入れないと。1年以内に育休期間が終わるから、来年の4月まで待てません」 品川区にある高層マンションに住む佐藤愛さ

ハーバード大学に留学した日本人が語る米国教育論は参考になるのか？ シリコンバレーで働いたりカリフォルニアに留学したりした日本人が語る米国教育論は何を見落としているか？ 世界銀行や国連児童基金を経て米国の大学で教育政策などを研究する畠山勝太氏が、それぞれの教育論の妥当性を問う。 「ハーバードで見た」の妥当性 ハーバード大学やシリコンバレーで見た、という個々人の体験や海外視察に基づく教育政策提言がなされるのをしばしば目にすることがある。 例えば、文部科学省のヒアリングなどでも、シリコンバレーのあるカリフォルニア州・ロサンゼルスで体験した教育に基づく教育政策提言がおこなわれている（http://www.mext.go.jp/a_menu/shotou/kaikaku/arikata/detail/1301456.htm）。 しかし、このような提言というのは、日本の教育政策に対して妥当性を持つので

2017年9月3日、北朝鮮が6回目の核実験を実施した。北朝鮮側は原爆より強力な「水爆実験の成功」を発表しているが、通常の核爆発より威力が強力だったことは観測されている通りである。 さて、今回は「元ヤクザの眼からみた北朝鮮問題」を論じてみたい。北朝鮮はいわば国際社会のアウトローだ。彼らの行動は、一般社会の眼でみれば非合理的だが、同じアウトローの眼からみると、その目的や狙いが良く見えてくるのだ。 石油取引で知ったアメリカの本当の怖さ 現在、アメリカによる空爆のXデーは2説ある。一つは、『週刊現代』8月19・26日号で、ドナルド・トランプ米大統領（71）が安倍晋三総理（62）に伝えた話として報じた「9月9日」説。もう一つが9月20日の新月に前後した説である。 9月9日は北朝鮮の建国記念日。昨年核実験を実施した前科があり、この日は金正恩党委員長を始めとする北朝鮮のトップが集うのだから、空爆を実施す