ランニングの疲れでひざに痛み。解消法は？
ハードのスタートアップを育てる、中国のEMS
先だって、シリコンバレーのロボット関係者と「シリコンバレーのハードウエアスタートアップが、いかに中国と固く結びついているか」について語り合った。というのも、スタートアップに対してハードの開発や製造のサポートをする会社は、ほとんどが中国のEMS（製造受託事業者）を背景にしているからだ。 スタートアップのハード開発や製造を支援する会社のことは、「ハードウエアアクセラレーター」などと呼ぶ。シリコンバレーだけでも大手アクセラレーターが数社あるが、どれも中国とつながりが深い。 例えば、2013年に創設された「Highway 1」というサンフランシスコにあるアクセラレーターは、IoT（Internet of Things）製品やロボットなど興味深いスタートアップを輩出してきた（写真）。そのHighway 1の親会社はPCH Internationalというアイルランドの会社だが、同社の事業は中国EMS
米中韓の映像翻訳者「シン・ゴジラ」に挑む！
日経ビジネスオンラインでは、各界のキーパーソンや人気連載陣に「シン・ゴジラ」を読み解いてもらうキャンペーン「「シン・ゴジラ」、私はこう読む」を展開しています。 ※この記事には映画「シン・ゴジラ」の内容に関する記述が含まれています。 台湾やシンガポールなどに続き、10月中旬からは北米での公開が予定されている「シン・ゴジラ」。これまで「Godzilla Resurgence」（ゴジラ、復活）とされていた英語タイトルは、日本での予想以上のヒットの余韻を生かすかたちで「Shin Godzilla」に決まった。米国では400を超えるスクリーンで英語字幕版（音声は日本語のまま）が上映される予定だ（米国の配給会社の公式サイトはこちら）。 こうなると海外での反応が気になるところだ。ネット上には既に、試写に足を運んだ映画評論家や熱心なファンによる意見や感想が飛び交っている。絶賛する声が上がる一方で、「無駄な
妄想：ゴジラが来たら東京都はこう動く（前編）
日経ビジネスオンラインでは、各界のキーパーソンや人気連載陣に「シン・ゴジラ」を読み解いてもらうキャンペーン「「シン・ゴジラ」、私はこう読む」を展開しています。 ※この記事には映画「シン・ゴジラ」の内容に関する記述が含まれています。 内閣法第14条 内閣官房に、内閣官房副長官三人を置く。 （略） 3 内閣官房副長官は、内閣官房長官の職務を助け、命を受けて内閣官房の事務（略）をつかさどり、及びあらかじめ内閣官房長官の定めるところにより内閣官房長官不在の場合その職務を代行する。 『シン・ゴジラ』のストーリーの骨格は、法律でできている。 主人公である矢口蘭堂内閣官房副長官（長谷川博己）の職務は、この内閣法14条に記載されている通りであり、映画評として誰もが口にする「リアルさ」は、ここに極まる。すなわち、ゴジラが現れてヤシオリ作戦を完遂させるまで、矢口の動きは最後まで、この条文に裏付けられているのだ
三菱重工の巨額特損、知られざるもう1つの理由
ふかしていたタバコを灰皿に押し付けると、浅黒い顔の中年男性は深いため息をついた。「同じ現場とは思えないよ。心底、がっかりしている」。 船造りを生業としてきたこの男性は数年前、意気揚々と長崎の土を踏んだ。10年ぶりに三菱重工業の客船建造に携われることを、楽しみにしていたからだ。かつて「ダイヤモンド・プリンセス」を造った時、現場を丹念に回って協力企業を統率する三菱重工の職人たちに魅せられた。「三菱の客船をやった」と言えばどの造船会社も一目置いてくれたし、自分自身、誇らしかった。 三菱重工が2011年に受注した大型客船「アイーダ・プリマ」の建造現場に、当時の面影はなかった。仕事は工程表どおりに進まず、大量の作業者で現場は混乱、しまいには3度の火災が起きた。3月14日に何とか客先への引渡しを終えたものの、当初の予定からは1年遅れだ。客船事業の特別損失は累計で1800億円を超え、事業を存続すべきか否
「父殺しの女性」を救った日本初の法令違憲判決
日本国憲法が揺らいでいる。憲法解釈を大きく変更した安保法が国会で成立し、自民党はさらに改憲を目指す。その根底にあるのが「押しつけ憲法論」だ。だが日本国憲法がこれまで70年間、この国の屋台骨として国民生活を営々と守り続けてきたのも事実である。この連載では戦後70年、日本国憲法が果たしてきた役割、その価値を改めて考えたい。 第1回は日本国憲法がひとりの女性を救った物語である。 栃木県某市。その地域のことをどう表現すればいいのか、戸惑う。ちょっとした幹線道路と小さな道路に区切られた一角に団地が建ち並ぶ。辺りには民家と田んぼしかない。表現の手掛かりになるような特徴がなく、ぬるっと手から滑り落ちそうなところ。そんな地域が、日本憲法史上に特筆される裁判の舞台となった。 裁判の名前を「尊属殺重罰事件」という。日本で初めて最高裁判所が法令違憲の判決を下した事件といわれている。 事件は47年前の1968（昭
保育園に落ちた日のこと（小田嶋隆）：日経ビジネスオンライン
「保育園落ちた日本死ね」というブログの文章が不思議な反響を呼んでいる（こちら）。 このテキストが、最初にネット上で評判になったのは、2月半ばのことだ。 それが、あれよあれよという間にネットの外の世界に波及し、国会の質疑で引用される展開になった。さらに、新聞紙上で議論を呼び、署名運動を誘発し、最終的には国会前でのデモを主導する一大政治的ムーブメントに発展しつつ現在に至っている。 私がはじめてこのショートテキストを見かけたのは、ツイッターのタイムラインに流れてきた誰かの書き込みから辿り着いたリンク先だったと思う。 一読して、すっかり感心した。 内容もさることながら、21世紀の口語文のテンプレートとして見事な完成度を備えていると思ったからだ。 インターネットの世界には、時おり、この種の話し言葉で書かれた汎用性の高い型見本が登場する。 最も有名な例は、いわゆる「吉野家コピペ」だろう。これは名作だ。
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Why！ なぜ日本人は住宅ローンに大金を払う？
