洋上風力市場の拡大が止まらない。国際団体の世界風力会議（GWEC）によると、2021年の世界の新設量は20年比3倍と急増した。けん引するのは中国だ。巨大な内需を貪欲に掘り起こし、21年の新設量は中国だけで世界全体の8割を占めた。中国の洋上風力への追い風はやまず、世界の風車メーカーの序列をも覆しつつある。GWECによると、21年に新たにできた洋上風力発電所の発電能力は2110万6000キロワット

（B面） @zyasuoki_b 是枝裕和監督の対談本を読んでいたら「なぜ大学生のつくるものがつまらないかというと、内側が豊かでないのに自己表出しようとするからです」という一節がサラッと出てきてギョッとしながらストンと腑に落ちた。2016年の本だけど、現在では大学生だけでなくネット上の表現に広く当てはまる話だ。 2022-06-11 15:01:22

インターネット上の住所のような存在であるIPアドレスはIPv4アドレスの枯渇問題が叫ばれており、IPv6への移行が世界中で進んでいます。そんな中、中国がIPv6の拡張バージョンとして「IPv6＋」の導入を発展途上国に推進していることが報じられました。IPv6とIPv6＋は名前はソックリですが実情はまったく異なるプロトコルであるとして専門家が警鐘を鳴らしています。 China rebrands proposal on internet governance, targeting developing countries – EURACTIV.com https://www.euractiv.com/section/digital/news/china-rebrands-proposal-on-internet-governance-targeting-developing-countries

よこた・ますお／1965年福岡県生まれ。関西学院大学を卒業後、予備校講師を経て、アメリカ・アイオワ大学ジャーナリズム学部で修士号を取得。93年に帰国後、物流業界紙『輸送経済』の記者、編集長を務める。99年よりフリーランスとして活躍。主な著書に、『潜入ルポ アマゾン・ドット・コム』、『評伝 ナンシー関「心に一人のナンシーを」』、『仁義なき宅配 ヤマトvs佐川vs日本郵政vsアマゾン』、『ユニクロ潜入一年』など。『潜入ルポamazon帝国』（小学館）では、新潮ドキュメント賞、 編集者が選ぶ雑誌ジャーナリズム賞の作品賞を受賞。台湾版「潜入 亞馬遜」（人文思潮社出版）も発刊。最新刊『「トランプ信者」潜入一年』（小学館）では、「山本美香記念国際ジャーナリスト賞」を受賞。 コロナ陰謀論・反ワクチン団体vs潜入ジャーナリスト ユニクロやアマゾン、ヤマト運輸に潜入したジャーナリスト横田増生が、コロナ陰謀論

徳島県教育委員会は来春に実施する高校入試から、「阿波おどり」の技能に秀でた生徒を優先的に受け入れる特別枠を導入する。地域の伝統文化の担い手を育成する狙いがあり、文部科学省によると、高校入試で郷土芸能による選抜を実施するのは珍しいという。 阿波おどりに力を入れてきた生徒を受け入れるのは県立の徳島商業（徳島市）、城西（同）、鳴門（鳴門市）の３校で、定員は各３人。いずれも阿波おどり部があり、卒業生は地域の踊り手グループ「連」のメンバーとして活動を続けている。出願条件は中学３年間、連で活動したことなどとする予定。筆記試験も行うが、実技試験の結果を重視する。 県教委は２０１１年度の高校入試から、中学時代の部活動やボランティアの実績を重視した特色選抜を開始。しかし、合格者は野球やサッカーといったスポーツ枠が９割近くに上り、来春の入試から募集分野を拡大した「育成型選抜」に変更し、文化系の枠を増やすことに

高校入試で「阿波おどり」特別枠、県立３校が優先受け入れへ…筆記試験より実技を重視 読売新聞オンライン607　徳島県教育委員会は来春に実施する高校入試から、「阿波おどり」の技能に秀でた生徒を優先的に受け入れる特別枠を導入する。地域の伝統文化の担い手を育成する狙いがあり、文部科学省によると、高校入試で郷土芸能による選抜を実施するのは珍しいという。

新卒で入った会社は完全なJTCで、入社して3年ほど経つと、もう3年後の給与がいくらになるのか、どんな仕事をしてるのかも分かってしまった。 給与は悪くなかったし、休みもしっかりとれてたけど、毎年ちょろちょろしか上がらない給与と、必死に会社にしがみつくおっさん連中（役職もなくて、やることがなくてヒマなので、内ゲバと新人いびりが仕事）を見て嫌気がさしたので、ベンチャーに転職した。 結果として会社にしがみつくおっさんはいない環境を手に入れたけど、最低賃金をバッチリ割り込む給与と、月100時間を超えるサービス残業、毎週の休日出勤（もちろん無給）、昼夜関係なく鳴る社用携帯もついてきた。 会社にしがみつくおっさんは、しがみつく価値のある会社にしか生息してない妖精だったのね。 （ゲロヤバ・カンパニーでは、人が秒速で辞めていくので、これはこれでタイムアタック感あって楽しい。ちなみに最速は2週間） ベンチャー

ウクライナ危機や円安を背景に燃料価格などの高騰が続く中で、注目されているエネルギーがある。 地熱だ。 4つのプレートが地下にひしめき合う火山国・日本は、「地熱大国」でもある。その地熱を利用した発電に、まったくの異業種から飛び込み、挑んでいる人物がいる。 全国で960店舗以上を展開する「業務スーパー」の創業者・沼田昭二さん、68歳。業務スーパーの経営を長男に引き継ぎ、2016年、地熱開発などを行うための新会社「町おこしエネルギー」を立ち上げて日本全国を奔走している。 エネルギー自給率が主要先進国の中で最低の11.2％と突出して低い日本だが、地熱資源量は米国、インドネシアに次いで世界第3位。 一方で、実際に導入されている設備容量は世界10位、全発電電力量に占める地熱発電の割合も、わずか0.3％と極端に低い。 異業種から地熱発電に挑戦する沼田さんをテレビ朝日アナウンサーの山口豊が取材、日本がいか

ウクライナへの侵攻を続けるロシアのプーチン大統領が、3カ月以内にクーデターによって政権交代させられる可能性があると英情報機関MI6の元諜報（ちょうほう）員クリストファー・スティール氏が、英BBCラジオの番組で明かしたと英ミラー紙が報じた。「今後3～6カ月以上、政権にとどまっているとは思わない。健康が悪化している兆候が第一にあり、それが要因になる」と述べ、CIAを始めとする自身の情報源が話していることが正しければ、数カ月で権力を失う可能性があるとしている。 プーチン大統領の健康状態を巡っては、パーキンソン病のほか進行性の血液のがんなども取りざたされ、4月に極秘手術を受けていた可能性も浮上している。 また、こうしたうわさに拍車をかけているのが、毎年6月に開催している国民からの質問に直接答える恒例の生放送によるテレビ出演を突如キャンセルしたこと。3～4時間の番組で70もの質問に答えられるだけの体