筆者は1997年から「Linux」を使い続けているが、その間、問題が起きたのはたった1回だけだ。その期間の長さを考えれば、これは非常に立派な成績だと言えるだろう。あるOSを30年近く使ってきて、何回か小さな問題があったほかは、深刻な問題が1度しか起きなかったという状況を想像してみて欲しい。 誰がどう見ても、それは勝利だ。 ただし最初の頃は、Linuxを使うのは決して簡単ではなかった。おそらく、筆者がLinuxに非常に早く慣れることができたのは、それが理由だろう。真剣に努力しなければならなかったのだ。 しかし今のLinuxは、昔のLinuxとは別物だ。今のLinuxは驚くほど使いやすくなっている。コマンドラインを使う必要もなければ、自分でカーネルをコンパイルする必要もない。bashのスクリプトを書いたり、正規表現を覚えたり、自分でファームウェアをインストールしたりする必要もなくなった。 今の

Microsoft 365は同社の生産性向上アプリをまとめて利用できるサービスだ。同社によると、登場するMicrosoft 365 Basicでは「100GBのクラウドストレージ、『Outlook』による広告のない安全な電子メール、Microsoft 365と『Windows 11』の使い方に関する専門家のサポート」などを利用できるという。 1月30日から利用できるようになる予定で、価格は月額1.99ドル（日本では約229円）、年額19.99ドル（同2244円）。「Microsoft 365 Personal」の年額69.99ドル（同1万2984円）よりもはるかに安く、現在同価格で提供されている「OneDrive Standalone 100 GB」プランよりも内容が充実している。 100GBのストレージと広告なしのメールのほかに、ランサムウェア攻撃からの回復機能、「OneDrive」での

ID管理ベンダーのOktaは11月9日から3日間、米国サンフランシスコで年次カンファレンス「Oktane 22」を開催。現地時間10日の基調講演で共同創業者兼CEO（最高経営責任者）のTodd McKinnon氏が登場し、従業員向けの「Okta Workforce Identity Cloud」と、2021年に買収したAuth0のテクノロジーをベースとする「Okta Customer Identity Cloud」の2つのソリューション体系を発表。今後の方向性を示した。 ID管理はセキュリティ、クラウド、DXを促進 Oktaneは3年ぶり10回目の開催になる。2009年にOktaを共同創業した（当時の社名はSaasure）McKinnon氏は、現地会場に参加した6000人とオンラインの視聴者を前に、10年間の成長を振り返った。 2013年時点の顧客数は500社、従業員数は200人だったのが

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoftは米国時間5月31日、「Microsoft Teams」に対する一連の機能強化を発表した。これには、動画品質の向上や、チャット時における返信候補表示機能の多言語化、チームのタスク管理を支援する新たな「Updates」アプリが含まれている。 また、Teamsアプリがついに「Microsoft Store」に登場した。このため、個人向けや職場向け、学校向けのアカウントを有する「Windows 10」ユーザーは同ストアからのインストールが可能になる。 MicrosoftはTeamsに関する今回のアップデートで、動画の品質を向上させるために、画像をスムーズにする効果を有した「ソフトフォーカス」フィルターと、光量が不足している場

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 富士通の直近四半期決算の内容を聞いて、筆者は「DX（デジタルトランスフォーメーション）需要を取り込めていないのではないか」と感じた。同社がDXを中心とした「成長事業」と位置付ける領域がマイナス成長だったからだ。なぜ、そうなってしまったのか。会見で質問をぶつけてみた。 DXの「For Growth」と従来型ITの「For Stability」の最新動向 富士通が7月29日に発表した2021年度（2022年3月期）第1四半期（2021年4〜6月期）の連結業績は、売上収益（売上高に相当）が前年同期比0.1％減の8019億円、営業利益が同51.5％増の337億円と、減収増益だった。 同社 取締役執行役員専務 兼 CFO（最高財務責任者）の磯部武

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます Microsoftは、グループコラボレーションプラットフォーム「Microsoft Teams」のデイリーアクティブユーザー数（DAU）が7日間で3200万人から4400万人に増加したことを明らかにした。新型コロナウイルスの感染拡大を受け、リモートワークとリモートラーニングが広まっていることが主な要因だという。Microsoftは米国時間3月19日、リリース3周年を迎えたTeams正式版の最新のユーザー数のほか、Teamsに今後搭載される予定のいくつかの機能を発表した。 Microsoftは2019年11月、TeamsのDAUは2000万人だとしていた。Teams最大のライバルであるSlackは2019年10月、DAUが1200万人を超

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 外資系向け人材派遣業の英Haysの年次調査「2019年ヘイズ給与ガイド」によると、この1年の日本の給与の昇給率はアジア5カ国でも最低レベルだという。中でもITについては、国境を越えたスキル人材の争奪戦が繰り広げられる中、データサイエンティスト、人工知能（AI）などの分野で中国、香港、シンガポールより年収が低いという結果になっている。 同社の日本支社ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパンが2月7日、「2019年ヘイズ給与ガイド」日本語版の発表に合わせて都内で説明会を行った。この調査はHaysが年に1度行っている調査のアジア版。日本、中国、香港、マレーシア、シンガポールの5カ国で、1224種類の職務に従事する5171人を対象に行

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます ITRの市場予測によると、2016年度の国内インターネット分離市場の売上高は33.7億円で、前年度比63.6％増と大幅な伸びをみせた。 2015年11月に公表された総務省の報告書「新たな自治体情報セキュリティ対策の抜本的強化に向けて」の中で、自治体情報システム強靭性向上モデルによる庁内ネットワークの分割と適切な強靭化の実施といったインターネット分離に関するガイドラインが明らかにされたことから、公共・公益分野において導入が急増した。 2017年度にはインターネット分離の認知度の上昇とともに、公共・公益分野での導入実績を一般企業にも広げ、幅広い業種への導入が期待される。このことから、ITRでは同市場が2016〜2021年度にかけて年平均13