どげんかせんといかん－日本の人材育成
2008.06.24 ライフ・ソーシャル どげんかせんといかん－日本の人材育成 齋藤 秀樹 株式会社アクションラーニングソリューションズ 代表取締役 一般社団法人日本チームビルディング協会 代表理事 人材教育 新人 人事／組織 新入社員研修も一段落してきましたが、企業の人事部の皆さんとお話していて、こんな言葉が印象に残りました。 「大人だと思うととても疲れるので、ネクタイを締めた中学生だと思えば、なんとか我慢できる」（あ～・・・溜息） 「ネクタイを締めた中学生」 また、ある時は 「大学と企業の間に社会適応力養成学校（新卒向け職業訓練校）が本気で必要だ」と、その真情を語っていらっしゃいました。 このまま彼らを受け入れたところで、皆、うつ病になる。若手のうつ病は、精神的な弱さもあるが、そもそも仕事に対する姿勢やビジネスコミュニケーション力が真因であることが多い（このことはシュガー社員や植物系社
厚生労働省：平成19年度 能力開発基本調査 結果概要
・ 労働生産性が高いと認識している企業ほど、能力開発の取組を重視 ・ 「人材育成に問題がある」とする事業所は約８割 ・ 正社員を大きく下回る非正社員に対する教育訓練実施割合 ・ 「忙しくて自己啓発の時間がない」など多くの労働者が自己啓発に問題意識 ・ 団塊の世代の退職等に伴う技能継承の問題があるとする事業所は約３割 「能力開発基本調査」は、我が国の企業、労働者の能力開発の実態を明らかにすることを目的としている。平成19年度は、平成18年度（平成18年4月1日～平成19年3月31日）の1年間の能力開発の方針、教育訓練の実施状況、自己啓発の実施状況等について、平成19年11月から平成20年1月にかけて実施したものである。
優しさ？厳しさ？どちらが人を育てるか---トヨタ生産方式の人材育成の秘密 - 日経ものづくり - Tech-On!
「それは，生産現場で働く人をバカにしていることにほかならない」。トヨタ生産方式の本丸とも言われる，トヨタ自動車生産調査部の部長をかつて経験したOBの方にこう一喝された。「誰でも仕事ができる生産ラインなんて，無技能化だ」。 トヨタ自動車の現場力に関する取材の一コマ。私が尋ねたのは，仕事内容に慣れていない作業員でも，簡単に仕事ができるように生産ラインを変えていかないのか，という質問だった。今，日本国内では工場で働く作業員の人材不足が叫ばれている。採用したくても人（資質のある人材）がいないのだ。一方で，世界に目を転じると，ものづくりに慣れていない国や地域でも日本製と同じ品質の製品を造るために，簡素化した生産ラインを構築する動きが一部で見られる。経験の少ない人でも簡単に働けるように，「できるだけ技能が必要ない生産ライン」を構築するという考えのようだ。この状況についてトヨタ生産方式の識者の意見を求め
トヨタが気前よくカイゼンを教える本当の理由（1/3） ― ＠IT MONOist
本連載では、あらためて中小製造業がIoT導入を進められるように、成功事例を基に実践的な手順を紹介していく。第2回のテーマは「IoT導入成功に向けた進め方」だ。経営者が何をすべきかを中心に解説する。
理科支援員等配置事業
理科支援員等配置事業は、外部人材を理科支援員、特別講師として活用することにより、授業における観察・実験活動の充実を図ると共に教員の資質向上を図り、小学校における理科授業の充実を図ることを目的としています。2008年 8月 1日 平成２１年度理科支援員等配置事業に係る委託費要望額について 各都道府県・政令指定都市教育委員会へ通知しました。 2008年 6月27日 平成20年度理科支援員等配置事業連絡協議会の開催について 各都道府県・政令指定都市教育委員会へ通知しました。 2008年 6月20日 小学校における「理科支援員等配置事業」へのご協力について 各国公私立大学教育担当理事、各国公私立高等専門学校教育担当理事、全国公立短期大学協会事務局長、国立高等専門学校機構教育担当役員、日本教育大学協会事務局長、公立大学協会事務局長、国立大学協会事務局長、日本経済団体連合会の各位へ依頼
IT人材育成データベース iPedia
IT人材育成iPediaは、高度IT人材の早期育成を図る上で重要となる教育機関における実践的なIT教育の拡充・普及を支援するための情報提供サイトです。 掲載コンテンツ概要 産業界と教育界が将来に向けて必要とする人材像を共有し、実践的ITスキルやノウハウを習得した人材を教育機関から産業界に輩出することが、わが国の産業競争力を強化するために必須と認識しています。IPAでは、経済産業省と文部科学省が立ち上げた「産学人材育成パートナーシップ」情報処理分科会の検討結果等を踏まえ、高等教育機関（大学、短大、高専、専門学校）における産学連携による高度IT人材の育成を支援するための情報提供を行っています。 はじめての方へ 産学連携IT人材育成プラットフォーム IPAが16大学2地域連携団体の産学連携による実践的IT教育講座の開設を支援した際のノウハウ・知見をまとめた講座構築ガイド、各大学の講座事例、OSS
「トヨタ流の人材育成」を取り上げた理由 - 日経ものづくり - Tech-On!
本誌「日経ものづくり」では2008年4月から，「人材育成」を重要テーマの一つに掲げています。「ものづくりは人づくり」と以前から言われておりますし，本誌でもこれまでに少しずつ取り上げてきました。でも，かなり力を入れてこのテーマに取り組もうと考えるようになりました。 結論から言いますと，コラムとして「だから，部下が動く トヨタ流 人づくり」の連載を開始しました。 この連載と併せて，二つのセミナーを企画しました。一つは，管理者向けです。2008年6月9日（月）と16日（月）の2日間にわたって開催する「トヨタ流モノづくりと人づくりの心 伝承塾〜管理・監督者コース〜」です（募集は終了させていただきました）。 もう一つは，新人から管理職になる前の方向けです。2008年7月7日（月）と14日の2日間にわたって開催する，「トヨタ流モノづくりと人づくりの心 伝承塾〜中堅社員コース〜」です。 これらを始めた
労働政策研究報告書No.11 企業が参画する若年者のキャリア形成支援 −学校・ＮＰＯ・行政との連携のあり方｜労働政策研究・研修機構（JILPT）
概要 若年労働市場の急激な変化により、従来の学校での進路指導や若年キャリア形成支援施策は大きく変化しています。こうした中で、インターシップをはじめ企業が参画する若年者のキャリア形成支援が各方面で広がりを見せています。 本研究では高校・大学、インターンシップを受け入れている企業、若年者のキャリア形成に関して先進的な取り組みを行っているＮＰＯ法人に対して調査を行いました。この結果、以下のような点が明らかになりました。 （１）大学ではインターンシップの実施にあたり、目的の明確化や企業と連携する体制の整備が課題になっている。 （２）高校ではインターンシップに強い関心が持たれているが、協力企業を見つけるのが難しい。 （３）企業では社会貢献・企業ＰＲといった動機づけ以外にも、採用型インターンシップなど多様な取り組みが可能になる環境整備が必要。 （４）ＮＰＯは人員や予算で制約も多く、その活動を社会的に認
メイド喫茶が増え続けるわけ：RBB TODAY (ブロードバンド情報サイト)
その他 2024.6.2 Sun 12:30 「なんでこれ、会社がOK出したんですか！？」小室瑛莉子アナ、バズらせ動画に悲鳴 『深夜のハチミツ！！Bee the top』（フジテレビ系）が2日25時から放送される。 その他 2024.5.22 Wed 16:23 優れたプロモーションを評価する「ケーブル・アワード2024 第17回ベストプロモーション大賞」投票受付スタート！PR ケーブルテレビ事業者による優れたプロモーションなどを評価する「ケーブル・アワード2024 第17回ベストプロモーション大賞」 が実施される。 ガジェット・ツール 2024.5.20 Mon 20:17 完成度高い！Androidタブレットのイメージが変わる！Galaxy Tab S9／S9 FEをチェック 今回はAndroidタブレット「Galaxy Tab S9 Series」を実際に使ってみて感じたことをレポー
13歳のハローワーク 公式サイト
フライヤー配布中！ サイトの中身が一目でわかるフライヤーを無料で配布しています！ 学校や塾での配布など、用途に合わせてご活用ください。
カイゼンの鬼・山田日登志の一刀両断 - ものづくりとIT - Tech-On!
「山田日登志のムダとり」 人を育てて儲かる工場にする 「カイゼンの鬼」の異名を持つ山田日登志氏。いまや当たり前のように使われるようになった「ムダとり」「間締め」などの用語は，実は山田氏が生み出したもの。そんな山田氏のムダとり手法を，実際の指導に密着したDVD映像と現場での研修用テキスト（実力テスト付き）に凝縮した。不況下こそ，ムダとりで筋肉質に生まれ変わる必要がある。今すぐ使える山田流ムダとりテキスト決定版。 ソニーやキヤノン，スタンレー電気などの工場で生産効率化を指導・再建し，生産現場改革の指南役として知られる山田日登志（やまだ・ひとし）氏。「カイゼンの鬼」との異名をもつ同氏は，トヨタ生産方式の創始者である大野耐一氏に師事し，今は研修道場のPEC産業教育センター（TEL:058-274-3106）所長として，主に製造現場のカイゼンを手掛けている。 本短期連載では，島根県・安来市にある守谷
“勝ち組”以外のキャリア教育：日経ビジネスオンライン
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必要な人材は都市と地方で異なる，人材育成プランは地域ごとに策定
必要な人材は都市と地方で異なる，人材育成プランは地域ごとに策定 日立電子サービスの内山正史 人財開発本部次長に聞く 日立電子サービス（日立電サ）は、設立当時から社内教育の専門組織を設立するなど、社員の人材育成に力を注いできた。現在は、2009年3月末までに社員の過半数に当たる3000人に、ITIL資格を取得させることを目指している。同社の人材育成の取り組みを、人財開発本部の内山正史次長に聞いた。 どういった体制で人材育成に取り組んでいるのか。 北海道、東北、関東、九州といった営業地域ごとに取り組む体制を整えている。具体的には、各地域の支社長が人材育成の責任者となり、どういったスキルを持った営業担当者や技術者を、何人ぐらい育成する必要があるのかといった人材育成プランをまとめる。全社画一ではなく、営業地域ごとに独自の施策を打ち出すことができる点が特徴だ。 本社の部門である人財開発本部は、各支社
「人材育成に向け企業と大学は何をすべきか」――産学連携を目指した議論が本格化
IT人材の育成に関して、産業界と学界はどう連携し、パートナーシップを組むべきか－－。やや遅まきながら、こんな議論が本格的に進んでいる。舞台となっているのは、産学人材育成パートナーシップ情報処理分科会。情報技術系の大学関係者と、IT企業、ユーザー企業の有識者が一堂に会し、産学連携のあるべき姿を描くのが狙いだ。背景には、IT産業のみならず大学においても情報系学科に対する学生の人気が低迷傾向にあるといった事情や、産業界が求める新卒人材と大学の教育内容にミスマッチが生じているという問題意識がある。もちろん「優秀なIT人材の育成はIT産業は当然として、他の産業－－金融、流通、製造－－においても死活問題」との認識も大きい。 読者の中には「今更そんなことを議論してどうするの？」とか、「ちゃんとした時間に帰れるようにするなど、職場環境や処遇をきちんとすれば人気は回復する。それなしに何を議論してもムダ」と考
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