賃貸借りようとしたら家主から「死ね」って言われた
当方就職氷河期世代。 とりあえず仕事あるけど、引越ししなくちゃいけなくなり、物件選びをする。 ちなみに未婚。 不動産屋に入っていい物件見つけたからとりあえず見学。 「ここにしますー」ととりあえず決定。 翌々日に契約書持って不動産屋さんを訪れたところ、隣に変なおじさんが座る。 おじさん曰く「ここに入居するのはやめてもらえないか」とのこと。 意味がわからず、不動産屋さんに「この人誰ですか」と聞けば、変なおじさんが「あなたが入居しようとしているところの大家だ」とのこと。 おじさん曰く「40にもなって独身の男が入居するようなところはない」とのこと。 いや、あんた1K物件に何言ってんの、と。どこに入ろうと勝手じゃない。 察したのか、おじさん曰く「とにかく、私はあなたを歓迎するつもりはないから、諦めてくれ」と。 ちなみに不動産屋さんはカウンターの向かいで「外でやってくれ」という顔。 ちょっと我慢ならな
海をゆく巨龍：転換期の安保２０１０ 中国で「沖縄返せ」の声（その１） - 毎日ｊｐ(毎日新聞)
◇「琉球併合に国際法上の根拠はない」 学者ら論文、０６年以降２０本 沖縄に対する中国の権利が今もある－－。こんな刺激的な主張が最近、中国の歴史学者の間で有力になりつつある。沖縄がかつて琉球王国時代に中国との交易で栄え、中国に従属する地位にあったことを根拠にしている。米軍普天間飛行場（沖縄県宜野湾市）の移設問題で日米同盟が揺らぎ、沖縄と日本政府の関係もぎくしゃくする中、中国では「沖縄を返せ」の声が強まっている。【「安保」取材班】 昨年１２月、北京。中国人歴史研究者らによるシンポジウムが開かれ、「明治政府による琉球併合（１８７９年）も、戦後の沖縄返還（１９７２年）も国際法上の根拠はない」との主張が繰り返された。主催者の一人、徐勇・北京大教授は、日中関係史が専門で、日中歴史共同研究の中国側委員も務めた有力研究者だ。 沖縄の「日本帰属」を支持するこれまでの中国の公式見解を覆す主張だ。上里賢一・琉球
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