効果的なマーケティングは、明確なブリーフからはじまります。ブリーフィングは、マーケティングの決め手となる、マーケターのもっとも重要な仕事のひとつです。しかし、その文化に乏しい日本では、十分なスキルを持つマーケターが少なく、戦略が曖昧なオリエンばかりが行われています。ーー荻野英希氏による寄稿コラム。 本記事は、WPPグループ最大のデジタルエージェンシー、VMLの日本法人の代表と、株式会社FICCの代表取締役を兼務する、荻野英希氏による寄稿コラムとなります。 ◆　◆　◆ 効果的なマーケティングは、明確なブリーフからはじまります。ブリーフィングは、ビジネスを左右するマーケティングの決め手となる、マーケターのもっとも重要な仕事のひとつです。しかし、ブリーフィングの文化に乏しい日本では、十分なスキルを持つマーケターが少なく、戦略が曖昧なオリエンばかりが行われています。 Advertisement ブ

2015年12月、新たな「EUデータ保護指令」の草稿の詳細が明らかになり、ヨーロッパのデジタル業界は騒然となった。 この指令は、2016年春に欧州議会で議決される見通しで、2年の公布期間を経て2018年に発効されるまでに、加盟国は国内法を整備しなくてはならない。それ以降、加盟国内で消費者データの使用に関して、厳しいルールが適用されることが見込まれる。 以下に、カギとなるいくつかの問題をQ＆Aで取り上げていこう。 2015年12月、新たな「EUデータ保護指令」の草稿の詳細が明らかになり、ヨーロッパのデジタル業界は騒然となった。 この指令は、2016年春に欧州議会で議決される見通しで、2年の公布期間を経て2018年に発効されるまでに、加盟国は国内法を整備しなくてはならない。それ以降、加盟国内で消費者データの使用に関して、厳しいルールが適用されることが見込まれる。ちなみに、ここまでこぎ着けるまで

2016年は分散型コンテンツ／メディアをめぐる動きが盛り上がり、メディアとプラットフォームの関係の変化や、それに伴うメディア戦略の見直しが議論となるでしょう。そんな分散型を語る上で、欠かせないキーワードのひとつに「高速化」があります。 これまでは、スマホの小さな画面をのぞきながら、いちいち記事を読むたびにそれなりに待つことが普通でした。しかし、何秒かの読み込み時間が発生するのは、ユーザー体験としては決してよいものではありませんでした。どんなにいいコンテンツを製作して、それがユーザーに届いたとしても、待ち時間でイライラして閉じられてしまったらそれで終わりだからです――。 この記事は、メディア業界に一目置かれる、海外メディア情報専門ブログ「メディアの輪郭」の著者で、講談社「現代ビジネス」の編集者でもある佐藤慶一さんによる寄稿です。 ◆　◆　◆ 前回、2015年は流通の年、2016年は分散型の年

本記事は、WPPグループ最大のデジタルエージェンシー、VMLの日本法人の代表と、株式会社FICCの代表取締役を兼務する、荻野英希氏による寄稿コラムとなります。 ーー世界最大のクリエイティブ・ビジネス・フェスティバルSXSW2016（サウス・バイ・サウスウエスト2016）。今年発表された数々のマーケティング関連のトピックからは、消費者との繋がりを生むためにはストーリーテリングが欠かせないというメッセージが伝わってきました。その内容を、以下の4つのトレンドにまとめます。 本記事は、WPPグループ最大のデジタルエージェンシー、VMLの日本法人の代表と、株式会社FICCの代表取締役を兼務する、荻野英希氏による寄稿コラムとなります。 ◆　◆　◆ テキサス州オースティンで毎年開催されるアイデア・セントリック・カンファレンス、SXSW（サウス・バイ・サウスウエスト）。ここでは、さまざまな業界リーダーや著

博報堂DYホールディングス（以下、博報堂DYHD）の戦略事業組織「kyu（キュー）」は2016年2月、「デザイン・シンキング」で世界的に有名なデザインコンサルティング企業IDEOの株式30％を取得した。将来的に同社株式の過半数以上を取得するオプションを当社が保有することも、同社株主と合意。博報堂DYホールディング執行役員、赤木直人氏はDIGIDAY［日本版］の取材に応じ、マーケティング業界にM&Aの強風が吹き荒れる中、kyuが向かう先はクリエイティブ、デザインへの投資だ、と話している。 「より大きな事案にタックルするのにIDEO1社では難しくなっていた」。赤木氏は買収の背景についてこう語った。IDEOは独立性を保ったまま、Kyuの一員として活動するという。なぜ、IDEOを含むKyuのメンバーは博報堂DYHDの買収・出資を受け入れたのか。 マーケティング業界ではいま、M&Aの風が吹き荒れてい

このコラムは、デジタルインテリジェンス代表取締役・横山隆治氏へのインタビューをもとに、DIGIDAY［日本版］編集部がテキストにまとめたものです。 広告には潜在層を掘り起こすというアプローチが常に必要です。生活者が商品に意識・無意識に興味・関心をもったり、レリバンシー（自分事化）を持つ素地を醸成したりすることを促さなくてはいけません。ブランドは他社と競合するなかで、常に新しい顧客を招き入れる必要があるからです。 リターゲティング広告は「刈り取り」という言葉に象徴されるように、極めて細分化されたセグメントに打たれるものです。多くの場合その効果は短期的で、刈り取られた後は急速に落ち込みます。費用対効果へ極度にフォーカスすることで、効率は担保できるかもしれませんが、絶対量がなくなります。 このコラムは、デジタルインテリジェンス代表取締役・横山隆治氏へのインタビューをもとに、DIGIDAY［日本版

ブランドが絵文字バブルのピークにたどり着いた。 ミレニアル世代にへの販売巨大ブランドはすべて、マーケティングに絵文字（emoji）を取り入れる努力をしている。米大手ファーストフードチェーンタコベル（Taco Bell）はタコスの絵文字を作成した。バーガーキング（Burger King）もチキンテンダーズの復活を祝って鶏をテーマにした絵文字キーボードを作成している。 米自動車メーカーのゼネラルモーターズが製造・販売する自動車ブランドのシボレー（Chevrolet）はプレスリリースを絵文字で書いた。コカ・コーラ、スター・ウォーズ、ダヴやトヨタ自動車などの企業も全てTwitter上でカスタム絵文字を持っている。2015年では、少なくとも250社がそれぞれ独自の絵文字キーボードを作成しているのだ。 ブランドが絵文字バブルのピークにたどり着いた。 ミレニアル世代を狙う巨大小売ブランドはすべて、マーケ

この10年ほどは、マーケティングが時代の変化に直面して、その対処に追われ、またさまざまな混乱を生んできたように思います。ようやく、私たちが直面している本質的な課題が何なのかの共通認識が生まれはじめてきているのではないでしょうか。 そして、かつての「製品の時代」に確立したマーケティング・ミックスの時代からは比較にならないほど、専門的で複雑化してきたマーケティングをどのように統合するのか。これまでのマーケティングとは異なるマネジメントが求められてきているのです。 そこで必然的に注目されてくるのが、ビジョンやミッションなどのシナリオを描き、マーケティングの全体と細部にまで一貫性をつくりながら、「新しい価値」の創造と体感の場を組み立てていく「プロデューサー」。オーケストラでいえば「指揮者」の役割をこなす人材です。 本記事は、企業のアニメーション動画制作をサポートするCrevo（クレボ）が運営する、

ソーシャルメディアにおいて、ブランド企業を窮地に陥れるのは異常なツイートだけではない。小売業では、不用意に選んだTシャツのスローガン、不意打ちのようなプリント広告など、オフラインでの誤った行動が、ユーザーによってソーシャルメディアで投稿されると、一気に危機的状況に陥ってしまう。 以下が、誤った選択をしてしまったがゆえに、Twitterで攻撃の的となった小売企業5社だ。賃金も低いソーシャルメディアの担当者がすべての責任を負わされるのはかわいそうなケースもいくつかある。 ソーシャルメディアにおいて、ブランド企業を窮地に陥れるのは異常なツイートだけではない。小売業では、不用意に選んだTシャツのスローガン、不意打ちのようなプリント広告など、オフラインでの誤った行動が、ユーザーによってソーシャルメディアで投稿されると、一気に危機的状況に陥ってしまう。 以下が、誤った選択をしてしまったがゆえに、Twi

Facebookが2015年6月、カンヌ国際広告祭で発表した「キャンバス広告」。 このメニューは、同サービスのニュースフィードに現れ、タップすると全画面に展開する広告だ。ビデオや大型画像、GIFなどのインタラクティブな機能を用いて、ユーザーに訴求できる。パブリッシャープラットフォーム「InstantArticle」に、よく似たメニューといえるだろう。 Facebookによる「キャンバス広告」のテストには、ウェンディーズ、ゲーターレード、スーパー大手ターゲット、百貨店大手メイシーズ、ファッションブランドのマイケル・コースなどが参加。なかでもクルーズ客船旅行サイトのカーニバル・クルーズ・ラインは、このメニューで数分間のアテンションを獲得し、「ビデオ広告よりも好成績」だったことを明らかにした。 Facebookが2015年6月、カンヌ国際広告祭で発表した「キャンバス広告」。 このメニューは、同サ

2015年、みなさんに変革は起きただろうか？　自らを改革できただろうか？　世界は急速に変わり始めている。ユーザーは新しいデバイスをすぐに使いこなし、ジェネレーションZに代表される新しい世代やカルチャーが生まれている。 これを読む、マーケターのあなたはどうだろうか。 世界中で起きているイノベーションはあなたの都合では止まらない、そしてどんどん変化の速度は速くなっていく。想像してみていただきたい。10年後の未来から「今」を振り返ってみると、おそらく変化が一番緩やかなのは「今」である。これ以上速くなる変化のスピードに対応するために、変化に合わせて行動を変えていくためには今すぐ対応すべきである。 本記事は、Supership株式会社にて広告事業部のデジタルエージェンシー事業部長を務める菅原健一氏による、寄稿コラムとなります。 ◆　◆　◆ 2015年を振り返り、2016年のマーケティング業界のトレン

バイラルメディア「BuzzFeed」のデータドリブンな運用方法を象徴する、独自開発の解析ツール「Pound」は、シェアのプロセスに光を当て、ユーザー行動に深く入り込む。その解析結果から、「拡散の構造」「各プラットフォームの拡散における役割の違い」「ネイティブアドの拡散のされ方」について、3つの結論が導き出されたという。 ソーシャルメディア内のユーザー行動や細分化されたグループを解析し、世界的に拡散する記事を量産してきたアメリカのバイラルメディア「BuzzFeed」。そのノウハウに磨きをかける新技術として、独自に開発した解析ツール「Pound（ネットワーク拡散の理解と最適化の手段）」を自社の「Tech Blog」で2015年4月に紹介している。 2015年秋にYahoo! JAPANとの合弁事業で、満を持して日本展開する「BuzzFeed」。あらためて、その屋台骨を支えるデータドリブンな運用

2015年11月4日未明より、「ががばば」という言葉が、ネット上で嵐を巻き起こしていた。 ウワサによると、ヤフージャパンでその言葉を「絶対に検索してはいけない」という。まだ、この体験を味わっていない方は、ぜひともヤフージ […] 2015年11月4日未明より、「ががばば」という言葉が、ネット上で嵐を巻き起こしていた。 ウワサによると、ヤフージャパンでその言葉を「絶対に検索してはいけない」という。まだ、この体験を味わっていない方は、ぜひともヤフージャパンで「ががばば」を検索してほしい（追記：すでにプロモーションは終了している。YouTubeに記録された動画を参照してほしい）のだが、早々にネタバレをすると、これはフジテレビのとある看板ドラマによるプロモーションの一環だった。 ちなみに、フジテレビとヤフージャパン、どちらからも公式アナウンスは発表されていない。それがかえって都市伝説らしさに輪をか

DMP（データ管理プラットフォーム）は、ブランド（マーケター）とパブリッシャー、それぞれのビジネスにどのようなメリットをもたらすのか？ 本記事では、DMPを提供する、エクスチェンジワイヤー・リサーチとオラクルによる初めての共同調査から、特に興味深い図表をいくつか紹介。両社はこの調査で、メディアの買い手と売り手がDMPをどのように利用し、なぜDMPに投資しているのか、また、DMPに今後どんなことを求めているのかを探っている。 アンケート調査の結果、パブリッシャー（Media sellers）の半分強（53％）が、DMPを導入していると回答した。これは、ブランド（Media buyers）に占める割合（43％）をやや上回る。また、DMPを導入しているブランドの多くは、DMPの活用歴は1年未満だという。 デジタル広告業界において、しばしば取り上げられる話題のひとつに、DMP（データ管理プラットフ

広告の表示を止めるツール「アドブロック」の世界的な広まりは、広告収入を損なうパブリッシャーの大反発を買っている。だが、クリエイティブ・エージェンシー重役である著者は、バナー広告がユーザー体験を損ねてきたとし、広告のあり方を考えなおすときだと訴えている。 この記事は、ニューヨークのクリエイティブ・エージェンシー（広告制作代理店）「The Media Kitchen」のプレジデント、バリー・ロウェンサル氏による寄稿です。 ◆　◆　◆ 私は最近、あまりテレビを見なくなった。めずらしく見てみようと思ったときでも、コマーシャルを飛ばしたいため、あえて録画をしている。アカデミー賞やスーパーボールのときでさえ、コマーシャルを飛ばすため、あえて録画したものを15分遅れで視聴しているほどだ。そうすることで、良いユーザー体験を得られるのである。アメリカ国民の半数ほどは、テレビ録画機器を所持しているので、ほとん

Twitterの2015年第2四半期決算書を見ると、パブリッシャーにとってプライベートマーケットプレイスでの競売が、成功していることが見て取れる。このような新しい広告取引を行うアドエクスチェンジも数を増やしていて、モバイル広告を出稿する企業の数も増えているという。アプリ広告の大きな変化をいくつか見ていこう。 Twitterのリポートによると、アプリを開発するパブリッシャーは、広告枠のプログラマティック取引において、よりクローズドな取引をしたほうが、収益性を高められるとわかった。オープンな取引で競売にかけるよりも、いくつかのバイヤーと密接な関係を築き、限られた広告主に対してアピールしたほうが効果的だという。 Twitterが発表した2015年第2四半期の決算書では、同社が買収したモバイル広告ネットワーク企業MoPubのアドエクスチェンジの最新動向を分析。約3万のアプリ製作会社と、150の広告