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お久しぶりです。昨年より記事担当しております技士6年目の伊藤です。2018年医療技術部からはまず臨床工学室よりお届けいたします！さて、今回は若手女性臨床工学技士のF技士にお話しを伺って来ました。 臨床にて患者さんと携わって3年目に入り若手臨床工学技士がどのような気持ちでいるのか皆さんに伝われば嬉しく思います。それではご覧ください。

印刷する メールで送る テキスト HTML 電子書籍 PDF ダウンロード テキスト 電子書籍 PDF クリップした記事をMyページから読むことができます 富士通は4月11日、大学医学部などの医療看護系の教育機関向けに「FUJITSU ヘルスケアソリューション Heart Explorer」を販売開始すると発表した。2020年度末までに140ライセンスの販売を目指す。 Heart Explorerは、心臓の挙動を再現するシミュレータから得られた心臓データを3Dモデルで観察、分析できるソフトウェア。スーパーコンピュータ「京」などを用いて研究開発してきた心臓シミュレータの出力データを使う。これまで表現が困難とされていた心筋の動き、血流、興奮伝播、心電図といった心臓の挙動を観察、分析できる。興奮伝播とはペースメーカー細胞（心臓の拍動の頻度を調節する細胞）から電気刺激が心臓全体に伝わる現象のこと。

日立製作所は１３日、医療機器事業で「Ｍ＆Ａ（企業の合併・買収）による事業強化を継続していく」方針を明らかにした。三菱電機の粒子線治療装置事業や米医療ＩＴベンチャーなどの買収が相次いでいるが、今後も人工知能（ＡＩ）などデジタル技術を用いたサービス分野などで検討。規模で勝る米ゼネラル・エレクトリック（ＧＥ）や独シーメンスなど欧米大手を追撃する。 日立は同日、コンピューター断層撮影装置（ＣＴ）の新製品「シナリアビュー」を発売した。開口径を従来機より５センチ広い８０センチとし、ＣＴ画像の画質を維持しつつ、被曝（ひばく）線量を最大８３％低減するなど被検者への負担を軽減したのが特徴だ。 日立の２０１６年のＣＴの世界シェアは６％で５位。昨年、トルコの医療機器販売会社を買収した効果もあって、１７年度は新興国販売が前年度比２桁増と好調。渡部真也執行役常務は「新製品でさらに飛躍させる」と述べた。 だが、巨大な

医用画像診断装置に関する国内最大規模の展示会「2018 国際医用画像総合展（ITEM 2018）」が2018年4月13日、パシフィコ横浜（横浜市）で開幕した。今回が30回目の開催となる。国内外の医療機器メーカーなど167社が出展し、画像診断装置を中心とした最新の製品や技術を紹介する。会期は同月15日までの3日間。 今回は、2018年1月4日に社名変更したキヤノンメディカルシステムズ（旧・東芝メディカルシステムズ）が新社名での初めての出展となった（関連記事）。東芝メディカルシステムズとして出展した前回も、展示ブースには大きく「キヤノングループ」と表示していたが、今回は正真正銘キヤノングループとしての船出となる。展示会初日の夕方には、キヤノン 代表取締役会長 CEOの御手洗冨士夫氏の視察も予定されている。

発表したアンギオ装置は十数年ぶりの大型刷新となる。細い管を血管に差し込み、血液の流れや詰まりを撮影しながら手術をするのに使う。次世代機は、撮影映像の画素を40%まで縮小し、医師が施術中に細部まではっきりと確認できる。高齢化を背景に、体力的に負担が軽い血管内手術が増えていることで、装置の需要が広がるとみる。 キヤノンメディカルは得意とするコンピューター断層撮影装置（CT）で米ゼネラル・エレクトリック（GE）などと互角に競う。一方で、磁気共鳴画像装置（MRI）など、その他の画像診断の分野では一歩遅れているのが課題だ。新製品投入でCT以外の分野でも攻勢をかける。 横浜市で15日まで開催する国際医用画像総合展で、キヤノンメディカルのブースはひときわ目立っていた。1月に「東芝メディカルシステムズ」から社名を変更。分散していたグループ内の医療関連ビジネスを一堂に集め、展示場で最大規模の立地を確保した。

オリンパスが「外科シフト」を鮮明にしている。内科用内視鏡で世界シェア7割を握るが、市場の大幅な成長は見込めない。そこで次の主力事業と狙うのが、外科用医療機器、腹腔（ふくくう）鏡と関連システムだ。内視鏡で培った技術を転用し、欧米大手の背中を追う。巨額の損失隠し発覚から6年余り。「2枚目の鏡」で飛躍を果たせるか。韓国ソウル近郊の産業集積地区、松島国際都市。真新しい「OLYMPUS」のロゴがついたビ

全国に４００以上あり、地域のがん医療の中心となる「がん診療連携拠点病院」の指定要件に、常勤の医師や薬剤師がいる医療安全管理部門の設置などが加わることになった。厚生労働省の有識者検討会が１１日、まとめた。拠点病院だった群馬大病院や千葉県がんセンターなどで死亡事故が起きたことを受け、議論してきた。 どこにいても適切ながん医療が受けられるよう、厚労省は２００２年以降、がん診療連携拠点病院を指定している。年４００件のがん手術数や、化学療法の延べ患者数が年１千人以上などが現在の要件。指定されれば、診療報酬上の加算やがん専門医研修への補助金などが受けられる。原則、４年ごとに更新する。 群馬大病院と千葉県がんセンターで１４年、がん患者らが腹腔（ふくくう）鏡手術後に死亡したことが問題になった。拠点病院の指定要件に医療安全に関する事項はなかったが、安全管理体制が不十分などを理由に厚労省は１５年の更新時に両病