世界最小の発電・センシング一体型血糖センサーを新開発 名古屋大学は10月17日、世界最小クラスの発電・センシング一体型血糖センサーを新しく開発し、コンタクトレンズ方式の持続型血糖モニタリング装置の試作に成功したと発表した。この研究は、同大大学院工学研究科の新津葵一准教授らの研究グループによるもの。研究成果は、この研究成果は、国際会議「IEEE BioCAS2018」にて発表される予定。 画像はリリースより 昨今、糖尿病治療や予防においては、患者自身が血糖値を持続的に把握しコントロールすることが重要となっている。血糖値の測定には、従来、皮下にセンサーを埋め込むなどの装置が主流となっていたが、高価で侵襲性があるため、幅広い活用や予防への展開が困難だった。 一方、血糖濃度と相関のある涙液糖濃度に着目した低侵襲のコンタクトレンズ型継続血糖モニタリング技術も注目を浴びているが、無線給電用メガネ型端末

テルフュージョンTCIポンプTE-37のリニューアル製品 テルモ株式会社は5月14日、「テルフュージョンシリンジポンプSS型3TCI」を、5月16日付けで全国の医療機関に向け販売開始することを発表した。 TCI（Target Controlled Infusion）とは、シリンジポンプなどを用いて薬剤の投与速度をリアルタイムに調節することで、目標とする血中の薬物濃度を調節する方法。同製品は、テルモが2001年に発売した「テルフュージョンTCIポンプTE-371」のリニューアル製品にあたり、新しい国際規格に対応すると同時に、使いやすさと安全性に寄与する機能の充実を図った新製品である。 画像はリリースより 連続使用時間は約8時間と従来比4倍に 今回発売されるシリンジポンプSS型3TCIは、液晶画面が大型でカラー化され、内蔵バッテリーの連続使用時間は約8時間と従来比4倍となった。また、2012年

注射や採血で静脈に穿刺する際に用いられる静脈可視装置 テルモ株式会社は4月2日、静脈可視装置「ベインビュア」（一般的名称：可搬型手術用顕微鏡）を全国の医療機関に向けて販売開始したと発表した。 画像はリリースより 静脈可視装置は、注射や採血で静脈に穿刺する際に用いられ、血管が細い患者や小児の穿刺前の血管確認や、穿刺後に薬剤が血管に流れている様子の目視に使用する。同装置は、近赤外線を用いて静脈の太さや血管走行を可視化する装置。近赤外線には血液に吸収される性質があるため、皮膚の表面に照射すると、血液に吸収されなかった近赤外線が装置に向けて反射される。静脈可視装置はこの反射されたデータを解析し、皮膚に画像として投影する。 5種類の投影モードを標準搭載、状況に応じた見やすさ目指す ベインビュアは、深さ10mmまでの静脈を皮膚に投影する。ユニバーサルモード（標準モード）、ファインディティールモード（高

日本ではチューブ式インスリンポンプのみ販売 テルモ株式会社は11月13日、日本初となるパッチ（貼り付け）式インスリンポンプ「メディセーフウィズ」（MEDISAFE WITH）が、11月10日に製造販売承認を取得したことを発表した。2018年夏の発売に向けて準備を進めているという。 画像はリリースより 糖尿病の主な治療方法として、1型糖尿病ではインスリン投与が、2型糖尿病では食事・運動療法を基本に経口剤やインスリン投与が行われる。1型糖尿病やインスリン分泌が著しく低下した2型糖尿病患者に対しては、インスリンを持続的に投与するためにインスリンポンプが使用される。日本では現在、チューブ式インスリンポンプのみが販売されており、数千人の患者が装着している。 インスリンポンプは、頻回の自己注射に比べて血糖値変動が改善されるという報告がある。しかし、チューブ式インスリンポンプでは、インスリン注入部とポン

加圧液体を使用するドラッグデリバリーデバイス 武田薬品工業株式会社は11月8日、米Portal Instruments社の針を使わない医療用デバイスの開発および商品化について、提携契約を締結したと発表した。この契約にもとづき、Portal Instruments社の技術を武田薬品の開発中または承認済みの生物学的製剤への応用を目指すとしている。 Portal Instruments社は、革新的なドラッグデリバリーデバイスに特化した医療機器製造会社。同社の針を使わない医療用デバイスは、針のかわりに加圧液体を使用して生物学的製剤を投与する。針を使用する標準的な注射と比べて痛みが少なく、患者に好まれていることが臨床試験で示されているという。また、この針を使わないデバイスは、患者が在宅で自己投与することを想定している。 ベドリズマブへの試験的応用を検討 武田薬品は、この医療用デバイスにおける最初の開

電解水が生体内で酸化ストレスを抑えることに注目 東北大学は9月15日、「電解水」を用いて慢性透析患者における透析治療の副作用を改善する新規の透析システムを開発したと発表した。これは、同大大学院医学系研究科附属創成応用医学研究センターの中山昌明特任教授のグループが、株式会社日本トリムと共同で行ったもの。研究成果は、「PLOS ONE」に掲載されている。 画像はリリースより 現在、血液透析の副作用である透析合併症を完全に抑えることは難しく、患者の就業率やQOL低下が問題となっている。この透析合併症の原因には透析中に生じる生体内の酸化ストレスと炎症が関わっていると考えられているが、これらの要因を安全に抑える手段はなく、透析合併症を抑える新たな治療法の開発が求められている。 東北大学と日本トリムは、水の電気分解によって生成される水素分子を含む水（電解水）が生体内で酸化ストレスを抑えることに注目。こ

熱を用いる高周波アブレーション法にはさまざまな課題が 東北大学は8月3日、頻拍性不整脈に対するアブレーション治療の分野において、衝撃波を用いた治療法を開発し、動物実験でその有効性・安全性を報告したと発表した。この研究は、同大学大学院医学系研究科循環器内科学分野の下川宏明教授の研究グループによるもの。研究成果は、ヨーロッパ心臓学会（European Society of Cardiology, ESC）の学会誌「EP Europace 誌」（電子版）に掲載されている。 画像はリリースより 現在、頻脈性不整脈に対しては、高周波カテーテルを用いて心筋の不整脈の発生源となる部分を焼き切る「高周波アブレーション法」が主流。しかし、熱を発生する高周波通電を用いるため、深達度の限界、心内膜損傷に伴う血栓塞栓症、炎症治癒反応の遷延化による再発という問題があった。 血栓塞栓症の原因となりうる心臓の内側部分の

CPUの10～100倍の性能を有するGPUを用いて 筑波大学は5月25日、世界で初めて、コンピュータ上でMRI撮像プロセスを忠実に再現する世界最高速の実用的MRIシミュレータの開発に成功したと発表した。この研究は、同大数理物質系の巨瀬勝美教授と、株式会社エム・アール・テクノロジーの研究グループによるもの。研究の成果は、「Journal of Magnetic Resonance」に5月20日付でオンライン公開されている。 画像はリリースより MRI装置の世界市場は、その85％を欧米の三大メーカーが占めており、日本メーカー2社のシェアは、合わせても15％にも満たないと言われている。特に、MRIのソフトウェアとも言うべき撮像手法「パルシーケンス」の開発においては、世界と肩を並べているとは言い難い状況にある。 現状を打開するためには、パルスシーケンスの開発効率を飛躍的に向上させる必要がある。開発

第1号機は慶應義塾大学病院に導入、5月以降臨床研究を開始予定 慶應義塾大学は5月2日、全身用320列面検出器型立位・座位CTの開発に世界初で初めて成功したと発表した。このCTは、同大学医学部放射線科学教室の陣崎雅弘教授らが、医学部の名倉武雄特任准教授、理工学部機械工学科の荻原直道教授と共同し、東芝メディカルシステムズ株式会社をパートナーとして開発したもの。第1号機は慶應義塾大学病院に導入され、5月以降に臨床研究を開始するという。 画像はリリースより 1972年に英国で開発されたCTは、一回転で1スライスを数分かけて撮影していた。1987年にヘリカルCTが登場し、寝台を移動させながら、らせん状での連続撮影が可能になったことにより撮影時間が大幅に短縮。しかし、それでも全身を撮影するには数分以上かかり、静止状態を保てる臥位のみで撮影されてきた。 1998年に検出器を多列化したマルチスライスCTが

「細かく」撮影することにフォーカスし、医療現場に質の高い臨床画像を提供 東芝メディカルシステムズ株式会社は4月14日、世界初の高精細CT装置「Aquilion Precision(TM)」（アクイリオン プレシジョン）の国内販売を開始すると発表した。 画像はリリースより X線CT装置は、開発の過程で「広く」・「速く」・「細かく」撮影できるようになり、さまざまな臨床価値を見出してきた。「広く」という点では、2007年に16cmの幅が1回転で撮影できる320列エリアディテクターCT「Aquilion ONE（TM）」を発表し、心臓や脳など人体の主要な臓器全体を1回転で撮影できるようになった。また、「速く」という点では、最速で0.275秒/回転の高速撮影を実現。しかし、「細かく」という点では、この30年間大きく変わることはなかったという。 より微細な人体構造を鮮明に描出したいという診療のニーズに

同社日野工場で開発・製造される「日本開発」の3.0T MRI GEヘルスケア・ジャパン株式会社は4月13日、様々な次世代機能を搭載した、日本開発の3.0T（テスラ）MRI（磁気共鳴断層撮影装置）「SIGNA(TM) Pioneer」（シグナ パイオニア）の新バージョンの販売開始を発表した。 画像はリリースより 従来のSIGNA Pioneerは2015年4月に販売を開始。同社本社内にある日野工場で製造され、2017年3月末時点で、世界で150台以上の販売実績がある。 今回発売する新バージョンは、従来のPioneerの特徴であった優れた設置性・経済性、高画質、患者快適性に加え、生産性を最大化するためのソリューション「SIGNA(TM) Works」（シグナ ワークス）を採用したことが最大の特徴だ。SIGNA Worksは、検査から画像処理までの生産性を高めるためのGEのMRに共通の新たなプラ

従来の光スキャナーに比べ、大幅に高速・小型・低消費電力 新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）は4月14日、NTTアドバンステクノロジ株式会社、大阪大学と共に、特殊な電気光学特性を持つKTN結晶を用いた、小型、高速、低消費電力で駆動する光スキャナーにより、世界で初めて硬性内視鏡による生体組織の3次元イメージングに成功したと発表した。この成果は、4月19～21日の間、パシフィコ横浜で開催される「レーザーEXPO2017」のNTTアドバンステクノロジのブースにて展示予定。 画像はリリースより KTN（タンタル酸ニオブ酸カリウム）結晶は、電圧で屈折率が変わる特殊な電気光学効果を持つ材料で、その効果は既存材料の中で最大だ。この効果により光の偏向（スキャン）を従来材料の1／100の電圧で実現でき、レーザー光を偏向するデバイス（光スキャナー）に用いることで、従来の光スキャナーに比べ、大幅に高速

糸球体を外側から支える細胞、ポドサイトに着目 順天堂大学は3月30日、慢性腎臓病の病態メカニズム解明の鍵となる分子「SNX9」を同定したと発表した。この研究は、同大大学院医学研究科・腎臓内科学講座の佐々木有助教、日高輝夫准教授、鈴木祐介教授らと、京都大学の淺沼克彦准教授らの共同研究グループによるもの。研究成果は、英科学雑誌「Scientific Reports」電子版に3月7日付で掲載されている。 画像はリリースより 慢性腎臓病は、血液の濾過装置である腎糸球体が、糖尿病、高血圧、慢性糸球体腎炎などで硬化に陥ることで、腎機能が低下した状態が続く。研究グループは、糸球体を外側から支える細胞、糸球体足細胞（ポドサイト）に着目。慢性腎臓病の原因となる糸球体の硬化を引き起こす、ポドサイトの障害メカニズムの研究を進めていた。 新たなバイオマーカー、早期治療薬の開発につながる可能性 研究グループは、まず

「家電のフィリップス」から「ヘルステックのフィリップス」に 株式会社フィリップス エレクトロニクス ジャパンは3月22日に虚血性心疾患等のカテーテル治療時などで使用される血管撮影装置「Azurion」（アズリオン）の販売を開始。同日、都内で同社社長の堤浩幸氏と同社Image Guided Therapyビジネスマーケテイング統括グループ長の内田貴之氏が会見を行った。 堤浩幸　代表取締役社長 この3月に新社長に就任した堤氏は、同社のヘルステック戦略についてプレゼンテーション。同社は2012年にTV事業を売却したほか、2014年に音響事業を売却するなど、ポートフォリオが変化しており、2016年度の売上の98％がパーソナルヘルス事業とヘルスケア事業で占められている。「人口増加と高齢化、そして慢性病と生活習慣病の増加がヘルステックを推し進める大きな背景です」（堤社長）。日本国内での同社のヘルステッ

インターネットを用いて検索可能、4月3日から提供開始 熊本大学は3月27日、国内に流通する医療機器の磁気共鳴画像（MRI）検査への適合性を調査し、インターネットを用いて検索可能なシステム「医療機器のMR適合性検索システム」を開発、4月3日より無償提供を開始すると発表した。この研究は、同大生命科学研究部医用画像学分野の藤原康博講師らと、メディエ株式会社が共同で行ったもの。 画像はリリースより 日本は人口あたりのMRI装置の普及台数が世界でも最多。MRI装置は強力な磁場を利用するため、被検者の体内に取り外すことのできない医療機器（体内デバイス）が留置されている場合には、それらの相互作用よって吸引や発熱を引き起こす可能性がある。ペースメーカーや人工関節、血管内ステントなどの医療機器を留置する人は年々増加しているが、一定の条件下でMRI検査が実施可能な製品も普及しており、医療従事者によって慎重な適

グローブを内側に巻き込みながら脱ぐことで感染性物質の飛沫を防止 大阪大学は3月13日、手術室や救命センター、外来処置室などでニーズの高い「ひとりで着脱が可能な手術用ガウン」を共同開発し「セルフガウン」として実用化したと発表した。この研究は、同大大学国際医工情報センター次世代内視鏡治療学共同研究部門の中島清一特任教授（常勤）らと、大衛株式会社、トクセン工業株式会社の研究グループによるもの。同ガウンは4月10日に商品化予定だ。 画像はリリースより 先進諸国の医療現場では、診断・手術・治療の高度化・複雑化・細分化に伴って、サポートスタッフの労働負荷を軽減し、人的資源を最大限に活用する取り組みが検討されている。特に、大規模災害時における医療体制の整備やエボラ出血熱など、さまざまな感染症に対する危機管理が喫緊の課題だ。医療現場の専門性や特殊性を考慮すれば、患者の安全性を最優先するための職員配置はもち