あなたはスマートフォンを操作する際、どちらの手で持ち、どの指で操作するだろうか？　おそらく誰しも基本の「型」があるはずだ。「みんな自分とだいたい同じでは？」と考えている人が多いかもしれないが、実はかなり異なっている。コンテンツ提供サイドとしては操作感への影響を意識しておく必要がある。 スマホの操作スタイルという、これまであまり気にしたことがなかった盲点ともいえる調査リポートを、調査会社のインテージが2023年1月27日に公開した。調査対象は日本を含む11カ国（日本、中国、韓国、インド、インドネシア、フィリピン、タイ、ベトナム、シンガポール、英国、米国）。サンプルサイズは各国500人だ。 ▼関連リンク（クリックで別サイトへ） 日本人のスマホの持ち方は独特？－国際比較調査でみるスマホ操作の国別傾向－ 調査の趣旨は、タイトルの通り諸外国との比較で違いを浮き彫りにすることである。だがそれ以前に、「

スマホ決済首位のPayPayが、2022年2月に始めた「PayPayあと払い」。PayPayで当月に利用した金額を、翌月にまとめて支払える後払い決済サービスだ。残高にチャージする手間が要らず、他の支払い方法より還元が多く受けられるキャンペーンも実施されていて、お得感がある。その仕様や注意点、気になる手数料などについて解説していく。

横型と立つペンケースの良いとこ取り Nストレージ登場の背景には、2015年ごろから始まった「立つペンケース」のブームがある。オフィスの内外を自由に移動する働き方をする人が増え始め、ペンケースに機能性を求めるユーザーが増加した。そこで注目が集まったのが、コクヨが06年に発売した「ネオクリッツ」シリーズだった。 ペン立てのように使えて機能的だと文具好きの間で早くから注目され、多くの筆記具を使い分けたい中高生や、カフェなどでの作業環境を整えたいビジネスマンなど、広くユーザーを獲得した。その結果、他メーカーからの競合製品も多数登場し、立つペンケースは1つのジャンルといえるまでに成長した。 その市場の盛り上がりも、16年ごろにピークを迎えた。立つペンケースにもデメリットがあり、ユーザーの一部が、横型ペンケースに戻ってきていたという。「そこで、次の世代の機能性ペンケースを考える必要が出てきた」と柳井氏

2022年8月4日発売の「日経トレンディ2022年9月号」 ▼Amazonで購入する では、「得するスゴ技　クレカ・投資・マイル」を特集。2000年代後半から10年代前半にかけて、次々と登場した1.5~2％の高還元クレジットカード。10年代後半以降は発行停止や還元率引き下げが相次いだが、20年代に入りトップ争いは再び過熱、現時点でベストといえるのは「リクルートカード」（三菱UFJニコス、JCB）だ。 ※日経トレンディ2022年9月号より。詳しくは本誌参照 高還元カードの草分けとなったジャックスの「漢方スタイルクラブカード」（上）、初年度3%還元で発行を開始し（現在は1%）、近年の高還元カードの代表格だった三井住友カードの「Visa LINE Payクレジットカード」（下） 2000年代後半から10年代前半にかけて、1.75%還元の「漢方スタイルクラブカード」（ジャックス）を筆頭に次々と登場

カード国際ブランドの1つである米ビザ（Visa）傘下の日本法人ビザ・ワールドワイド・ジャパン（東京・千代田）が、「Visaのタッチ決済」の普及に力を入れている。特に注力しているのが、有力アクワイアラー（加盟店と加盟店契約を締結するクレジットカード会社）の1社である三井住友カードなどとタッグを組んで目指す「公共交通機関への導入」だ。Visaのタッチ決済はビザの思惑通りに普及するのか。その取り組みを追った。 2022年7月7日、JR九州が、2022年7月22日から23年3月31日まで、「Visaのタッチ決済」を使って改札する実証実験を一部区間で実施すると発表した。対象となるのは、博多駅（中央改札口、北改札口のみ）や吉塚駅、香椎駅（1階改札口のみ）など5駅。三井住友カードが提供する公共交通機関向けソリューション「stera transit」を活用する。 JRグループの企業が、既存の交通系ICカー

2021年11月4日発売の「日経トレンディ 2021年12月号」では、日経クロストレンドと11月3日に発表した「2021年ヒット商品ベスト30」を特集。17位に「米化（こめか）オートミール」を選出した。電子レンジで加熱するとシリアルが“お米”になる――。消費者が生んだ「米化」と呼ばれる新しい食べ方が広がり、オートミール市場が前年比3倍弱の急拡大を見せた。この盛り上がりが食品メーカーを動かし、様々な新商品が投入されている。 ※日経トレンディ2021年12月号の記事を再構成

1972年刊行の『ルワンダ中央銀行総裁日記』（中央公論新社）がまさかのブレーク中だ。もともとロングセラーではあったが、2021年だけで9万部の重版をするなど、刊行からおよそ50年目にして驚きの展開を見せている。“堅い”新書がなぜ今、話題を集めるのか。背景を探ると、新入社員たちの奮闘があった。 『ルワンダ中央銀行総裁日記』は、1965年に日本からアフリカ中央の一小国ルワンダの中央銀行総裁として着任した著者、服部正也氏の6年間の記録だ。ネットやメールもない時代にルワンダの地に単身で乗り込み、物理的条件の不利に屈せず、銀行を立て直していく奮闘記である。 この本が2021年になって計9万部の重版を遂げた理由は何なのか。 出版社である中央公論新社に話を聞くと、ヒット誕生のきっかけをつくったのは、入社したばかりの新入社員を含めた若手社員たちだという。 ブームの発端は、新入社員を中心にした「社内サークル

カシオ計算機の腕時計は「G-SHOCK」や「OCEANUS」シリーズなどが有名だが、手ごろな価格のスタンダードな製品も多数発売している。ブランド名はついていないが必要十分な機能を備える時計として、一部のモデルは愛好者から“チープカシオ”“チプカシ”と呼ばれて長年親しまれてきた。こうした製品をカシオは2021年7月に「CASIO Collection」としてシリーズ化。ラインアップを3つのカテゴリーに分け、パッケージデザインは環境に配慮したものに変更した。店頭でのアピール強化や、入門機として将来のファン獲得を狙っている。 「CASIO Collection」は、これまで販売してきたスタンダードウオッチから売れ筋を厳選し、新製品を加えてシリーズ化したものだ。全部で128製品あり、「STANDARD」「SPORTS」「POP」の3カテゴリーに分かれている。希望小売価格は2200～1万4850円（

丸井グループの収益を支えるのがフィンテック事業だ。709万人の会員がいるクレジットカード「エポスカード」や証券などを手掛け、「売らない店」や「イベントフルな店」を掲げる小売事業を後押しする役割も担う。ECで勃興するスモールビジネスの決済機能も支えるフィンテック事業の展望について、エポスカードの斎藤義則社長に聞いた。 ――丸井グループの中期経営計画では、26年3月期のエポスカード取扱高を21年3月期の2倍以上、5兆3000億円とする高い目標を掲げています。 これまでの年平均成長率15％と同程度の年16％成長で伸ばしていけば実現可能だ。規模が大きくなり、成長率が鈍化するということは想定してない。新しい取り組みを積み上げてエポスカードの会員数を増やし、利用金額を増やすことで成長がぐっと加速していくと思っている。 ――以前から家計の支出に占めるエポスカード決済のシェア最大化に向けた取り組みをしてい

長い階段を下った地下深くに駅のホームがあることで有名な上越線土合駅（群馬県みなかみ町）。その駅舎内外を活用した無人駅グランピング施設「DOAI VILLAGE」が2020年11月14日に開業した。開業前から年内の予約がほぼすべて埋まるなど滑り出しは好調だ。 群馬県水上温泉の近くに「日本一のモグラ駅」として知られる駅があるのをご存じだろうか？ 群馬県高崎市の高崎駅から新潟県長岡市の宮内駅までを結ぶJR東日本上越線の無人駅、土合（どあい）駅のことだ。 同駅の愛称はその独特な構造に由来する。上り線のホームは地上にあるものの、下り線のホームは脇を流れる湯檜曽川を越え、標高差にして70メートル、486段もの階段を下った地下深くにあるのだ。 上越線の開通から複線化にともなう歴史の中で、下り線は新清水トンネル、上り線は清水トンネルと、別々のルートを通ることになったことがその原因。土合駅の開業は1936年

プラス（東京・港）は、1980年代に一世を風靡したコンパクトなステーショナリーセット「チームデミ」を現代風にリデザインし、2020年9月10日に発売した。デザインカンパニーを目指す同社の象徴的な商品を、35年もの年月を経て、なぜ、どのように復活させたのか。

‬一般社団法人 日本認知科学研究所理事。神戸市出身、東京大学工学部卒。シンガポール国立大経営学修士(MBA)。学生時代から数えて3社を創業。ZENTechでは心理的安全性や行動分析の研究、サーベイ開発、統計分析を行うとともに、研修講座の設計・開発も担当。 心理的安全性という言葉は、表面だけを捉えると誤解を生みがちです。心理的安全なチームというのは、外交的であることでも、アットホームな職場のことでも、単に結束したチームのことでも、すぐ妥協する「ヌルい」職場のことでもありません。 例えば、「結束したチーム」は異論を唱えることが難しいチームとも言えます。心理的に安全なチームはむしろ、チームメンバー大勢の意見が一致しているように見えるときでさえ、「それは違うと思います」と容易に言えるチームのことなのです。 「日経クロストレンドEXPO 2019」の中で10月9日16時半から開催されるセッション「禅

「しょうゆ」の魅力を、サブスクリプションで拡張する――。しょうゆ最大手のキッコーマンが、自宅でしょうゆ作りを楽しむ今までにない定額サービスを2019年に開始し、話題を呼んでいる。大量生産品の裏側に隠れた「作り手のこだわり」を伝え、消費者とメーカーの間に永続的な関係性を築くのが狙いだ。 「ワインのようにフルーティーな香りのしょうゆを自家製で作れ、しかも発酵の過程を五感で楽しめる」。グループ会社キッコーマン食品でしょうゆ商品開発を手掛けるチームリーダーの花田洋一氏は、19年9月に開始した自社初のサブスクサービス「BOTTLE BREW」の魅力をこう話す。 ネット通販を除けば、キッコーマンが自ら会員基盤を持ち消費者に対して直接サービスを提供するのはこれが初めてだ。同社は、通常行う火入れをせず密封容器に入れることで「鮮やかな色」や「さらりとしたうまみ」を実現した「いつでも新鮮　しぼりたて生しょうゆ

「若者はネット検索しない」といわれて数年たつが、実際はどうなのか。検索しないのなら、商品の情報取得や購買の導線はどうなっているのか。調査データや取材から、美容系をメインに若者のショッピング事情を分析した。 テキストよりもビジュアル情報が刺さる 2016年にあるタレントが「若い人はネットを検索しない」と発言したことが話題になった。それまでSEO対策を熱心に行っていた大人たちには衝撃の事実だっただろう。Web検索を使わないで何を使っているかといえば、Instagramだという。「テキストよりもビジュアル情報が若者に刺さる」といった発言もあった。 それから数年がたち、その傾向はデータとして裏付けられている。マクロミルが18年8月に公表した消費意識やお財布事情などの調査によると、SNSの情報に影響を受けて買い物をする人が半数だという。15～24歳では「かなり影響を受ける」「まあまあ影響を受ける」と

「目に優しいグリーンノートを作ってほしい」――。視覚過敏の女子高生の切実なツイートを見た東急ハンズが販売を開始したところ、「目に優しい」とその他のユーザーにも受け、約1カ月で3300冊も売れるヒットとなった“中の人”とバイヤーの連携による隠れた需要への迅速な対応が成功の鍵だった。 東急ハンズはツイッター公式アカウントの“中の人”とバイヤーとの連携でグリーンノート需要にいち早く対応した。（左から）“中の人”を担当するデジタル戦略部長の本田浩一氏と、MD企画部バイヤーの山内里紗氏 切実なつぶやきに各メーカーが反応 グリーンノートは一般的な白地のノートと違い、地の部分が淡い緑色になっている。発端となったツイートが投稿されたのは2019年6月9日。視覚過敏のため白地では光が反射して鉛筆の字が見づらく、良質の紙であるほど反射で目が痛かったという。中学のときに母親が買ってきたグリーンノートが使いやすく

ヤマト運輸は2019年5月30日、24時間いつでも誰とも顔を合わせることなく荷物の受け取りや発送ができるセルフ型店舗「クロネコスタンド」を東京江東区にオープンした。ユーザーの利便性を高めるとともに、再配達を減らし、人手不足の解消に役立てたい考えだ。 経済産業省が発表した「電子商取引に関する市場調査」によると、2018年の日本国内の消費者向け電子商取引の市場規模は、18.0兆円（前年16.5兆円、前年比8.96％増）に拡大。インターネットを使って物品を購入することは、もはや珍しいことではなく、人々の日常に浸透している。 ネット通販が年々増加する一方で、物流業界の慢性的な人手不足が問題になっている（関連特集「再配達撲滅　ネット通販「物流」革命」）。受取人の不在による再配達の増加が最大の要因だ。今回のクロネコスタンドを利用すれば、配達員が何度も再配達に訪れたり、利用者と電話でやりとりする必要がな

2019年上半期にブレイク必至の食品を予測する特集の最終回は、新トレンドを追う。シニアや若い女性向けに、朝食でプロテインを補給できる商品が登場。ノンフライ製法の「サクサク天かす」や、凍らせれば低カロリーの豆乳アイスに早変わりする豆乳飲料など、趣向を凝らした商品が集まった。 ※日経トレンディ 2019年4月号の記事を再構成 健康関連食品ではプロテイン市場が急成長。従来はアスリートや筋肉マニアなど一部のファンが支えた限定的な市場だったが、近年、シニア層の筋力維持や若い女性のボディーメーク需要でマーケットが拡大。1日のうち最も不足しがちな「朝」のタンパク質補給が手軽にかなう、ヨーグルトドリンクや6Pチーズなど乳製品の「プロテイン増し」商品が相次いで発売された。 コンビニの人気商品にあやかり、既存商品の用途を広げる動きにも注目だ。オタフクソースは、家庭でのお好み焼き作りに欠かせない天かすのラインア

日経クロストレンドは、技術、マーケティング、消費3分野の「トレンドマップ 2019冬」を作成した。変化が激しい3分野は多くのバズワードが飛び交うが、一時の流行でなく企業が中長期に注目すべきトレンド（潮流）を理解できるよう「将来性」と「現時点での経済インパクト」の2軸でマッピングした。 両スコアは、日経クロストレンドのメディア活動で協力を得る約40人のアドバイザリーボードのメンバーに加えて、日経クロストレンド、日経トレンディ編集部員へのアンケートを2019年1月に実施して算出した。編集部が選定した技術16キーワード、マーケティング21キーワード、消費22キーワードそれぞれを認知する人に、そのキーワードの現時点での「経済インパクト」と「将来性」を5段階で尋ねて、1～5点でスコアリングした（選択肢名など詳細は記事最後に）。マップは右に行くほど経済インパクトが大きく、上に行くほど将来性が高い。20

大掃除の季節である12月は、掃除器具にニーズが集まる。日経クロストレンドがヤフーの協力を得てECモール「Yahoo!ショッピング」の2018年12月の購買データをランキング化した結果、ロボット掃除機「ルンバ」が前月比301倍、マキタのコードレス掃除機は同111倍と驚異的な売れ行きだったことが分かった。

大手フィッシングメーカーのダイワが、2017年春夏に新ファッションレーベル「D-VEC（ディーベック）」をスタートさせた。アウトドア＆スポーツメーカーによるアパレルの展開自体は珍しいものではなく、現にダイワブランドからもフィッシングウエアはもちろんのこと、普段着られるライフスタイルウエアも販売されている。しかしD-VECは、そういったアウトドアスポーツアパレルとは一線を画すブランドとして、ファッション業界からも注目されているのだ。 フィッシング分野で培った技術をファッションに反映 D-VECのコンセプトについて、ダイワを展開するグローブライドのフィッシング営業本部アパレルマーケティング部長の小林謙一執行役員は、「フィッシングという過酷な環境で培ってきた技術を、華やかなファッションと融合するプロジェクトです。雨・風・光の中で、おしゃれをポジティブに楽しめるようなオンリーワンのプロダクトを提案