このほど実施されたモデル化研究で、温室効果ガス排出量の上位5か国(中国、米国、欧州連合、インド、ロシア)の温室効果ガス排出のために2030年までに猛暑年の発生確率が高まるという予測が得られた。現在の気候変動緩和策に関する公約の下では、上位5か国の温室効果ガス排出によって猛暑年を1年おきに経験する国の数が、上位5か国の温室効果ガス排出量がゼロのシナリオと比較して、2倍になる可能性が浮上した。このモデル化研究について報告する論文が、Communications Earth & Environment に掲載される。 2021年11月に英国グラスゴーで開催されたCOP26に先立って、気候変動緩和に向けた最新の公約が発表されたが、これらの公約は、地球温暖化を産業革命前の水準から1.5°Cに抑えるという2015年のパリ協定の目標を達成できていない。COP 26で採択されたグラスゴー気候協定は、締約国