Webサイトを設計する際，「色」は様々な問題を起こします。開発者それぞれの想いが込められやすいのかもしれません。開発末期になってから，色の変更指示で不眠開発になるという話は，いまだ昔話にはなっていません。 色の問題を解決するためには，色についての知識があったほうが助かります。ただし，色自体の講釈をここではしません。色を決めていく過程の参考になりそうなことを記します。 刷り込まれている色/固定イメージのある色 私たちは様々な色に囲まれて生活しています。その中で，色と行動が一番密接にかかわりを持つのは「信号」です。我々の取るべき行動を色が指示します。それはあまりに一般的になりすぎて，我々は無意識のうちにそれらの色に対して同様の行動パターンを取りやすくなっています。 例えば，赤色を見ると何か危険なことがそばにあるのかもしれないと警戒したり，黄色の標識を目にすると周囲に対して少し注意力をはらったり

ITサービス会社は今、技術者不足に悩んでいる。業界自体が若者に不人気で、プログラマ、SEを志す人も減りつつあるという。それはそれで大きな問題なのだが、あくまでも現象論。少し考えてみてほしい。このままでは、ITサービス業の産業構造、ビジネスモデルは人材面の問題から間違いなく崩壊する。これは論理的必然である。 多くの人がもう忘れ始めているが、ほんの2～3年前にはITサービス業界では技術者が余っていた。優秀な技術者はその頃でも足らなかったという議論があるが、総体としてはやはり過剰だった。多くのITサービス会社が危ない案件の安値受注に走ったのも、技術者の稼働率を維持するためだった。下請け会社が容赦ない料金引き下げ要求にさらされたのも、その頃だ。 もともとITサービス業界はその黎明期から、慢性的な技術者不足が続いていた。ITサービス市場は景気変動の影響をほとんど受けず、基本的には右上がり。人さえ手当

「今後は，インターネットに載っていない書籍やビデオといったコンテンツの検索を強化したい。日本ではまだGoogle Videoを紹介できていないが，早い時期に開始したい」。グーグル社長の村上憲郎氏は，2006年9月7日に東京都内で開幕した，「2006東京国際デジタル会議」（日経BP社の日経ビジネスと日経エレクトロニクスが共催）の基調講演でこう語った。 当初，同基調講演は米Google Inc.で初期の事業モデルの構築を先導した，同社業務開発兼国際営業担当上級副社長のOmid Kordestani氏が行う予定だった。ところが，飛行機のトラブルにより来日が遅れたため，急遽，日本法人の村上社長が務めることになった。 村上氏は，「グーグルは何を目指し，何を変えるのか？」と題して，同社の基本的なビジネス・モデルや社内体制などについて説明した。まず事業の現状について，検索のインデックス・サイズは世界最大

野村総合研究所は8月31日，オープンソースの統合開発環境「Eclipse3.2」のマニュアルやノウハウをまとめた文書を無償公開した。 公開したのは，Eclipse3.2のインストールとJavaアプリケーションの開発，実行，デバッグ方法を解説した「Eclipse3.2利用ガイド（導入編）」，Eclipse3.2の基本的な設定方法および操作方法を解説した「Eclipse3.2設定・操作Tip集」，Eclipse TPTP (Test & Performance Tools Platform)を用いたJavaプログラムのプロファイリングやテスト方法を解説した「Eclipse3.2 TPTP利用ガイド」，Eclipse WTP(Web Tools Platform)を用いたJ2EEアプリケーション開発方法とや各種アプリケーション・サーバーと連携させた実行・デバッグを行う方法を解説し，JBoss，W

10月2日に出版する予定の書籍「本当に使える要求定義」がゲラの段階に入った。もう一息である。ほぼ予定文字数に収めたつもりなのに，ページ数が増えてしまったらしい。原因は図版の数が多く，しかも大きいからだと編集者に言われた…。 というわけで，今になって書き足したいことが出てきてももう書けないのだが，実は書きたいエピソードを一つ思い出してしまった。編集者がブログを用意するというので，この場に書こうと思う。私がシステム開発の要求定義で普段思っていることをズバリ言い表した，ある建築家の話である。 建築家にもいろいろあって，ニュースになるような大物の建築を手がける人もいれば，ごくごく小規模の建物を中心に引き受ける人もいる。中村好文氏は後者の典型だ。彼のオフィスは専ら廉価な個人住宅を引き受ける。私が要求定義本の構想を練っていた頃，その中村氏がテレビ番組（2006年4月13日，NHK）でこんなことを言って

写真1　カリフォルニア州サンマテオにある米YouTube社の本社。ピザ屋と日本料理店の上にオフィスがある。残念ながら今回は取材に応じてもらえなかった [画像のクリックで拡大表示] まずはこの写真を見て欲しい（写真1）。 一見何の変哲もない米国の街角の風景に見えるが，今，世界を騒がせているある会社が写っている。ほかでもない，インターネットの動画投稿・共有サービスを提供する米YouTube社だ。 日本と同様に，米国でもYouTubeブームがまだまだ続いている。そして最近ではその狂乱とも呼べる盛り上がりの中から新たな二つの動きが見え始めた。一つはこれまで謎とされてきたYouTubeの収益モデルが徐々に明らかになってきたこと。もう一つは，これも日本と同様，YouTubeのライバル・サービスが続々と登場してきたことだ（表1）。しかもライバル・サービス各社に取材すると，米国に拠点を置く企業であるにも関

ベンチャー企業のエニーは8月2日，今年4月から携帯電話用SNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）として提供していた「Any」をパソコンにも対応させ，本格的なサービスを開始した。2007年3月までにユーザー数80万人，3年後の2009年3月までには同1000万人を目指す。 Anyは日記やアルバム（写真投稿），足あと，コミュニティなどSNSの基本機能を提供。さらに米国の人気サービス「YouTube」のような動画投稿・共有機能も用意する。 同社の畑野仁一社長は「招待されないと参加できないmixiは閉鎖的」とし，Anyでは誰でも自由に参加できる登録制を採用。また，Any内でユーザーが投稿した日記や動画，写真などのコンテンツは，ユーザーの権限によりインターネットへの公開の可否を選択できる。 収益源は広告のほか法人向けコミュニティからの収入を計画。これは無料で利用できるコミュニティとは別に，ア

高田社長がアイデアマラソン開始時に社員に発信したメッセージ。向上心や自己実現の意欲を伸ばして欲しい願いを込めた テレビ通販大手のジャパネットたかた（長崎県佐世保市）はこのほど、社員に「とにかく何かアイデアが浮かんだらすぐにノートに書き留める」活動を実践開始した。年内に社員全員参加で10万件のアイデア出しを目指している。 高田明社長は、かねてから風土作りの活動を導入する必要性を感じていた。2004年の個人情報漏えい事件をきっかけに、モラル順守や、顧客の視点に立って業務改善に取り組むような主体性を育まなければならないと痛感するようになったからだ。 「社員の性善説を信じているのは事件以前と変わらない。でも優しく接するだけでは社員は成長しない。厳しい面もなければ、結果として社員を守ることにならないと思うようになった。そこが事件後に一番自分が変わった部分です」と高田社長は振り返る。 同社はこの1年間

例えば，インターネットを使った動画配信でブレークしたGyaOがNGNではマルチキャストを使って効率的に配信でき，ハイビジョン・クラスの鮮明な画像になる，ということだ。ユーザーがNGNを使う理由は，当面，今までと同じことが安価に出来るか，今までと同じことが妥当な料金で高度に出来るか，ということになりそうだ。 逆に電話・FAXしか使わないのでレガシーで用が足りている，とか，メールやWeb閲覧，動画配信はインターネットで十分，とユーザーが考えればわざわざメタル回線を光ファイバーに引き直してNGNに加入したりはしないだろう。 物足りないNTTのトライアル仕様 7月に公開されたNTTのNGNトライアル仕様の内容は物足りないものだった。器は提供するので入れる中身（アプリケーション・サービス）は考えてください，という内容だったことと，NGNの典型的サービスであるFMCへの言及がないばかりか，NTTドコモ

「スパイウエアの配布者は，さまざまな手段でユーザーにインストールさせようと工夫している。最近被害が多い『Zlob（ゼットロブ）』は，ビデオ・コーデック（CODEC）に仕込まれている。そういったコーデックを動画見たさにインストールすると，スパイウエアに感染してしまう」---。ウェブルート・ソフトウェアのテクニカルサポート ディレクター 野々下幸治氏は8月23日，記者向けの説明会において，スパイウエアの現状などについて解説した。 野々下氏によると，2006年第2四半期中に同社の無償スパイウエア検出ツール「スパイオーデット」を利用した個人ユーザー・パソコンの89％で，何らかのスパイウエアが検出されたという。また，スパイウエアが検出されたパソコンでは，1台あたり平均30個のスパイウエアが見つかったとする。過去の調査では，2005年第4四半期は72％，2006年第1四半期は87％のパソコンがスパイウ

2006年7月27日にマイネット・ジャパンが開始したソーシャルニュースサイト「newsing」（関連記事）。さまざまなニュースサイトやブログからユーザーが記事のタイトル、URLなどを持ち寄り（同サービスではピックアップすると呼ぶ）、お互いに投票したりコメントしたりすることで、議論が活発になった記事ほどランキングの上位に表示するというサイトだ。ユーザーにとっては話題のニュースを一覧できるメリットがある一方、編集権をユーザーに委ねているため、リスクもある。同社の上原仁社長に同サービス開始の狙いを聞いた。 ■newsingを始めた背景は。 一言でいえば、現状のRSSはニュースや情報をきっちりと整理するには不十分な言語だと思ったからです。今までも大量に発生した情報を、RSSに入っているメタデータをベースにして整理する方法はいくつかありました。ブログ検索みたいなものも一つですし、RSSにキーワードが

人事戦略コンサルティング会社の米タワーズペリンは、「仕事に対して『非常に意欲的』と感じる日本人は世界16カ国中で最低となるわずか2％しかいない」という調査・分析結果を明らかにした。仕事に「意欲的でない」と答えた日本人も41％おり、インドの56％に次いで2番目に低い (表1)。 タワーズペリンは、米国に本社を置き、世界24カ国に9000人のスタッフを抱える人事戦略コンサルティング会社の大手。今回の調査活動では、日本、米国、カナダ、英国、ドイツ、フランス、オランダ、ベルギー、アイルランド、イタリア、スペイン、メキシコ、ブラジル、韓国、中国、インドの16カ国でWebアンケートを実施。2005年8月に、日本人千数百人を含む計8万6000人が回答した。 アンケートの設問数は約200で、いずれも意識レベルを5段階で回答。この調査結果を基に、仕事に対する意欲、その意欲を高める要因、離職しない理由、就職・

"上級システム管理者"を目指す者にとって、英語で書かれたマニュアルを読解することは必須のスキルですが、実際の現場では、「僕は英語が全然読めないので勘弁してください」という悲鳴に近い声がよく聞こえます。 その人たちの行動を見ていると、英語のマニュアルを読まなければどうしても先に進めないシチュエーションに遭遇すると、多くの場合、ネット上からマニュアルを落としてきて、それをそのまま自動翻訳機にかけようとします。ふむ、彼らは英文マニュアルを日本語のレベルで対処しようとしているわけですね。しかし、皆さんも経験があるかと思いますが、英日翻訳は多くの場合意味不明な翻訳結果を返すので、結果としてこのアプローチは失敗に終わることが非常に多いです。 ということは、このアプローチは、もし自動翻訳機の翻訳精度が上がれば解決する問題でしょうか。私は違うと思っています。 英語が読めないという彼らに、日本語のマニュアル

米Microsoftのテクノロジーエバンジェリストであり、企業ブロガーの先駆けだったロバート・スコーブルが、同社を去りポッドキャスティングのベンチャー企業へと転進するというニュースが先月流れた。 このニュースは日本でもいくつかのメディアで取り上げられ、何人ものブロガーが自分のブログにコメントを寄せた。しかし、実際にロバート・スコーブルがMicrosoftでどのような仕事をしていたのか、なぜ彼が企業ブロガーとして画期的だったのかを知る人は、日本では少ないのではないだろうか。 ロバート・スコーブルは、2006年1月に出した自著で、企業のコミュニケーションがブログによってどう変わっていくのかについて記した。その翻訳本『ブログスフィア：アメリカ企業を変えた100人のブロガーたち』の編集を担当することで、彼の人となりやMicrosoftでの仕事ぶりを知ることができた。 長い間、Microsoftの企

「メイドさんが『Firefox』を配るから取材しろ」。 先輩記者の指令を受けて，記者は7月8日，蒸し暑い土曜日にもかかわらず秋葉原へと足を運びました。記者にとって秋葉原は1990年代中盤から足しげく通ったなじみの街です。ただ，この2～3年は個人的にコンピュータをあまり買わなくなったこともあり，秋葉原に行く機会がほとんどありませんでした。8日は本当に久しぶりの秋葉原散策になりました。 そして，噂に聞いていたとは言え，その変容ぶりに驚きました。まず最近建った秋葉原UDXやヨドバシカメラ秋葉原店のビルにも少し驚きましたが，それ以上に驚愕（きょうがく）したのはJR秋葉原駅前の光景です。 メイド姿の女性が5～6人もいます。さらにチャイナ・ドレスやナース服に身を包む女性もいます。JR秋葉原駅前は昔からいろいろなキャンペーンが行われる場所として有名でしたが，こうもメイド服などのコスプレ女性一色だと，かつ

インターネットの媒体価値が急速に高まる中で，Webサイトをいかにビジネスにつなげるかという視点が重要になっている。そこで欠かせないのがWebサイトのユーザビリティ（使いやすいさ）だ。 日経パソコンは，2004年から独自の基準で企業サイトのユーザビリティを検証している。2006年はWebマーケティングやリスク管理に対する取り組みなどを重視しつつ，独自に64の評価項目を設定。主要企業120社のWebサイトのユーザビリティをランキング化した（ランキングの詳細はここをクリック）。 実際の調査結果については，上記のサイトか日経パソコン2006年6月12日号の特集「企業サイトユーザビリティランキング2006」を参照していただくとして，ここでは記事で説明できなかった，企業が起こした事故などの情報を，Webサイト上で掲載することのメリットについて考えてみよう。 結果的にクレーム減を期待できる 企業が事故情

KDDIが，同社のインターネット接続サービス「DION」の顧客情報399万6789人分を漏えいした（関連記事『KDDI，顧客情報約400万件流出』）。流出が確認されたのは，2003年12月18日までにDIONに申込みをした顧客の，当時の名前，住所，電話番号。このうち2万6493人分が性別情報，9万8150人分が生年月日，44万7175人分が連絡先として登録したメールアドレスを含んでいた。 私の知る限り，おそらく個人情報保護法施行後，最大の流出事件である。2004年にソフトバンクBBが約450万件の個人情報流出事件を引き起こしたが，それを抜きにすれば「過去の例に見てもこれほど大きな規模のものはほとんどないといってよい」（内閣府企画課個人情報保護推進室）。 実は，私は「2003年12月18日」時点でDIONの会員だった。 DIONは長い間，お世話になったプロバイダーだ。私の兄も長く使っていた。

Winnyのネットワークがついに崩壊するかもしれない。 米eEye Digital Securityの鵜飼裕司氏らが開発した「Winnyネットワーク可視化システム」（以下，可視化システム）が近く動き出すからだ（関連記事「米eEye，「Winnyネットワーク可視化システム」を無償で公開」）。コンピュータソフトウェア著作権協会（ACCS）と日本国際映画著作権協会（JIMCA）が同システムの導入をほぼ決めている。鵜飼氏によれば，他の著作権管理団体も導入を検討中だという。 7月中のシステム稼働を予定するJIMCAは「可視化システムを使って著作権侵害行為に対して警告活動を行う。悪質な場合は刑事告訴も辞さない」（萩野正巳・調査本部広報・統計分析室長）と強硬な構えを見せる。各団体が同様の活動を行えば，かなりの著作権侵害行為の削減を見込めるはずだ。 さらに逮捕者が出る事態にまで発展すれば，Winnyユーザ

2006年6月16日、「情報大航海プロジェクト・コンソーシアム」の発起人集会が開催された。これは企業と大学、官公庁が協力して次世代の検索エンジンを開発しようというプロジェクト。 発起人にはNEC、NTTレゾナント、角川ホールディングス、国立情報学研究所、シャープ、電通、東京大学、NTT、日立製作所、富士通、みずほコーポレート銀行、早稲田大学などが名を連ねる。三菱総合研究所を事務局として2006年7月に正式にコンソーシアムを立ち上げる。参加予定の企業・団体は38団体あり、設立後も広く参加を募る。 Webブラウザーから実行するインターネット検索だけでなく、情報家電におけるマルチメディアコンテンツの検索や企業内情報の検索、医療・金融など各分野に特化した検索など、幅広い検索技術の開発を検討している。2007年度から約3年で、実用化を前提とした何らかの技術のベータ版を公開する予定だ。 ただし、予算、

予想よりも早い展開だった。米Google共同創設者のSergey Brin氏は6月第2週，Googleが中国政府からの圧力に屈して「don't be evil（悪行にはかかわらない）」という信条を曲げ，同社の中国向けWebサイトで検閲を行った事実を認めたのだ。ところがBrin氏は過失を認めただけで，検閲をするという判断は見直さなかった。6月8日の時点で，Googleは中国向けWebサイトで検閲を続けている。ただしBrin氏は，進行方向を逆転させる可能性を示唆した。 Brin氏は6月6日に報道関係者との会談で，「われわれは信条面で妥協したかもしれないとは思うが，最終的には中国の人々により多くの情報を提供し，サービスの効果を高め，違いを拡大できると感じている」と述べた。「こうした原則にもとづく取り組みが，もっと意味を持つようになるだろう」（同氏）。Brin氏は中国政府からの要求を「当社にとって