震災から1カ月が過ぎ、政府は「復興構想会議」の設置を決めた。だが被災地の時間は、すべてを飲み込んだ黒い水が引いたあの日から止まったままのように見える。震災3週間目あたりから宮城県内の被災地を歩いた。自衛隊などの努力で命をつなぐ主要道が通り、家屋の約8割が流された南三陸町では真新しい電柱が立てられつつある。だが、中心部の志津川地区は見渡す限り何もない。町役場の防災施設は鉄骨がむき出しのまま無残な
大熊信「あなたが知らないギャルマーケットの世界」 2010年02月15日00:15 担当者より:ブロガーでギャルマーケットにも明るい大熊信さんに、その動向を人気ブログを通して分析していただきました。ぜひ、ご一読ください。 配信日:2010/02/03 今、ギャル市場が活況だ。SHIBUYA109は初売りから1万人を集め、出版不況のさなかギャル系ファッション誌は売り上げを伸ばしている。テレビでは益若つばさをはじめ、船山久美子や小森純といったギャル系カリスマモデルたちを見ることが多くなった。彼女たちのブログは数十万PVを集め、毎エントリ100件以上のコメントが寄せられている。現在(2010年1月28日)、amebaブログで並みいる芸能人を押しのけ総合ランキング2位につけているブログ「てんちむのちむちむライフ」の「てんちむ」からギャルブログの今を探りたい。 これを読んでいるほとんどのかたは
【新聞】ネットとの競合に直面する新聞のスポーツ報道のあり方2009年10月10日 筆者 中小路徹 紙面を開けた読者はどんな印象を持っただろう。9月6日付朝日新聞早版スポーツ面。3ページのうちの1ページは、こんな見出しのトップ記事だった。 「サッカー全日本ユース きょう開幕」「総体枠2校 打倒Jへ」 紙面の半分以上を、当日に開幕するサッカー全日本ユース選手権の展望と、8月の高校総体でこの大会への出場権を勝ち取った前橋育英高、米子北高の話題記事が占拠している。多くの読者は日本時間の前夜にオランダ代表対日本代表の試合があったことを知っていただろうが、まったく触れられていない。 記事を入れようと思えば、入れることはできた。ただし、「日本、前半は0−0」といった見出しで。そして試合の後半途中、オランダが次々と得点し始めた頃、無念の思いで早版を降ろさなければならなかっただろう。 時差のある海外での試合
担 こんにちは。ITmediaの担当者です。 シ こんにちは。「ねとらぼ」アイコン用イラストを描いてる無名同人AことシコタホAです。 シ なんですか「あいてぃーちゃんと読んでくれ」って。 担 ITちゃんを「イットちゃん」と読む人もいるそうなので、この際読み方をはっきりさせようと。 シ イットちゃんじゃ元首相みたいだな…… 担 ところで相変わらず無名なんだって? シ またその話から始まるのかよ。今年も有名同人にクラスチェンジできなかったですよ。 担 じゃあ前回の「ITちゃんと呼んでくれ」以降について振り返ろうか。 シ おれ、一応コミケで忙しいんで手っ取り早く頼むよ。 担 あ、前回落ちたのに今回はコミケ参加できるんだ。無名なんでしょ? シ コミケは無名とか関係ないから。むしろ無名こそコミケのジャスティス。雑草魂。 担 よく分かんないけどそうですか。そういやITちゃんのペーパーとか作るんだっけ。
総務省が行なっている「インターネット上の違法・有害情報への対応に関する検討会」が、最終取りまとめに入った。12月17日までパブリックコメントを募集している。 地方自治体の取り組みなどはまだ把握できていないが、行政と企業の取り組みという点では網羅性が高く、良くまとまっていると言えるだろう。これから違法有害関係の取り組みを行なう部署にいる人などには、いい資料となるはずだ。 ただ、これからの具体的な取り組み策がここに書かれているわけではない。個別の取り組みは、これから民間ベースで具体化していかなければならない問題である。 個人的にはこれまでどおり、規制よりも先に教育があるべきという考え方に揺らぎはないが、実際に教育へ着手してみると、いろいろなことが分かってきた。MIAUとして学校教材としてのリテラシー読本「”ネット”と上手く付き合うために」を作成したが(リンク先PDF)、これは当初、親に向けた内
週刊ダイヤモンド編集部 【第36回】 2008年12月10日 ネット普及=引きこもり急増のウソ 世界とつながる子供たちの大進化 ヘンリー・ジェンキンスMIT教授に聞く 若年層の引きこもりや対話下手の主因としてインターネットが槍玉にあげられることは多い。だが、それは言われなき批判であり、本当の問題は接続環境の違いから生じる子供たちの教育格差だと比較メディア研究の泰斗、ヘンリー・ジェンキンス氏は指摘する。 インターネットの普及に伴うデジタル世界の膨張によって、子供もおとなも対面でのコミュニケーションを避けるようになったという指摘を最近よく聞くが、それは本当にとんでもない誤解だと思う。 そもそもの原因は社会の物理的なモビリティが高まったためだ。多くの先進国で引っ越しはいまや日常茶飯事。米国人に至っては、3~5年ごとにマイホームを替える。近所付き合いは少なくなり、旧来のコミュニティは崩壊した
去る2008年10月25日,「地元民も知らないアートな墨田路地裏探訪サイクルツアー」を敢行しました。ブログやWeb発信でネット上でも影響力のあるクリエイターや,地域振興のカギを握る地元のキーマンなど総勢30人が参加して,わが地元,墨田区の路地裏を自転車で回ったのです。 その結果,私たち地元民でも気づかなかった郷里の魅力が,スケッチや写真としてブログやネットに続々公開されることになりました。そして,地域振興のシンポジウムや展示会でも,素晴らしい作品群が発表,紹介されました。さらに懇親会を通じて,墨田区の魅力に初めて出会って感動したクリエイターやネットワーカーと,区内のキーマンが新たな親交を結ぶことになったのです。 見えない地域間競争=魅力的なブログ記事を集めた地域が勝つ これは,ひそかに始まった「目に見えない地域間競争」に向けたチャレンジです。今後数年間で,ネット上にどれだけ多くの魅力的な『
2008年10月20日 05時00分更新 文● 清水真砂(構成) 聞き手●政井寛、企画報道編集部 協力●アスキー総合研究所 遠藤 諭 「日本経済の足腰を強くするのは、ITの利活用がポイント……」とは、よく聞く言葉だ。しかしITの利活用には落とし穴がある。危険はどこにあるのか? ベンダーとは異なる立場で企業システム構築に関わってきた、政井技術士事務所 政井寛氏が日本ITの問題点を斬る。 第1回目は、インターネットのトラフィックが混雑し、遂にはインターネットの通信そのものが止まってしまう「トラフィック・ジャム」を論文にてレポートした、慶應義塾大学環境情報学部教授 武藤佳恭氏に話を聞く。 ITはいつからインターネットになってしまったのか ASCII.jp:日本で新聞記事に「IT」という言葉が登場するのは、'94年頃からなのですね。当時の記事を見ると、日本人は、ちゃんと「IT」というものを理解
「こんなお化けサイトになるとは思っていなかった」――「発言小町」運営に長く関わってきた読売新聞グループ本社社長室知的財産担当の川内友明さんは言う。 発言小町は、YOMIURI ONLINE(YOL)内の女性向けサイト「大手小町」内にある掲示板コーナー。質問や相談を匿名で投稿したり、投稿に対してレスを付けたりすることができる。 投稿は、ちょっとした質問から恋愛相談や嫁姑の悩み、子育ての悩み、日ごろの愚痴など多種多様だ。「麦茶に何を入れますか?」「夫が本気の不倫……私はやり直したい」「何を作っても美味しいと言わない義理の両親」――匿名で投稿される質問や悩みごとに、匿名の読者から回答が寄せられる。 すべての投稿を編集部でチェック。誹謗中傷や読者を傷つけるような投稿は掲載を拒否したり、編集してから掲載する。1日の投稿数は約3000件。ページビュー(PV)は非公開だが、月間1億PVという大手小町の大
電凸が引き起こしたすさまじい破壊力 毎日新聞の英語版サイト「毎日デイリーニューズ」が女性蔑視の低俗記事を長年にわたって配信し続けていた問題について、この一か月の間、毎日新聞社内外のさまざまな人と会った。 その結果わかってきたのは、この事件が毎日のみならず新聞業界全体に与えたインパクトた影響は皆さんが想像しているのよりもずっと大きく、その破壊力はすさまじい状況を引き起こしているということだ。これはインターネットとマスメディアの関係性を根底からひっくり返す、メルクマールとなる事件かもしれない。 何が起きているのかをざっと説明しておこう。まず最初は、ウェブサイトへの広告から始まった。ご存じのように毎日のニュースサイトである「毎日jp」の広告は、7月中旬から一時全面ストップした(現在は復活している)。毎日に広告を配信するアドネットワークを運営しているヤフーが、広告供給を停止したからだ。名前は公開で
一眼レフやコンパクトカメラの普及だけでなく、携帯電話にもカメラ機能が搭載され、カメラは1人1台の時代になりました。また、携帯電話からでもでもブログやSNSなどに書込ができるようになり、簡単に写真をインターネット上に掲載できます。そんな時代だからこそ、写真で人を傷つけてしまう恐れも多くなり、それが原因でトラブルに発展することも少なくありません。写真撮影やブログについての守るべきマナーや、正しい知識を知ることはトラブルを防ぐことに繋がります。そこで、写真撮影や写真を発表するうえで注意したいことを、武蔵野美術大学で表現活動に関わる問題を扱っている志田陽子教授に解説していただきました。 表現の自由と報道の自由 肖像権の話に入る前に、まず「表現の自由」について解説しておきます。「表現の自由」は憲法21条で保障されている、大切な「人権」です。この権利が大切される理由は、まず、表現(コミュニケーション)
多くのネット住民およびジャーナリストの努力により、児童ポルノ法改正案の根拠がグダグダなのが明らかになったわけだが、今度はまた新しく物騒な法案が自民、民主両党から提出されようとしている。自民党案では「青少年の健全な育成のためのインターネット利用による青少年有害情報の閲覧の防止等に関する法律案」となっているが、長いのでここでは便宜的に「青少年ネット規制法案」と呼ぶことにする。 この法案は、18歳未満の青少年に有害情報を閲覧させないようにすることで、青少年の健全な育成に寄与することを目的としている。ここで想定されている有害情報とは、平たく言えば「わいせつ」「人死に」「犯罪」「売春」「薬物」「いじめ」「家出」などである。これら有害情報の基準は、内閣府に新たに委員会を設置して、そこが判断することになっている。 そしてこれらを実現するために、ネットに関わる多くの企業や個人に責任が分担される。まずWeb
パネルディスカッションの様子。左から中央大学の安念潤司教授、ドワンゴの川上量生会長、慶応義塾大学の岸博幸教授、立教大学の砂川浩慶准教授、ホリプロの堀義貴社長、JASRACの菅原瑞夫常務理事 「ニコニコ動画を運営しているというと、どんな“ならず者”軍団か、と思われることも多い。でも、それなりに話の通じる会社だと、できるだけアピールしたくて」 日本音楽著作権協会(JASRAC)が主催したシンポジウム「動画共有サイトに代表される新たな流通と著作権」が3月25日に開かれ、パネルディスカッションに、ドワンゴの川上量生会長が登場。「ニコニコ動画」上の著作権問題や、コンテンツビジネスのあり方について語った。 ディスカッションには川上会長のほか、慶応義塾大学の岸博幸教授、立教大学の砂川浩慶准教授、中央大学の安念潤司教授、ホリプロの堀義貴社長、JASRACの菅原瑞夫常務理事が参加した。 「YouTubeなど
「ネットの時代が来るとクリエイターもコンテンツホルダーもハッピーになれると言われた。だがそんな経験は1度もない」――ホリプロの堀義貴社長は、3月25日に開かれた、日本音楽著作権協会(JASRAC)が主催したシンポジウム「動画共有サイトに代表される新たな流通と著作権」でこう話した。 左から中央大学の安念潤司教授、ドワンゴの川上量生会長、慶応義塾大学の岸博幸教授、立教大学の砂川浩慶准教授、ホリプロの堀義貴社長、JASRACの菅原瑞夫常務理事 「コンテンツ立国」が叫ばれ、テレビのコンテンツのネット流通を推進すべきという圧力が、ネット業界や経済界からテレビコンテンツホルダーにかかっている。 だがコンテンツホルダーとしては「テレビ番組をネットに出してもメリットがない」というのが本音。堀社長は「ネット事業者は、作ったインフラにのせるものがないから、テレビ番組が欲しいだけだろう」と批判。「コンテンツが欲
NGNがいよいよ始まろうとしている。2月27日にNTTがサービスのイメージを一部明らかにしたものの、「幻想が崩れた日」になってしまった印象を持つ人もいる。NGNの実態はどんなものなのかを解き明かしてみたい。 2月27日、NTT東日本、NTT西日本から「次世代ネットワーク(NGN)商用サービスの提供に向けた検討状況」というニュースリリースが出され、ベールに包まれたNGNのサービスのイメージが一部明らかになった。同リリースでは、NGN商用サービスの名称が「フレッツ光ネクスト」となること、料金はQoS機能が付加され既存サービスと同水準の料金に設定されること、さらに商用サービスの開始時期やエリア展開も公表された。 NGNの幻想が崩れた日 サービスイメージについて、NTT西日本のPDF参考資料でのみ提供され、1)QoS機能がついた光伝送サービス、2)ハイビジョンクラスのテレビ電話、3)地上デジタル放
重慶にやってきて、この日で6日目。練習、男子の試合、女子の試合というローテーションで、淡々と過ごす日々が続いている。ちょうど日本を経つ前、例の「ギョーザ事件」が大問題になっていたので、いささか重い気分で中国行きの飛行機に乗ったのだが、当地での食事は決して悪くはない。それでもチンゲン菜にはしを伸ばすときには、ふと残留農薬のことが脳裏をよぎる。だが、いちいち気にしていたら何も食べられやしない。とりあえず大会期間中は、残留農薬も含めて中国を堪能しようと覚悟を決めることにした。 「経済発展著しい中国」というニュースの枕詞(まくらことば)は、ここ重慶でも十分に通用するだろう。中心街のショーウインドウに飾られているブランド物の皮のコートやバッグは、円に換算すれば日本の高級ブティックで売られている価格とほどんど変わらない。スタジアムに向かうモノレール(日本の技術提供により最近開通した)に乗れば、ほとんど
セカンドライフが人気になったと思ったら「HiPiHi」(関連記事)が出たように、あるいは「Google」が人気になったと思ったら「百度」が出たように──アメリカや日本などで「YouTube」がブレイクしてから時間を経て、中国において動画共有サイトが登場した。 そして今、中国版YouTubeとも言うべき、動画共有サイトが中国ではいくつも存在し、人気のサービスとなっている。 中国の動画共有市場は、日本の人口に迫る規模に 2007年末時点での中国のインターネット利用者数はDCCIの調査で約2億人、CNNICの調査で約2億1000万人。いずれにしても2億人の壁を突破し、その多くが動画共有サイトを利用している。筆者の不定期連載の記事で紹介した天極網の統計によれば、調査対象の62.54%が動画をダウンロードしたり、ストリーミングしたりしていることが明らかとなっている。 2億人強の6割といえば、単純計算
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