キャンプの素顔 番記者仲間のスポーツ紙記者がこぼしてました。「昌さんのときしか、大きく載らん」。ファン以外の世間一般では、ドラゴンズ=山本昌、くらいの認知度になっているのでは、と思います。なので、今回も昌さんで押し切ります。 25日、昌さんはこのキャンプで初めて打者と実戦形式で対する「シート打撃」に登板しました。内容は紙面用の記事で書いたので割愛するとして、その後の取材です。投球内容や調整具合の質問が一通り終わると、昌さんが切り出しました。「それよりさあ、イチローだよ」 何だ何だ? その日のスポーツ紙にはイチローのキャンプ始動が載ってました。昌さんが注目したのは、足元。スパイクです。「イチロー、履いてたよね」。そう、昌さんとイチローのスパイクは、同じ会社がつくっているのです。 昌さんが体作りに長年通う、鳥取県のトレーニング研究施設がスパイクの開発元。イチローは昨季まで違うメーカーのスパイク
下村博文氏の後援会が政治団体の届出をしないまま、下村氏の講演会やパーティーを定期的に開いていることが週刊文春の取材でわかった。 下村氏には、「博友会」の名前を冠する後援会が10団体あるが、総務省や都道府県選挙管理委員会に政治団体として届出をしているのは、東京にある博友会のみで、他の近畿博友会や中部博友会などは届出をしていなかった。これらの団体では、定期的に下村氏の講演会や懇親パーティーをホテルで開催しており、近畿博友会では、会費2万円で200人超が参加したという。 政治資金規正法には、<特定の公職の候補者を推薦し、支持し、又はこれに反対することを本来の目的とする団体>は政治団体となり、届出をした上で毎年、政治資金収支報告書を提出する必要があると明記されている。 下村事務所は、 「政治団体である博友会(編集部注・東京の博友会のこと)と各地域にある『●●博友会』は、同じ『博友会』という文字を使
JR東海は25日、最高時速を270キロから285キロに引き上げる東海道新幹線の試乗会を開いた。速度アップは3月14日の新ダイヤからで、「のぞみ」登場以来、23年ぶりの引き上げとなる。 試乗は東京-新大阪間であり、報道陣と一般の応募者366人が参加した。新横浜を出発して3分後に285キロに到達。車内に速度表示はないが、放送で「東海道新幹線50年の歴史で初めて285キロを体験されました」と伝えられると、乗客は景色や車内を撮影していた。 285キロでの走行は、加速時の振動が少し強く感じられ、最高速度になると約50メートルごとに設置されている架線用の鉄柱がいつもよりも早く過ぎていくように見えた。 試乗会を終え、山下志歩運転士(34)は「速度感が違う。初めて乗客を乗せた運転で緊張した」と語った。 東京都品川区の会社員佐藤佳寿子さん(35)は新幹線が好きな娘の智佳ちゃん(3つ)と乗車。「加速感があって
BS朝日の番組収録中にヘリウム混合ガスを吸った少女が倒れた事故。意識は戻ったが、ガスと事故の因果関係ははっきりしない。手軽に「変声(へんごえ)」になれるパーティーグッズとして売られているが、安全なのか。 「無害で安心な人工空気」 市販のヘリウム混合ガスにはそう記されているが、事故公表後、発売元や小売店には影響が出ている。発売元は国内に少なくとも4社。事故後、あるメーカーの担当者は小売店への説明に追われているという。大手玩具チェーン店などを中心に年間数万本を販売しており、「20年以上携わっているが、一度も事故は起きていない」と強調する。 「変声用のガスは酸素20%を… こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こちらは有料会員限定記事です。有料会員になると続きをお読みいただけます。 こち
政府が、ICT(情報通信技術)分野で世界的影響力を強める米グーグルに対抗する戦略づくりを進めていることが24日、分かった。 官民一体でグーグルに対抗できる環境を整えることで新産業を生み出し、成長戦略につなげる狙いがある。 政府は、〈1〉グーグルに対抗しうる企業の育成・支援に向けた取り組み〈2〉グーグルによる市場独占を防ぐための法規制のあり方〈3〉ICTサービスの利用履歴などの個人情報保護に向けた方策――をテーマに、今夏をメドに戦略の方向を固める。 戦略策定に向け、経済産業省は昨年10月に「データ駆動型経済社会における競争政策を考える懇談会」を非公開で設け、工学、法学などの学識経験者4人の委員による検討を進めてきた。24日には4回目の会合を開き、業界関係者から意見を聞いた。 グーグルは、世界の検索エンジンの市場占有率(シェア)が60%、スマートフォンの基本ソフトウェア(OS)のシェアは78%
2027年のリニア中央新幹線開業に向けた名古屋駅と豊田市中心部の鉄道アクセス向上について、県やJR東海、私鉄などによる検討会議は24日、名古屋鉄道三河線の複線化が最も優れていると結論づけた。県は4月以降、需要などを具体的に検討し、名鉄や豊田市と実現へ協議を進める。 リニア開通で、名古屋駅から東京・品川までは40分となる一方、産業が集積する豊田市中心部への鉄道アクセスは時間がかかる。現在、①名鉄名古屋本線と同三河線②地下鉄と名鉄豊田線③JR中央線と愛知環状鉄道の3ルートがあるが、最短の①でも47分かかる。 検討会議は、リニア効果を県内に波及させるため、名駅―豊田市間を40分以内に縮める方法を議論。費用や短縮時間を比べ、名鉄三河線を複線化し快速列車を運行する案が優れているとした。座長の森川高行・名古屋大大学院教授は会議後、「日本経済のエンジンである豊田市を中心とした西三河地域に40分で到達でき
「文化が違うから分ければよい」のか――アパルトヘイトと差異の承認の政治 亀井伸孝 文化人類学、アフリカ地域研究 社会 #アパルトヘイト#曽野綾子 ・曽野綾子氏の産経新聞コラムには、第一の誤謬「人種主義」と、第二の誤謬「文化による隔離」の二つの問題点がある。 ・現状において、より危険なのは、第二の誤謬の方である。 ・文化人類学は、かつて南アフリカのアパルトヘイト成立に加担した過去がある。 ・アパルトヘイト体制下で、黒人の母語使用を奨励する隔離教育が行われたこともある。 ・「同化」を強要しないスタンスが、「隔離」という別の差別を生む温床になってきた。 ・「異なりつつも、確かにつながり続ける社会」を展望したい。そのために変わるべきは、主流社会の側である。 2015年2月11日の『産経新聞』朝刊に、曽野綾子氏によるコラム「透明な歳月の光:労働力不足と移民」が掲載された。 「外国人を理解するために、
旧東海道の宿場町、赤坂宿(愛知県豊川市赤坂町)で、360年以上の歴史を持つ旅館「大橋屋」が3月15日、閉館する。江戸時代から綿々と旅人をもてなし続け、松尾芭蕉や歌川(安藤)広重も泊まったとされる旅籠(はたご)。伝統の建物は市へ寄贈され、来年以降、一般公開される予定だ。 大橋屋は江戸時代初期、1649年の創業。元の屋号は「伊右エ門鯉(こい)屋」。現在の建物は1715年に建てられた。2階へは吹き抜けの部屋から黒光りの階段を上る。独特の造りをした窓の格子やひさしが2階にある。 大橋屋は、広重の「東海道五十三次 赤坂旅舎招婦図」で描かれたほか、宿泊した芭蕉が句を詠んだと伝わっている。1977(昭和52)年には旧音羽町(現・豊川市)の文化財に指定された。 明治時代には繁忙期、27部屋で1日100人ほどが宿泊したこともあったという。21(大正10)年、隣家で発生した火災が延焼し、建物の3分の1ほどが焼
県は二十四日、富山空港がもたらす経済効果を初めて試算し公表した。同空港がなくなって移動手段を北陸新幹線や小松空港(石川県小松市)などに切り替えた場合と比較し、富山空港の国内線を使った時間短縮効果は金額に換算して年間約二十三億円、国際線は約六億円になるとはじいた。(川田篤志) 試算は、国が算出した「国内旅客の時間価値」とされる一時間約三千四百円を基に、空港利用者数などから割り出した。新幹線開業により富山-羽田便の減便・廃止が懸念される中、県は、空港経営の年間赤字額約一億円を上回る経済効果があることを県民に訴え、空港存続への取り組みに理解を得たい考え。 これとは別に、富山空港を利用する外国人の県内消費による経済波及効果が、年間二十一億七千万円に上るとも試算。北陸新幹線の割引運賃適用が、仮に競合する富山-羽田便の廃止に伴いなくなった場合、新幹線利用者の年間損失は少なくとも二十億円生じるとも見込ん
国内有数の抹茶生産地である愛知県西尾市で四月二十六日、抹茶を使った独創的なケーキを若者が提案する「抹茶スイーツ選手権」(中日新聞後援)が開かれる。主催する市観光協会のメンバーが二十四日に金沢市の中日新聞北陸本社を訪れ、参加を呼びかけた。(押川恵理子) 対象は石川や富山など中部九県と茶どころの京都府の高校や専門学校に通う十八歳以下の男女。三人一組でレシピを応募し、書類審査を通過した四組が四月の最終審査に進む。前日に茶摘み体験や抹茶工場の見学などがあり、優勝チームは世界で活躍するパティシエ(菓子職人)から指導を受けられる。 事務局の西尾市商工観光課の小笠原敬主査は「若者に西尾抹茶を知ってもらいたい」と話す。応募の締め切りは三月十四日。申込用紙は市のホームページから入手できる。問い合わせは事務局=電0563(65)2170=へ。
県は二十四日の県議会本会議で、二〇〇九年の台風18号の影響で不通となっている名松線が二〇一六年春に運行を再開するとの見通しを示した。水谷一秀地域連携部長が今井智広氏(公明)の一般質問に答えた。
名古屋市の二〇一五年度当初予算案のうち、あおなみ線の蒸気機関車(SL)運行に向けた関連経費に対する市議会の反発が強まっている。大井川鉄道(静岡県島田市)が車両貸与は困難との認識を示し、あおなみ線での運行のめどがたたなくなったが、市側は「可能性はある」と関連経費を予算案から削除しないためだ。「大井川鉄道役員を、議会に参考人招致すべきだ」との強硬論も浮上している。 SL関連予算案の審議を控える市議会都市消防委員会。二十三日、田辺雄一委員長(公明)、松井良憲(自民)、舟橋猛(民政)両副委員長の計三人と、SL関連事業を所管する住宅都市局担当者が顔をそろえた非公開の会合で、正副委員長側から「大井川鉄道関係者の参考人招致も考えられる」との意見が出た。
二〇二七年のリニア中央新幹線の開業に向け、県内の鉄道網充実を考える検討会議が二十四日、名古屋市中区の県庁であった。名古屋駅と豊田市を中心とする西三河地域を、名鉄三河線などを改良して四十分以内で結ぶ必要性などを盛り込んだ最終意見を取りまとめた。県はこれを受け、一五年度から具体的な方策の調査を開始する。 西三河地域はものづくりの中心である一方、他の名駅三十キロ圏地域と比べ、豊田市駅でも四十分以上かかることが課題とされ、最終意見は「時間短縮を図り、四十分圏域を拡大することが重要」と指摘。現在の名鉄本線と三河線、名古屋市営地下鉄と名鉄豊田線、JR中央線と愛知環状鉄道を使った三路線のうち、名鉄本線と三河線ルートを「施設増強による速達化可能性でもっとも現実的」と位置付けた。
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