あるユーザーがツイートした「有線イヤフォンを使っている人を見ると、ITリテラシーが低く感じられる」という旨の投稿が話題になっている。13日午後5時時点で、800件以上のリプライと6000件近くの引用リツイートがされており、メーカーや著名人なども反応しているが「炎上商法ではないか」と指摘する声も挙がっている。

JR恵比寿駅に設置されているロシア語の案内表示が、2022年4月初旬に撤去されていたことが分かった。 JR東日本東京支社広報課は14日、J-CASTニュースの取材に、複合的な事情を踏まえての決定だと明かす。 「調整中」に JR恵比寿駅の西口改札内には、乗り入れている東京メトロ日比谷線の案内表示が掲示されている。 駅独自の取り組みとして日本語、英語、韓国語、ロシア語の4か国語で「中目黒」「六本木」と記していたが、広報課によれば4月7日の始発からロシア語の案内のみ無くした。J-CASTニュースが14日午前に確認すると、当該スペースには「調整中」と書かれた紙が貼られていた。 4か国語の表示は、東京五輪・パラリンピックを視野に、海外の乗客向けに設置した経緯があるという。役割を果たしたことに加え、（1）コロナ禍でインバウンド客が減少（2）六本木周辺にある駐日ロシア大使館に向かう客からの問い合わせ減少

AV出演強要は「問題ある契約」のみ全年齢で取り消し可能　18、19歳の取り消し権は断念　支援団体は「被害救済できない」 成人年齢引き下げに伴う１８、１９歳の若者を狙ったアダルトビデオ（ＡＶ）出演強要問題に関し、自民、公明の与党は１３日、プロジェクトチーム（ＰＴ）を発足させ、全年齢を対象に「問題のある契約はいつでも取り消し可能にする」との新法創設を目指す方針を固めた。保護者の同意がなければ、契約を解除できる「未成年者取消権」と同等の措置を１８、１９歳に適用することを検討していたが、法的に難しいと判断した。（佐藤裕介） 未成年者取消権なら、保護者の同意がないというだけで契約を解除できたが、与党が検討する内容の法律だと、被害者側が「問題のある契約」だったと立証する必要性に迫られる可能性もある。支援団体から批判の声が上がっている。 ＰＴは立法措置の基本的な考え方として「１８、１９歳に限らず、全ての

2022年4月10日の「女性限定公募（後述）」に関するツイッター上での発言に関して、それを読まれた方の中で悲しい気持ち、怒りの気持ちを持たれた方々に対して、心よりお詫び申し上げます。 該当ツイートの経緯は以下のようなものでした。 @ShunSakana なかなか公募が出ない中で、自分の性別が理由で応募できない公募が出てくるというのは心に来るなーと再認識した。 をリツイートした高雄啓三@keizotakaoのコメント：まあ、そりゃそうよね…。 以下、そのスレッドとして（2022.4.13.17:25確認したところ、一部のツイートは消された模様ですので、そのアカウントは表示しないことにします）： ----------ココカラ----------- 大隅典子＠sendaitribune： 交互に限定公募にすれば良いのだと思いますよ。 高雄啓三@keizotakao： 男女比が均等になってたらそれ

人の話に乗っかって全然主旨の違う話を展開してくる人疲れるわ。「その話題でそこを論点にすることがおかしい」というまっとうな突っ込みパターンもあるだろうけど単に単語に反応したマジカルバナナで自分が気持ちよくなれる話がしたいって奴が大半じゃん。なんで1から自分でその話始めないでこっちに寄生してくるんだ