本ページに掲載する事例、リンクについて IPAは、デジタルスキル標準(DSS)を活用している企業にヒアリングを行い、本ページでご紹介しています。 また、経済産業省やIPAからのDSSに関する発信、各メディアに掲載されたDSSに関する記事をリンク集に掲載しています。 本ページに追加したい事例、記事などありましたらお問い合わせ先までご連絡お願いいたします。
DX実践手引書 ITシステム構築編とは 「DX実践手引書 ITシステム構築編」は、これからDXに取り組み始める、もしくは取り組みの途中にある担当者に向けた手引書です。DX実現に向けたITシステムのあるべき姿と、その技術要素と活用事例を紹介することで、DX推進担当者が自社のITシステムをどのように変えるべきかについての検討を支援します。 IPAによるDX先進企業の調査結果を反映しています。 DX実践手引書を利用したい DX実践手引書 ITシステム構築編 DX実践手引書 ITシステム構築編(完成第1.1版) DXを先進的に取り組む企業のヒアリング調査を元にしたDXを実現・継続するために必要な考え方や活用されている技術の解説及び事例を掲載した手引書です。 DX実践手引書 ITシステム構築編(完成第1.1版)(PDF:8.9 MB) 【章の構成】 第1章:DXを実現するための考え方 第2章:DXを
「データサイエンス領域」は、企業等の業務において大量データを分析し、その分析結果を活用するための一連のタスクとそのために習得しておくべきスキルを取りまとめています。 タスクは、IPAと「一般社団法人データサイエンティスト協会 スキル定義委員会」の協業で「タスクリスト」を策定、見直しを行っています。 スキルは同協会が公開している「スキルチェックリスト」を活用します。 タスクリストは2017年4月に初版を公開し、現在の最新版は2023改訂版(2023年10月30日公開)です。 2023年のタスクリスト改訂のポイント 生成AIの登場によって大きく変化するデータサイエンティストの業務に対応し、生成AIをビジネスや実務に活用するためにデータサイエンティストが発揮できるスキルを把握できるよう「AI利活用タスクリスト」を新規追加 「AI利活用タスクリスト」において、タスク中分類は以下の通り設定 Phas
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2023年3月16日 サイズ A4 ページ数 397ページ ISBN 978-4-905318-78-1 定価 3,300円(本体価格3,000 円+税10%) 書籍概要 概要 DX白書2023 進み始めた「デジタル」、進まない「トランスフォーメーション」 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX(デジタルトランスフォーメーション)への取組が必要となっています。 IPAは2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行し、IT人材や新技術の動向について情報を発信してきました。2021年には、デジタルトラン
IPA(独立行政法人情報処理推進機構、理事長:富田達夫)は、日米企業におけるDX動向を比較調査し、戦略、人材、技術の面からDX推進の現状や課題などを包括的に解説する「DX白書2023」のPDF版を公開しました。 DX白書2023 IPAは2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行し、IT人材や新技術の動向について情報を発信してきました。2021年には、デジタルトランスフォーメーションの進展を背景に、両白書から人材と技術の要素を継承しつつ、戦略の視点を加えた新たな白書「DX白書」を創刊しました。このたび、「DX白書2021」に続く第二弾として、国内DX事例の分析に基づくDX取組状況の概観、日米企業アンケート調査結果の経年変化や最新動向、DX推進への課題や求められる取組の方向性などについて解説する「DX白書2023」のPDF版を公開しました。 「DX白書2023」では新た
事業背景 あらゆる産業において、新たなデジタル技術を使ってこれまでにないビジネス・モデルを展開する新規参入者が登場し、ゲームチェンジが起ころうとしています。こうした中で、各企業は、競争力維持・強化のために、デジタルトランスフォーメーション(DX:Digital Transformation)をスピーディーに進めていくことが求められています。 このような中で、我が国企業においては、自らDXを進めるべく、デジタル部門を設置する等の取組みが見られます。しかしながら、PoC(Proof of Concept:概念実証。戦略仮説・コンセプトの検証工程)を繰り返す等、ある程度の投資は行われるものの実際のビジネス変革には繋がっていないというのが多くの企業の現状です。 今後DXを本格的に展開していく上では、DXによりビジネスをどう変えるかといった経営戦略の方向性を定めていくという課題もありますが、これまで
IPAは、経済産業省が作成した「DX推進指標」を用いて各企業が自己診断した結果を収集し、2021年までのデータを分析した結果を分析レポートとしてまとめました。 分析レポートでは、自己診断結果を提出した企業486社の全体的な傾向を分析するとともに、企業規模別及び中小企業の特徴に加え、先行企業とDX認定制度で認定された企業の特徴の分析をさらに、2019年から2021年までの経年変化についても分析を行っております。 [先行企業:現在値の平均が3以上の企業] 分析レポートの構成は以下の通りです。分析結果から得られた示唆や仮説は、「DX推進指標 自己診断結果 分析レポート(2021年版)概要版」にも記載しておりますので、ぜひご一読ください。 【分析レポートの構成】 はじめに 分析の対象と手法 分析結果(2021年) 分析結果(経年変化) まとめ なお、DX推進指標の項目の詳細及び、自己診断結果のご提
編集・発行元 独立行政法人情報処理推進機構 発行日 2021年12月1日 サイズ A4 ページ数 386ページ ISBN 978-4-905318-76-7 定価 3,300円(本体価格3,000 円+税10%) DX白書2021 日米比較調査にみるDXの戦略、人材、技術 企業を取り巻く環境は目まぐるしく変化しており、将来の予測が困難となっています。そのため、企業にとって新たな事業環境にあわせた事業変革は優先度の高い取組事項となっています。このような中、企業は環境変化への迅速な対応や、システムのみならず企業文化をも変革していくDX(デジタルトランスフォーメーション)への取組が必要となっています。 IPAはIT社会の動向を調査・分析し、情報発信するため、2009年から「IT人材白書」、2017年から「AI白書」を発行してきました。昨今、DXの進展に伴い、ITとビジネスの関係がさらに密接となっ
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