はじめに こんにちは、クラウドエース データ ML ディビジョン所属の工藤です。 クラウドエースの IT エンジニアリングを担うシステム開発部の中で、特にデータ基盤構築・分析基盤構築からデータ分析までを含む一貫したデータ課題の解決を専門とするのがデータ ML ディビジョンです。 データ ML ディビジョンでは活動の一環として、毎週 Google Cloud の新規リリースを調査・発表し、データ領域のプロダクトのキャッチアップをしています。その中でも重要と考えるリリースを本ページ含め記事として公開しています。 今回紹介するリリースは、BigQuery Studio です。BigQuery Studio の登場により、BigQuery 上で Python ノートブック環境が使えるようになりました。Duet AI によるコード補完もサポートしていますので、非エンジニアの方もデータ分析しやすい環境

［解決！Python］not演算子で整数の0と1を反転、~演算子でビット単位に0と1を反転させるには：解決！Python # 整数の0と1を反転する def invert_0_and_1(x): return int(not x) result = invert_0_and_1(0) print(result)  # 1 result = invert_0_and_1(1) print(result)  # 0 result = invert_0_and_1(2)  # 0以外の値は0になる print(result)  # 0 # ビット単位に0と1を反転させる from math import log2, ceil def invert_bitwise(x): if x == 0: d = 1 else: d = ceil(log2(abs(x))) + 1  # ビット幅を求める m

IBIS2023 企画セッション1 Vision and Languageの最前線 テキストからの実世界理解に向けて

「データサイエンス領域」は、企業等の業務において大量データを分析し、その分析結果を活用するための一連のタスクとそのために習得しておくべきスキルを取りまとめています。 タスクは、IPAと「一般社団法人データサイエンティスト協会 スキル定義委員会」の協業で「タスクリスト」を策定、見直しを行っています。 スキルは同協会が公開している「スキルチェックリスト」を活用します。 タスクリストは2017年4月に初版を公開し、現在の最新版は2023改訂版（2023年10月30日公開）です。 2023年のタスクリスト改訂のポイント 生成AIの登場によって大きく変化するデータサイエンティストの業務に対応し、生成AIをビジネスや実務に活用するためにデータサイエンティストが発揮できるスキルを把握できるよう「AI利活用タスクリスト」を新規追加 「AI利活用タスクリスト」において、タスク中分類は以下の通り設定 Phas

HOME ニュース プレスリリースの記事一覧 2023年度版「データサイエンティスト スキルチェックリストver.5」および「データサイエンス領域タスクリスト ver.4」を発表 2023年度版「データサイエンティスト スキルチェックリストver.5」および「データサイエンス領域タスクリスト ver.4」を発表 このたび、データサイエンティスト協会 スキル定義委員会（委員長：安宅 和人、副委員長：佐伯 諭）は、10月20日（金）に開催した「データサイエンティスト協会10thシンポジウム」内において発表した、データサイエンティストに必要とされるスキルをまとめた「データサイエンティスト スキルチェックリスト」の第５版を公開いたしました。 本内容は、2021年に第４版として公開したデータサイエンティストの「ミッション、スキルセット、定義、スキルレベル」および「スキルチェックリスト」を、現在のビジ

言語生成AIの社会実装を進める東京大学松尾研究室発・AIスタートアップの株式会社ELYZA（代表取締役：曽根岡侑也、以下ELYZA）は、東京海上日動火災保険株式会社(取締役社長：広瀬伸一、以下東京海上日動)と協働で実施していた言語生成AI活用の実証実験の結果、お客様への応対文面の作成業務において約50%の省力化に成功したことを報告いたします。 お客様応対文面の作成タスクは「お客様が直接閲覧する文章の生成」であるため、省力化の実現には高い精度・品質のAI出力が要求されます。東京海上日動は、今回の結果は業務効率化につながり自社の競争優位を強化する可能性がある成果と認識したため、実業務への言語生成AIの実装に向け、本格検討を開始します。 なお、今回の成果はELYZAが独自に開発する国産の大規模言語モデル「ELYZA Brain」を活用し、モデル設計から体験設計まで一気通貫して支援した結果、得られ

ChatGPT に DALL·E 3が導入され、世界に激震が走っています。 ※ DALL·E 3で生成した画像ですChatGPT の自然な会話の流れからハイクオリティな画像を出力してもらうことができます。 今までの画像生成AIとの明確な違いは、圧倒的に使いやすいことです。 ChatGPT が代わりに画像生成プロンプトを組み立ててくれるため、難しいプロンプトは必要がありません。 その代わり、必要になってくるのがデザインそのものの知識、ディレクション能力などです。また、細かい制御にはシード値への理解が不可欠です。 この note ではそこにフォーカスしてDALL·E 3を解説します。 note の内容は受賞歴のある本職現役デザイナーの方に監修してもらっています。 無料部分で大体のことはわかります。 有料版はDALL·E 3やデザインをもっと理解して業務利用したいという方のために書いています。

【シリコンバレー=山田遼太郎】対話型人工知能（AI）のChat（チャット）GPTを手がける米新興企業オープンAIが、米西部サンフランシスコ市内のオフィス面積を少なくとも3.5倍に広げることが分かった。配車大手の米ウーバーテクノロジーズがビル2棟をオープンAIに転貸する。ウーバーの広報担当者が30日、日本経済新聞の問い合わせに対しオープンAIとサブリース契約を結んだことを認めた。サンフランシスコ

OpenAIモデルに匹敵するオープンソースのテキスト埋め込みモデル、Jina AIが公開：オープンソースの8Kテキスト埋め込みモデル AI（人工知能）企業のJina AIは2023年10月25日（ドイツ時間）、第2世代のテキスト埋め込みモデル「jina-embeddings-v2」を発表した。8192トークン（8K）のコンテキスト長をサポートするオープンソースのテキスト埋め込みモデルだ。Massive Text Embedding Benchmark（MTEB）リーダーボードによると、OpenAIのプロプライエタリモデル「text-embedding-ada-002」と同等の機能とパフォーマンスを発揮するとしている。 jina-embeddings-v2とOpenAIの8Kモデルの比較

「日本が世界に比べて優勢する状況は珍しい」　IDCが企業の生成AIの取り組みに関する調査結果を発表：「日本企業は潜在的な可能性と活用用途を探るべきだ」 IDC Japanは、生成AIの取り組みに関する国内と世界の企業ユーザー動向調査の比較分析結果を発表した。世界では、カスタマーサービス部門への影響を想定する割合が国内よりも高く、社内外の事業領域に対して幅広く生成AIの利用を検討していた。

Gartnerは2023年10月11日（米国時間）、2026年までに企業の約80％が生成AIのAPIや生成AI対応のアプリケーションを導入するという予測を発表した。2023年現在、生成AIのAPIや生成AI対応アプリケーションを導入している企業は5％未満にとどまるが、今後3年間でその割合は大きく伸長することが想定される。 Gartnerのアナリストでディスティングイッシュト バイスプレジデントであるアルン・チャンドラセカラン氏は次のように語る。「生成AIは企業幹部の最優先事項となっており、基盤モデルだけでなく、さまざまな新しいツールに多大なイノベーションを巻き起こしている。ヘルスケア、ライフサイエンス、法律、金融サービス、公共部門など、多くの業界で生成AIの需要が高まっている」 2023年のGartnerによる生成AIのハイプサイクルでは、多くのエンタープライズアプリケーションに組み込まれ

Image:OlegRi/Shutterstock.com ハトは平和の象徴と言われる一方で、知能については決して高くないと考えられている。しかし新しい研究では、ハトが与えられた問題を解決するためにとるプロセスが、人工知能モデルと同様であることが報告されている。 研究の筆頭著者で、オハイオ州立大学の心理学教授ブランドン・ターナー氏は「ハトが学習するしくみが、現代の機械学習などのAI技術のしくみと驚くほど似ている」と述べている。 ハトは世界に300種類ほど存在しているが、今回の研究は、ショッピングモールにいる野性のハト24羽を対象として行われた。 実験では、ハトがさまざまな資格刺激に対し、関連するしくみを学習できるかどうかを確認した。ハトに刺激対象としてさまざまな形のマークを見せ、それに関連付けられたボタンをつつくことができれば、報酬として餌が与えられる。 その結果、難易度が異なる4つのタス

AI活用のセキュリティツール「Microsoft Security Copilot」、早期アクセスプログラムが始動：各種セキュリティツールとの連携機能も Microsoftは、生成AIを用いたセキュリティ分析ツール「Microsoft Security Copilot」について、早期アクセスプログラムの開始と重要な新機能の追加を発表した。 Microsoftは2023年10月19日（米国時間）、生成AIの「ChatGPT」を利用したセキュリティ分析ツール「Microsoft Security Copilot」（以下、Security Copilot）について、早期アクセスプログラムの開始と重要な新機能の追加を発表した。 Security Copilotは2023年3月に発表され、現在はプレビュー中だ。自然言語による質問のみに基づいて複雑なクエリを作成する機能や、セキュリティインシデントを要

G7＝主要7か国が生成AIの活用や規制に向けて共通のルール作りを目指す「広島AIプロセス」で、開発者を対象にした行動規範と指針がまとまりました。生成AIが作成したコンテンツかどうかを見分けられる手段の開発と導入を求めています。 学習データに基づいて文章や画像をみずから作る生成AIをめぐっては、ことし5月、G7各国が議論の枠組みとなる「広島AIプロセス」を設置し、規制や活用に向けた共通のルール作りについて議論を進めています。 このうち、開発者を対象にした行動規範と指針がまとまり30日、G7各国の首脳の間で合意しました。 この中では、開発者に対し、利用者が生成AIを適切に使用できるよう、その能力や限界を明確にすべきであるとしています。 そのうえで、安全性などを確保するため、開発者は政府や市民との間で、責任ある情報共有が必要だとしたほか、生成AIが作成したコンテンツかどうかを利用者が見分けられる

日本、アメリカ、カナダ、フランス、イギリス、ドイツ、イタリアによって構成されるG7が、先進的な人工知能(AI)システムを開発する企業向けの行動規範を作成しており、合意間近にあるとロイターが報じました。 Exclusive: G7 to agree AI code of conduct for companies | Reuters https://www.reuters.com/technology/g7-agree-ai-code-conduct-companies-g7-document-2023-10-29/ G7 to agree AI code of conduct for companies - Software - iTnews https://www.itnews.com.au/news/g7-to-agree-ai-code-of-conduct-for-companie

アメリカのバイデン政権は、世界中で急速に利用が拡大するAI＝人工知能の安全性に関する新たな基準を設けることなどを盛り込んだ大統領令を公表しました。 バイデン大統領は30日、AIの能力向上によって国民の安全とセキュリティーに影響を及ぼすとして国民を守るため政府機関や民間企業などに対応を求める大統領令を公表しました。 具体的にはAIの安全性を確保するため、政府機関が新たに一般に公開される前のテストに、厳格な基準を設けるほか、企業などに連邦政府とテストの結果や重要な情報を共有することを求めるとしています。 また、国家安全保障などに重大なリスクをもたらすAIの開発をする企業にはその開発過程を政府に通知することを求めています。 このほか、AIによって生成されたコンテンツであることを示す認証の仕組みを策定することや、ヘルスケアや気候変動など重要分野におけるAI研究への助成金を拡大することなども盛り込ま

バイデン米大統領は30日、人工知能（AI）の安全性の確保や技術革新を図るための大統領令を発令した。開発企業はサービス提供や利用開始前に、政府による安全性の評価を受けるよう義務付ける。法的拘束力を持つAI規制を米国で初めて導入する。米オープンAIの対話型AI「Chat（チャット）GPT」などの生成AIの登場によりAIの利便性に注目が集まる一方、偽情報の拡散や偏見の助長への懸念が高まっている。規制