着々と歩みを続けているコンピューターですが、そのコンピューターが人間を超える日はそう遠くないかも。というのが今回の内容です。 コンピュータの進化はまだ折り返し地点? ・コンピューターがプロ棋士に勝利 ちきりんさんの お互い、大衝撃! http://d.hatena.ne.jp/Chikirin/20130522 という記事を読みました。プロの棋士とコンピューターの将棋ソフトが戦った第2回電王戦で史上初めて現役の男性プロ棋士を破った「ponanza」というソフトを開発した山本一成さんとちきりんさんが会って、そこで話した内容になっています。 コンピューター将棋ソフトの開発が始まったのは1970年代の半ば。約20年かけてアマチュア初段のレベルまで到達して、さらにそこから約20年をかけて今年、男性プロ棋士を倒すという快挙にたどりつきました。 そんな快挙を成し遂げた山本さん、これからの将棋ソフトの開
「対案を出せ」って常に正しい? 「対案を出せ」 主に仕事の席で使われる、政治家なんかもよく使うこんな言葉がありますが、必ずしも対案を出す必要ってないんじゃないでしょうか? 上司(別に上司である必要もないですが。)の意見に部下が「その案には僕は反対です。」というと、結構な確率で返ってくる言葉、「対案を出せ」。 部下には反対の気持ちはあるけれども、なかなか上手い対案や解決策が思い浮かばすに「ちょっと分かりません。。」、すると上司がたまらず 「対案を出せないようなら口を挟むな!」 以上。議論は終了です。 この流れは、部下(意見に反対する側)が力不足なのとあわせて、上司(対案を求める側)の方が議論の目的を見失っているように思えます。 上司が会社から求められていることは、会社にとって利益になるような決断をすること。一方、「対案を出せ」という状況で起こっているのは、上司の意見と部下の意見のどちらかが優
この前の内容 先日に書いた内容『中国が経済回復のために進みつつある道と、日本との関係』で、はてなブックマークの中に少し気になるコメントがありました。 ちょっとその前に前回の内容をかんたんに整理しておきます。 このところ成長が鈍ってきている中国が、再加速への起爆剤として海外マネーを呼び込むために、国内の株式市場への外資の投資規制を緩和した。 ・この動きの裏には、中国政府がリーマンショックから抜け出すために多額の財政出動をしたことが関係している。つまり、その「借金」の返済がこれから押し寄せてくることによって国内産業を支援するだけのお金が手元になくなってくるため、外資に頼らざるを得ない。 ・しかしながら、外資を呼び込んだとしてもこれまでと同様の成長を続けるのはかなり厳しい。中国の出生率は日本よりも低く、今年から生産年齢人口も減少することが予想されているため、じきに生産能力は落ちて、貿易赤字に陥っ
ここ最近になって経済成長もそれなりに実感が出てきて(いるようで。)、企業の方も、やれ「設備投資だ」「イノベーションだ」と騒いでいるような感じですが、三品和弘さんの『リ・インベンション』という本に、「未だにイノベーションを求めているようではダメだよね。日本は。」的なことが書いてあったので少し紹介したいと思います。 イノベーションは今の日本では付加価値を生み出せない 製品の性能は向上して、消費者は豊かになった。でも、肝心の企業は利益を上げていない。その原因は「イノベーションを求めていることにある。」という意見を裏付けるケースを2つピックアップします。 しっかり市場を見なさい 一つ目の例は太陽電池。第一次石油ショック以後、日本は太陽電池の研究で世界のトップを走っていました。太陽のエネルギーを電気に変える変換効率は、当時、アメリカの6%を40%に引き上げるなど、その成果はすばらしかった。でも、それ
昨日の日経新聞の朝刊の記事で、『外資の投資規制 一部緩和 中国、株式の上限撤廃』というものがありました。Webで公開されているものは有料会員のみ閲覧できるものなので、最後の行だけ引用すると 中国の株式市場は最高値の約3分の1の水準で低迷している。海外マネーを呼び込むことで、株式相場の底上げを狙う。 リーマンショック後に世界でいち早くその苦境を抜け出した中国ですが、このところ経済成長に陰りがでてきています。 じゃあ、海外から投資を呼び込めばもう一度立ち直れるか、と言われると、おそらく「No」の可能性が高いです。 中国は日本の二の舞を演じている? 積極投資の結末 中国がリーマンショックの打撃から抜け出せた理由はひとえに中央政府による投資にあります。「4兆元投資」、当時のレートで約50~60兆円もの金額の経済刺激策を打ち出すことで中国のGDPは急速に回復に向かっていきました。 その後も2011年
英語ができても「仕事」はできない 今朝のGunosyでトップにオススメされていた記事にこんなものがありました。 大研究 なぜ日本の企業はこんな採用をしているのか ユニクロ・楽天・グーグルほか 急増中!「英語ができて、仕事ができない」若手社員たち http://gendai.ismedia.jp/articles/-/35580 内容はタイトルから分かるように、「入社後に使いもしない英語を評価基準に採用をしても、結局英語が出来ても仕事ができない若手社員が増えるだけだよ。」というものなのですが、その中に少々気になる一節がありました。 しかし、『グローバル企業』に憧れて入社した新人のなかには、日本の企業文化がわかっていない者が多い。たとえば私の部署のイギリス生まれイギリス育ちの女子社員。当然、英語もペラペラですが、自己主張が強すぎる。彼女の仕事は広告営業。広告を載せてもらうのが仕事ですから、取引
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