SUUMO（後編）―バナー広告の効果を最大限に発揮する秘訣 （1/4） 株式会社リクルート 戸建・流通・賃貸カンパニー　ネットMP部 共通ネットMPグループ　ゼネラルマネジャー 川本 広二氏 （聞き手・平田 順子） (2010年9月1日) 前編では、川本 広二氏にSUUMOブランドを立ち上げた経緯や狙い、ブランド想起拡大のための施策、Webサイトと雑誌の使い分けなどについて伺いました。続いて後編では、インターネット広告の可能性について伺います。 リクルートの川本 広二氏 インターネット広告は「可視化して改善できる」のが強み―前編で、住宅情報を提供するというサービスの性質上、ユーザー（受け手）のタッチポイントの多さが大切だというお話をされていました。バナーなどのペイドメディア出稿も同様の目的になるのでしょうか。 川本：SUUMOの利用者拡大と、ブランド認知率のアップが目的です。弊社は送客ビジ

重鎮　マルチな活動で数字では見えない存在感をもつアリアーナ・ハフィントン（10年4月）　Phil McCarten-Reuters もし今日のインターネットメディア業界の勝者を決めるとすれば、断トツでアリアーナ・Ｓ・ハフィントンだろう。彼女が創設したニュースサイト、ハフィントン・ポストの６月のユニークビジター数（同じ閲覧者の重複を省いて集計したサイト訪問者数）は２４３９万に達した。他の多くのネットメディアと比べれば５倍近く。ワシントン・ポストやＵＳＡトゥデーのサイトを上回り、ニューヨーク・タイムズ電子版にも迫る勢いだ。 ２０１０年のハフィントンの売り上げは約３０００万ドルに達する見込み。既存の巨大メディアに比べれば取るに足りない額だが、ネット上のライバルの多くよりははるかに大きい。そして遂に、わずかながら利益も出始めた。 ただしネットメディア業界における存在感は、数字だけでは分からない。５

Ad Planner has been replaced with Google Display Planner. Display Planner includes nearly all the features you used in Ad Planner. It also integrates the Contextual Targeting Tool and the Placement Tool. Plus, it's built right into AdWords, so you can directly modify your campaigns. Next steps Try out Display Planner Learn about Display Planner

米国の新聞紙の発行部数が下げ止まらない。 ABC（The Audit Bureau of Circulations）によると，日刊紙（平日紙）の今年3月時（10月1日～3月31日）の平均発行部数が前年同期比で8.7％減となった。昨年9月時の10.7%減に比べれば下落幅が縮小しつつあるが、下げ止まりそうもない。 以下に、発行部数（Circuration）によるトップ25新聞を掲げる。WSJ(The Wall Street Journal）だけが1年前に比べ0.5%アップと、発行部数を維持した。その他の新聞は大半が、発行部数を大きく減らしている。 Top 25 List by Daily Circulation Newspaper Circ as of 3/31/10/ % Change WSJの発行部数を押し上げているのが、電子版新聞である。WSJの電子版新聞の（オンライン版）の購読数は40

新興のニュースサイトHuffington　Postの快進撃が止まらない。 2005年5月に民主党系の政治ブログとしてスタートしたHuffington　Post（HuffPost)は、トップクラスの新聞サイトと競い合う人気ニュースサイトにのし上がってきた。同サイトの発表によると、Google Analyticsで測ったところ月間ユニークビジター数が4000万人に達したという。外部の ComScoreによると、今年1月のユニークビジター数が 2650万人となっている。いずれにしろ、米国のトップクラスの新聞サイトを追い抜く勢いだ。この1年間でHuffPostのトラフィックが2倍以上に増えたとも言われている。 HuffPostが最近、特に注力してきたのが、カテゴリー別のバーティカルサイトである。政治系以外の分野、たとえばテクノロジーやスポーツなどのカテゴリーページを新設したり、 Chicagoを皮

電子新聞は成功できるのか メディアコンテンツを有料化する動きが日本でも本格化してきた。日本経済新聞社は、このほど3月に創刊する電子新聞の概要を発表した。 現在、同紙の新聞購読料(朝、夕刊セット)は月額4,300円。現行購読者が電子版を並行して契約すれば、プラス1,000円で提供するので合計月額5,300円。電子版単独の場合の購読料は月額4,000円である。課金は基本的にカード決済である。 この料金設定を高いと見るか、リーゾナブルと見るかは立場によって分かれるだろう。「現在、無料でサービスしているNIKKEI NETとどこが違うんだ」という不満の声も聞く。 日経側は、「携帯端末からもアクセスできるし、日経BPやQUICKの企業情報、さらに人事情報や過去の記事、データも検索できる」とデータ・ベースとしての利便性と充実度を強調する。しかし日経がメインの顧客層としてきた官公庁、金融・証券界は、すで

読売のWEB記事http://www.yomiuri.co.jp/national/news/20091014-OYT1T01105.htmこれについたはてブhttp://b.hatena.ne.jp/entry/www.yomiuri.co.jp/national/news/20091014-OYT1T01105.htm公開されている調査の内容を見ると確かに工夫の余地があると思われ、バイアスがかかり得る構成になっているように見えますが、かといってその他の部分に的外れな批判をしていい理由になるわけではありません。まず非常に多い「面接方式」への批判。そもそも調査における「面接法」は、社会調査のテキストを読めばほぼ必ず載っている方法です。メリットデメリットをちゃんと考えずに「面接」の形式をとっているだけでそのやり方を批判するのは適切ではありません。また、詳しい調査の場面について情報がないから、

「『新聞は必要』91％」の波紋（1/4） 世論調査にもとづく読売新聞の記事、「『新聞は 必要』91％」が波紋を呼んでいる。 　はてなブックマークに、「300を超えるブッ クマーク」が付き、否定的なコメントが並んでいる。この原稿を書い ている時点では、読売のこれまでの記事のなかで、２番目に多いブッ クマーク数だ。 ちなみにブックマークがもっとも多いのは夫婦別姓導入の問題、３番目 は「親の収入高いほど子供は高学力」と、いずれも身近で切実な問題で、 女性向け人気サイト「大手小町」がある読売のサイトの記事らしい反応だ 。しかし、世論調査の記事への反応はそうしたものとは違っていた。 はてなブックマークのコメントに見てとれるように、新聞離れが進むな か、「『新聞は必要』91％」というのはいくら何でも多いのではないか、 新聞が自分たちに都合のいい調査をしたのではないか、などと疑念が書き 連ねられてい

新興ブログ新聞サイトが老舗新聞サイトを追い抜いている。 2005年5月に開設した新興ニュースサイトのHuffington　Post（HuffPost)が，有力新聞サイトのWashinton　Postをオンライントラフィックで抜き去った。Nielsen Online の9月調査によると，huffingtonpost.comの月間ユニークユーザー数が947万人となり，924万人のwashingtonpost.comを抜き去った。単独の新聞サイトでは，NYTimes.comとUSATODAT.comに次いで3位にのし上がってきた。 ＊米ニュースサイトの2009月9月の月間ユニークユーザー数（Nielsen　Online調査） 注：WSJ.com（ Wall Street Journal ）などの金融ニュースサイトは含まれていない。 LATimes.comはTribuneに含まれると思われる 同じ

広告が変わろうとしている。その背景はどこにあるのだろうか。それを、マーケティングとメディアの生態系の変化としてとらえているのが、世界的なコンサルティング会社ブーズ・アンド・カンパニーの岸本義之氏だ。これからの時代の新聞広告の役割も併せて聞いた。 ――今の広告が置かれている状況をどう見ていますか。 　昨今の世界的金融不況の波が広告に影響がないとは言えませんし、それが短期的に企業の広告費にも影響を与えることは確かです。しかし、もう少し長期的な視点で重要なのは、マーケティングと広告の構造的な変化を認識することだと思います。私はそれを「生態系レベルの変化」だと言っています。 メディアの生態系が変化した ――具体的にはどういうことですか。 　これまでのマーケティングとメディアの生態系は、40年以上前にテレビの普及とともに形成されたものです。テレビは、大勢に、かつ一方的に情報を見せるメディアで

2009年09月16日00:22 カテゴリ企業戦略四方山話 広告代理店のこれから。コミュニケーション・コンサルタントぐらいがちょうどいいと思う TABLOGさんがAdtechの総括で書かてていた「広告代理店のこれから」の記事は非常に興味深かった。 広告代理店マンは、経営コンサルになれるのか!?なかなか興味深い問いだと思う。勝手に妄想するにTABLOG氏は取引先（代理店）への細やかな気配りでもって、「経営コンサルタント」という言葉をつかっていたが私はあまり同意できない。いろいろ大変だったLD社の事業部長さんの大手代理店への最大級のエールなのかもしれない。 同様の議論はアメリカでもされているようで、Online Adさんは記事内でAd Ageに掲載されたWayne Arnoldのコメントを解説している。「代理店は昔ほど重要ではなくなった」のだそうだ。 ではなくなるのかといえば、もち

2009年09月10日12:55 カテゴリ広告商品を考える テレビ広告に現れた成果報酬制について考えた 業界歴の長い知人が「ブログのネタに」と、 ある広告商品を紹介してくれた。 「P&Gやコカ・コーラの成果報酬制が広告代理店にチャンスとピンチをもってくる」を読んだからだという。 企画書を読んでみると、 30分番組内に30秒のインフォマーシャルがついた 一般的なテレビ広告だ。 しかし、料金が「成果報酬制」になっている。 成果は商品・サービスの購入や資料請求などのレスポンスなど、 視聴者の行動に基づいている。 つまり、出稿費用＝レスポンス数×獲得単価 まさにアフィリエイトだ。 テレビ広告の世界に成果報酬が浸透しはじめていたとは、 正直、わたしの想像を超えていた。 どんなテレビ番組か？ 番組というよりセールス用の動画という雰囲気。 30分枠で商品・サービスの魅力を紹介する。 成果報酬制が成立する

本や雑誌が売れないという話は、「ネットの時代にカネを出すのがバカバカしい」とか「そもそも不景気でカネがない」とか、割合と「おカネ」との兼合いで語られてきた気がする。 それはそれで分からないでもないのだけれど、なんか割り切れないな～という話を知り合いとしていた。モノが行き渡ってしまうと、3次産業にシフトして「物欲から情報欲へ」みたいになり、「情報大爆発」の中でいろんなビジネスチャンスがあるんだよん、という物凄く大雑把な話をみんな思っていた気がする。 まあ、そんなものだろうと僕も思っていた。 でも、そもそも「情報欲」が何となく低下しているんじゃないか？というのがその知り合いと話していたときの根拠のないカンだった。 根拠がないわけじゃないんだけど、最近殆ど本屋に行かないし、新聞も家に来るけど読まないし、テレビのニュースも見なくなっているけど、特に不便もなく仕事ができていて、情報に飢えてい