日経リサーチは7月25日、「ブログを参考とした購買経験」の調査を実施、結果 を発表した。 調査によると、ブログの認知者（76.2％）にブログを参考とした製品・サービ スの購買経験を聞いたところ「経験あり」は39.4％、「経験なし」は60.6％だった。 経験があるとした女性（47.1％）は男性（32.4％）に比べ多く、特に10〜40代の女性 は約半数に上った。 購買行動に影響した商品ジャンルは「書籍（35.1％）」、「食品 （26.9％）」、「家電製品（23.1％）」の順に高い。商品ジャンル別に参考にしたブ ログの種類を見ると、「書籍」や「食品」、「CD・DVD」、「化粧品」、「衣料・ア クセサリー」などは「芸能人・著名人のブログ」が多く、「家電製品」や「パソコ ン・周辺機器」、「カメラ・ビデオ」などは「製品・サービスを検索時にヒットした ブログ」を参考にしている人が多かった。 購買行動に影

Webマーケティングガイドでは、インターネットの利用に関する調査を企画し、株式会社エルゴ・ブレインズが運営するターゲットリサーチのリサーチパネルに対してインターネット調査を行った。 今回の調査では、インターネット利用の変化について、そしてインターネットユーザーの特徴的行動である”共有”について調査を行った。 調査対象者は、インターネットを既に3年以上利用してしている20歳〜49歳までの男女300人。 男女比・年齢比は、20歳〜34歳の男性と女性、そして35歳〜49歳の男性と女性による4セルで均等割付けを行った。 まずQ1では、2、3年以内に利用する機会や時間が増えたインターネットサービスについて尋ねた。 その結果、最も回答が多かったのは「インターネットでの情報収集」で83.3％のユーザーが利用が増えたと回答している。 上記結果については、検索エンジンの普及が大きな影響を与えているのではない

経済産業省はこのほど、「新たなIT市場の現状と展望」を取りまとめ、発表した。 これは、インターネット検索、ブログ、SNS、動画共有サービスなどといった新しいITサービスについて、産業の競争力や社会生活にもたらす影響を可能な限り定量的に把握・分析するとともに、これらのIT市場が着実、健全に発展していくために必要な課題について検討してきた内容をまとめたもの。 経済産業省では、新しいITサービスの普及の実態を把握することを目的に、代表的な13サービスの認知度や利用率について、個人および企業に対しアンケート調査を実施した。 この結果、新しいITサービスの認知度は「検索」と「ブログ」では90％以上、「ウェブメール」「オンラインゲーム」「商品サービス比較」「SNS」「Q＆Aサイト」「書き込み百科辞典」では50％以上となった。 利用率については、検索とウェブメール、ブログ、商品サービス比較では50％以上

IMJモバイルと調査会社のユーティルは6月26日、「携帯コンテンツの利用実態調査」の結果を公表した。 調査の結果、ブログの認知について、携帯が89％、PCが94％。一方、利用については携帯が15％、PCが45％だった、また、SNSの認知度は、PCが82％であるのに対して、携帯80％、利用は携帯11％、PC27％だった。 新商品・サービスに関して、友人･知人へのクチコミ方法について、「直接話す」(68％)が最も高く、次いで「携帯のメールで教える・話題にする」(35％)、「ブログに書く」(14％)の結果となった。 また、世代・性別では、クチコミ行動は10代女性が最も高く、特に、ブログ（40％）の利用が他の世代と比べて際立っていた。そのほか、20代女性では「SNSの日記に書く」（27％）、10代男性では「掲示板に投稿する」（22％）が他の世代と比べて高かった。 一方、クチコミの影響が最も高い商品

日本のインターネット人口は8226万6000人、全人口の6割超が利用――。ネットの利用動向などをまとめた「インターネット白書2007」（インプレスR&D）がこのほど発表された。 今年で12年目を迎えた同白書では今回から、調査対象都市を町村部にまで拡大し、ネットの利用内容に着目するなど“質”にこだわった調査手法に変更している。変更理由についてインプレスR&Dは「インターネットが成熟期に入り、普及状況や利用人口の拡大のみを把握する段階ではく、今後は接続の質やインターネットの利用内容、インターネットの技術を使用したアクティビティ、どこにいてもつながるといったコネクティビティに着目する必要がある」と説明している。 調査は無作為に抽出した全国201都市の一般世帯、3歳以上の個人を対象に、地域別、性別、年代別の割付回収を行った。有効回答数は6000人、5874世帯。 今回の調査で、日本のネット人口は8

インターネット広告業界団体のInteractive Advertising Bureau（IAB）とPricewaterhouseCoopersは5月23日、2006年の米国のネット広告売り上げが前年比35％増の169億ドルに達し、過去最高を記録したと発表した。2006年第4四半期の売上高は48億ドルで、こちらも前年同期を35％上回り、過去最高となった。 広告売り上げは、ディスプレイ広告、キーワード検索広告、クラシファイド（案内広告）など、すべての種類で伸びており、課金方法別にみても、CPM（インプレッション単価）制、成功報酬制とも増加している。 IABでは、このネット広告支出増加傾向は今後も継続するとみている。

Webマーケティングガイドでは、モバイルインターネット調査会社のネットエイジアリサーチと共同調査のもと、ソフトバンクユーザーの携帯利用実態に関するモバイルリサーチを行った。 ソフトバンクモバイルでは、2007年5月16日よりついにOvertureのスポンサードサーチモバイルが解禁となり、現在多くの企業やサイト運営者の注目を集めている。そういった状況もあり、本調査ではソフトバンクユーザーがどれくらいの頻度で、またどのように検索エンジンを利用しているのかについての調査を行った。 今回の調査対象は、16代〜49代のソフトバンクモバイルユーザー300人。男女比については、150人ずつの均等割付けを行った。 まずQ1では、検索エンジンの利用頻度について尋ねたところ、「1日に1回程度」という回答が最も多く17.7％となっており、次いで「1日に数回以上」が16.7％と続く結果となった。両者を合計した、”

米Hitwiseは4月11日、米検索市場で首位に立つGoogleが、さらにシェアを伸ばしたと発表した。この統計は、米国に住む1000万人のインターネットユーザーを対象にした調査を基にまとめたもの。 Hitwiseによると、Googleの3月のシェアは64.13％で、前年同月の58.33％、前月の63.90％をともに上回った。2位はYahoo!（21.26％）、3位はMSN／Live.com（9.15％）、4位はAsk.com（3.48％）だが、いずれも前年同月ならびに前月からシェアを下げている。 Hitwiseでは、Googleが既に米検索市場の大部分を押さえていること、競合他社がそれぞれ検索ツールの改善を行っていることに触れ、その中でシェアを伸ばし続けるGoogleについて「減速の兆しも見えない」とコメントしている。 関連記事 2月のWebサイトランキング、アジアが上位独占――米comS

インターネット広告費が急増、2008年中にラジオ広告費を上回る――メディアサービス代理店ZenithOptimediaが4月3日、世界の広告支出についての統計と、2009年までの予測を発表した。 これまでの10年間、毎年平均5％の伸びを見せてきた世界の広告支出額は、2006年には前年を6.2％上回り、4316億ドルに達した。広告市場は今後も拡大を続けるが、2007年の伸びは対前年で5.2％程度にとどまる見通し。一方、翌2008年は夏季オリンピック、米国の大統領選挙、サッカーの欧州選手権大会と「4年に1度」のイベントが相次ぐことから広告支出が増加、前年比6.2％の伸びが予測されている。 メディア別では、インターネット広告の伸びが著しい。2006年のメディア別広告費シェアは5.8％で前年の4.7％から1ポイント以上増加し、テレビ（37.9％）、新聞（29.1％）、雑誌（12.9％）、ラジオ（8

グリーは3月22日、SNS「GREE」の登録ユーザー数が同日付で100万を突破したと発表した。KDDIと共同で展開している「EZ GREE」の登録数を含めた数字で、EZ GREEは3月14日付けで50万会員を突破している（関連記事参照）。 会員の男女比は半々。年齢構成は10代が20％、20代が46％、30代が25％、30代が8％。地域別では、東京都が21％、神奈川県が9％、大阪府が7％、埼玉県、千葉県、北海道が5％、兵庫県、愛知県が4％――と、首都圏を中心に全国に散らばっている。 GREEは、mixiと並ぶ日本初のPC向けSNSとして、田中良和社長（当時は楽天社員）が2004年2月に個人で開設（関連記事参照）。同年秋ごろまで順調にユーザー数を伸ばしたがその後伸び悩み、mixiにトップの座を明け渡した。同年12月に法人化。同社は2006年11月にKDDIと提携してau携帯向け「EZ GREE

電通が2月20日発表した2006年の日本の広告費調査によると、総額は5兆9954億円となり、前年比0.6％増と横ばいだった。いわゆるマスコミ4媒体（新聞、雑誌、ラジオ、テレビ）が2年連続で前年割れとなった一方、約30％増えたネットがラジオの2倍以上に達し、雑誌に迫る勢い。広告市場全体の拡大はネットやCS放送などの新メディアに頼っている状況だ。 景気の回復基調もあり、全体では微減ながら前年を上回った。トリノ五輪やサッカー・ワールドカップなどがプラス材料になったほか、後半にはワンセグや携帯電話番号ポータビリティ（MNP）の開始に伴い携帯向け広告が活発化した。 一方で消費者金融各社が相次いで広告を自粛した影響や、前年の衆院選や東京モーターショー関連の反動減もあり、伸び率は低下した。 マスコミ4媒体は、新聞が9986億円・3.8％減、雑誌が3887億円・1.5％減、ラジオが1744億円・1.9％減

インターネット利用状況を調査しているビデオリサーチインタラクティブは2月19日、ブログとSNSサイトの2006年の視聴動向をまとめた。 調査によるとSNSサイトの年間訪問者数は1104万人、ブログサイトの年間訪問者数は2687万人、併用ユーザーは1057万人で、これらのサービスをCGMとしてまとめてみると、年間訪問者数は2734万人規模になることが分かった。 SNSサイトの月間のユニークな推定訪問者数は2006年1月時点の241万人から倍増し、2006年12月時点では469万人に上った。ただし視聴動向をみると、SNS訪問者の1人あたりの月間平均視聴ページ数は2006年7月（522.6ページ）をピークに減少、2006年12月は約391ページだった。更に、月間平均滞在時間も2006年6月（3時間13分17秒）をピークに減り続け、2006年12月には約2時間34分となっている。 一方、ブログサイ

『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day

バンダイネットワークス（大下聡社長）とネットマイル（山本雅代表取締役）は11月29日、共同で小中学生を対象としたネットリサーチサービス事業を開始すると発表した。サービス名は「キッズリサーチ」で、バンダイネットワークスが運営する情報交換サイト「サークルリンク」と連携し、小中学生の「生の声」を集める。 ネットリサーチ市場の拡大にともない、企業からの小中学生に対する調査のニーズは高まっており、小中学生から情報は、企業にとって重要なマーケティングツールの1つとなっている。しかし、従来の小中学生向け市場調査は、両親が本人の代理で回答を行う郵送や電話調査がほとんどで、小中学生の「生の声」を聞くことは難しかった。アンケート実施にも時間がかかり、サンプル数も限られていた。 新たに開始した「キッズリサーチ」では、バンダイネットワークスが、情報交換サイト「サークルリンク」に集う30 万人以上の小中学生を「キッ