2024.01.01 令和6年能登半島地震体験記｜みつごご
能登半島地震で震度6？7？を実家で被災したので経験談として書いていきます。 地震の内容なので、みるのが辛いという方は無理せずスルーしてください。 停電で情報がない中に書いた拙い文章です 自分が見たもの経験したものを書いたものなので、間違っていることもあるかもしれません ※こちらはXに投稿したスレッドを投稿者本人がnoteに転記したものです ※2024.01.05頃の状況で執筆したものです。現在の状況はまた変わっている点には注意してください ※実際に撮影した時間とXにポストした時間が一部ズレていて、文中と時系列が入れ替わるように見えるところがあるとおもいますが、当時写真を撮るだけとって落ち着いてからポストしていたためです。実際の時系列は概ね文章通りです。 https://twitter.com/mitsugogo/status/1743181773348192360 前提情報家族構成は父・母
#新型コロナ が昭和時代に流行していたらやっていたであろう番組やCMの作りが「昭和50年代感」の再現度高すぎなので見てほしいです
にしい @Nishii_dec9 【世が世ならあったかもしれない】 情報をテレビや新聞からしか得られなかった時代に、新型コロナウイルスが流行したら…というお題で作りました。 pic.twitter.com/9cy7b1PaoQ 2020-03-16 23:15:45 忘川河の彼岸 @sophist2016 @Nishii_dec9 BGMや、政府広告の女性ナレーションが、まんま昭和クオリティで笑いました。地方のスポット広報番組ってこんなんでしたよね。 特に昭和50年代。 2020-03-18 09:11:14 にしい @Nishii_dec9 新型コロナウィルスが猛威を振るっていますが、僕にできることは何だろうかと考えました。僕たちは歴史のなかで生きていることを重く受け止めなければなりません。僕なりのやり方でこの事態に向き合い、一刻も早い終息を願います。 #有事に関する定時報告放送 #昭和
｢国内最速級の防災速報を｣“特務機関NERV”防災アプリを世に出した石巻出身プログラマーの執念
台風や地震などの防災関連情報を爆速で発信することで有名なTwitterアカウントがある。 人気アニメ｢エヴァンゲリオン｣シリーズに登場する組織｢特務機関NERV｣を名乗り、東日本大震災以降、ほぼ休むことなく8年にわたって情報を発信し続けてきた。フォロワー数は8月28日現在で約75万人になった。 アカウントの“中の人”（運営者）は、脆弱性診断などを主力事業とするセキュリティーベンチャー、ゲヒルン（東京・千代田区）を経営する石森大貴さん。セキュリティー界隈で名の知れたプログラマーで、生粋の“エヴァファン”。社名の由来も同作品からとった。 ｢特務機関NERV防災アプリ｣のデモ画面。マップ部分はするするとスクロールし、拡大・縮小させて地域ごとの天候などの情報もグラフィカルに見られる。 撮影：伊藤有 これまでTwitterの｢特務機関NERV｣は個人プロジェクトとして運営してきたが、9月1日｢防災の
テレビ局の偏向報道是正に「電凸」より遥かに有効な手段とは
くぼた・まさき／テレビ情報番組制作、週刊誌記者、新聞記者、月刊誌編集者を経て現在はノンフィクションライターとして週刊誌や月刊誌へ寄稿する傍ら、報道対策アドバイザーとしても活動。これまで200件以上の広報コンサルティングやメディアトレーニング（取材対応トレーニング）を行う。 著書は日本の政治や企業の広報戦略をテーマにした『スピンドクター "モミ消しのプロ"が駆使する「情報操作」の技術』（講談社α文庫）など。『14階段――検証 新潟少女9年2カ月監禁事件』（小学館）で第12回小学館ノンフィクション大賞優秀賞を受賞。 情報戦の裏側 できれば起きてほしくない「不祥事」だが、起きてしまった後でも正しい広報戦略さえ取れば、傷を最小限に済ませることができる。企業不祥事はもちろん、政治家の選挙戦略、芸能人の不倫ネタまで、あらゆる事象の背後にある「情報戦」を読み解く。 バックナンバー一覧 テレビ局の偏向報道
NHK会長「近いうちにテレビ番組のネット同時送信を始める。ネット視聴者からも料金を取る」 : 痛いニュース(ﾉ∀`)
NHK会長「近いうちにテレビ番組のネット同時送信を始める。ネット視聴者からも料金を取る」 1 名前： バズソーキック(神奈川県)＠＼(^o^)／：2014/07/23(水) 20:34:36.52 ID:NokJN/tr0.net タダとはいかぬ…ＮＨＫ会長、ネット同時送信で ＮＨＫの籾井勝人会長（７１）は２２日、読売新聞のインタビューに応じ、近い将来、テレビ番組のインターネットへの同時送信に踏み切り、その際はネット視聴者からも料金を徴収する方針であることを明らかにした。 番組の同時送信をＮＨＫが行うことには、「公共放送の肥大化につながる」として民放などが不安視。放送法改正も必要なため、ＮＨＫも慎重だった。だが、籾井会長は「いつまでもダメってことはない」と世界的に広まっていることを強調。実現の際には「タダというわけにはいかない。受信料を支払っている人たちが納得できる体制にしなければ」と語っ
テレビ局の電波利用料 「安すぎる」という批判
テレビ局が横並びで免許の更新を受けたと、経済誌から批判が出ている。識者からは、日本のテレビ局の電波利用料は安すぎで、欧米のように、自由競争のオークション（入札制）で選ぶべきとの声もある。総務省では、「入札にはデメリットが多い」としているが、どんな放送のあり方が望ましいのか。 民放キー局が国に納める電波利用料は、全体の1％ 「知らぬは一般国民ばかりなり 放送局に免許剥奪がない理由」 こんなセンセーショナルな見出しをぶち上げたのは、週刊ダイヤモンドの2009年1月15日付サイト記事。そこでは、各テレビ局が総務省から「特別扱い」され、08年10月31日に何のお咎めもなく再免許を受けたと断じている。その免許更新も、ひっそりとニュースにならずに行われたというのだ。 免許が剥奪されない「横並び」の証拠として、記事では、デジタル放送免許の取得が各局でばらばらだったにもかかわらず、期限が2013年10月末
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
処理を実行中です
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
