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【最速レビュー】『DUNE／デューン』全身全霊をかけた究極の映像体験、いま問われる「映画の力」 ©2020 Legendary and Warner Bros. Entertainment Inc. All Rights Reserved. 2020年代。新型コロナウイルスの世界的な感染拡大は、100年以上にわたって続いてきた“映画”という芸術形式に根本的な1つの問いを投げかけた。「映画とは、映画館で観るものなのか？」と。 ストリーミングサービスの興隆もあり映画の在り方への解釈に変容が見られる今、ドゥニ・ヴィルヌーヴ監督が新たに手がけた『DUNE／デューン 砂の惑星』は、映画館でしか味わうことの出来ない“映画の力”を再提示した作品だ。心を打つようなストーリー、作品に精魂を注いだ映画監督の気概、そして異世界への没入感。ひと足早く『DUNE／デューン』の興奮に触れた筆者は、この3つの構成要素が

世界的なコロナ危機の状況下にあって、コロナ対応においては、私権制限をできる権威主義国家の方が民主主義国家より「優れている」という言説が、データを論拠に散見される。果たしてそうなのか？　早稲田大学高等研究所の安中進講師が、改めてデータを分析し、コロナ下の政治体制を検討する。 （『中央公論』2021年9月号より） 新型コロナウイルス（以下、コロナウイルス）が世界中で猛威をふるっている。ワクチンの開発と普及にともない、予防接種の進んだ国々では収束の傾向も若干見られるが、完全な出口の展望はいまだに開かれていない。 この未曽有の危機に際し、民主主義という政治体制のもとでは、大規模なパンデミックに機動的、能動的に対応できず、多くの死者が出ることが避けられないと悲観的に考える向きもある。実際、少なからぬ有識者が、コロナウイルスへの対応では、私権を強制的に制限できる権威主義国家の方が民主主義国家より優れて

帰国の米兵「戦争は、ほとんどの人にとって良いことなど何もない」　戦死より多い帰国後の自殺　＜米国の20年戦争④＞ 気付いたら、バスタブでワインをがぶ飲みしながら号泣していた。ロケット弾が飛んできたと思ったら、次の瞬間には自分の部屋にいる。２０１３年３月から同１２月までアフガニスタン東部ジャララバードの基地に情報分析官として従軍したザッカリー・ジュリアノ（２９）は、帰国後、心的外傷後ストレス障害（ＰＴＳＤ）に悩まされていた。

（ＣＮＮ） 米ホワイトハウスは４日までに、イスラム主義勢力タリバンが実権を握ったアフガニスタンを出発し、米国に到着する航空チャーター便に関しアフガン内で得られる情報の信頼度が不足しているため懸念を抱いていることを明らかにした。 これらチャーター便がアフガンを離れた経緯などの調査に努めているとした。 また、アフガン内に残され、帰国を求めている米国人は当初公表した２００人ではなく１００人に近い人数とも発表した。 サキ大統領報道官は、アフガンを離れるチャーター便を中止させる可能性は否定。その上で米国はチャーター便の搭乗客や同便を準備した関係者などを把握する信頼出来る手段を欠いているとし、これが懸念を一部抱かせる要因になっていると認めた。 チャーター便は米軍基地に着陸するため非常に慎重な配慮が必要とも指摘。アフガン内では過激派「イラク・シリア・イスラム国（ＩＳＩＳ）」の支部組織による脅威が続き、航

2001年9月11日、米国上空でハイジャックされた4機の旅客機はニューヨークやワシントン郊外の建物に次々と突っ込むなどして、2977人の犠牲者を出した。国の中枢部を揺さぶられたブッシュ政権は翌月に対テロ戦争の口火を切った。2003年にはイラクのフセイン政権が大量破壊兵器を所有しているとの疑いを取り上げ、イラクへの軍事作戦にも踏み切る。ところが2021年8月には米軍撤収が終わる前に、タリバンの攻勢でアフガニスタンの政権があっけなく崩壊した。相次ぐテロと長引く戦争が米国と世界を揺るがした20年とはどんな時代だったのか。

エンパシーを「闇落ち」させないために 藤原　そこには恐らくケアの根源も宿ってるんですね。自分自身をケアして生きていく、他人をケアして生きていく、この混じり合いが一番楽しいのに、私たちはしばしば“ブルシット・ジョブ”のなかに絡め取られて自分自身を生きられなくなってしまう。ブレイディさんが警鐘を鳴らすように、自分が自分でなくなってしまうとエンパシーは利用され、「闇落ち」してしまう。 逆にいうと、搾取されないためにエンパシーはカオスである必要がある。食べることも寝ることも生きることも、すべてが帰っていく土壌世界のように――。 ブレイディ　まさしくエンパシーは、アナーキーというカオスを取り込んだ「アナーキック・エンパシー」でなければならないんですよね。今日は、地べたから靴を履いて出発したエンパシーをめぐる思索の旅が、地べたの「土」に帰着するんだと気づかされました（笑）。刺激的なお話をありがとうござ

たとえば、若き金子文子が自殺を踏みとどまった瞬間――日々虐待されてつらい思いをして死のうと決めて飛ぼうとしたのに、セミの声を聞いてパッと世界を見たら違って見えたというのは、考えてみればすごい話です。 なぜ死のうとしていた人がセミの声を聞いただけで「世界は美しい、世界は広い」って思えたかといえば、それは想像力にほかならない。ここじゃない世界があるという「オルタナティブな世界を想像する力」、エンパシーによって命を救われたのだと思います。 “ヤンキーたちの靴を履いてみた”体験 藤原　まさしくそうなんでしょう。ちょっと個人的な話をすると、〈他者の靴を履く〉という言葉を聞いて思い出した高校時代の記憶があります。当時、私は優等生気質の生徒だったから、まわりはブカブカのボンタンを履いて長ランか短ラン着ているのに、まじめに標準制服を着ていたので、周囲から浮いていたんです。ところが3年生になって就職活動が始

コロナの明暗を分けているのは「暴力」 コロナという「暴力」には「暴力」でしか対応できないが、「暴力」の行使主体は「国家」ということになる。 中国、台湾、ニュージーランド、オーストラリアなど、新型コロナ封じ込めに成功した国や地域もあった。明暗を分けているのは「暴力」だ。成功した国は個人情報を国家が管理している。感染の芽をいち早く摘み取り、強力な移動制限を行うなどピンポイントで「ソフト・マーシャルロー（＝緩やかな戒厳令）」を敷いていたということだ。 2021年5月24日、国連事務総長のアントニオ・グテーレス氏がWHO（世界保健機関）年次総会の冒頭演説で、世界が新型コロナウイルスと「戦争状態にある」として、「戦時の論理をもって対処するように」と呼びかけた。コロナという圧倒的な暴力に晒された「戦時下」という状況を考えれば「ソフト・マーシャルロー」は当然の措置といえるだろう。 感染拡大防止の中では政

アメリカ以外の国がマネーを集めるためには、ドルと暴力を保有しなければ不可能だ。「M（Money）＝$V（Violence）」という式で表すことができる。デジタル人民元の項で解説したが、中国は独自のブロック経済圏を作り、サイバー空間に「人民元」を構築しようとしている。「M＝＄V」から「M＝元V」に世界構造の転換を図ろうとしているのだ。 「M=$V」モデルの典型が戦後の日本だ。敗戦によって暴力を放棄した日本が高度経済成長を実現し繁栄を謳歌できたのも、ドルに近い円を発行して、日米安全保障条約によって米軍の暴力を借りていたからだ。米ソ冷戦構造は、日本から遠いヨーロッパがフロントライン（最前線）だった。ナチスを生んだドイツが戦後いち早く再軍備に向かい、アメリカから核を貸与される形での核保有国となったのもこのためだ。そのことで暴力とドルをセットで手に入れた西ドイツは繁栄し、ドルがなかった東ドイツは沈ん

ワクチンを軸にした国際戦略 そのイスラエルが供給当初のワクチンのリスクを知らないとは思えない。イスラエルはリスクを負ってでも誰よりも早くワクチンを入手したということだ。そうまでした理由は国民の健康だけではなく、中東内の対立にある。 当然のことながらイスラエルは「ユダヤ教」だが、建国によって自国とした聖地エルサレムは、イスラム教の聖地でもある。アラブ諸国とイスラエルの遺恨の根底には、「ユダヤ教とイスラム教」の宗教対立が存在する。 特にイスラエルを憎悪しているのがイランだ。 生物兵器を使用すれば、国際社会から非難され制裁を受けることになる。だがワクチンを独占的に供給すれば、対立国内の「コロナ」を生物兵器化することができる。ワクチンはイスラエルにコロナ前の社会生活だけではなく、防衛安全保障上の高い優位性を提供した。 新型コロナウイルスが社会構造を破壊し、ワクチンの登場によって新たな社会構造が生み

理論構築、ラボの建設、実験設備、実験、生産、そして人件費……科学技術の開発が成功するために必要なのは「莫大な資金」だ。ましてや「コロナ」のような「喫緊の開発」が必要とされる場合、迅速にマネタイズ（資金調達）を行わなければならない。世界で1番それを実行できる能力がある国がアメリカである。なぜか──。 それはアメリカが世界で一番「戦争」を経験している国だからだ。 戦争の敗北は、基軸通貨「ドル」の信頼を揺るがせる。ドルの信頼低下は国富の損失ということで、アメリカにとって「戦争」は常に「国家存亡の危機」なのだ。だが戦争は「不測の事態」が連続発生する「暴力の応酬」だ。それを打開する決定要素こそ「科学技術」ということになる。 アメリカ人だけに許された「特権」 第2次世界大戦でアメリカは「ドイツが原爆開発を進めている」という情報を入手すれば、世界中から天才を集めて、徹夜で働かせ実験原子炉を作った。ベトナ

演説でバイデン大統領と民主党の批判を繰り広げるトランプ氏＝米南部アラバマ州カルマンで2021年8月21日、古本陽荘撮影 20年に及んだアフガニスタン戦争は、イスラム主義勢力タリバンがアフガンの実権を掌握する形で終わりを迎えた。米国人やアフガン人協力者の退避作戦は大混乱に陥り、タリバンと敵対関係にある過激派組織「イスラム国」（IS）系の「ISホラサン州」（IS―K）による自爆テロも発生して米兵13人が死亡した。 バイデン米政権の最重要課題である巨額の財政支出を伴うインフラ整備法案成立に向け前進し、機能しないと言われてきた議会が動き出していたところだっただけに、バイデン大統領にとっての政治的ダメージは小さくない。そして、政権の大失態を受けて、息を吹き返しているのがトランプ前大統領だ。 消えない熱狂 アフガンの首都カブールで混乱が続いていた8月21日。南部アラバマ州カルマンでトランプ氏の集会が開

コロナにかかった時のためにイベルメクチンを買ったボリビアの男性（5月19日、ボリビアではコロナ治療薬としての処方が認められている）　Rodrigo Urzagasti-REUTERS ＜アメリカでは家畜用の寄生虫駆除薬であるイベルメクチンをコロナ治療薬として勝手に服用し、具合が悪くなって救急車で運び込まれる患者が急増＞ 米オクラホマ州郊外のある医師によれば、馬用の寄生虫駆除薬に使われるイベルメクチンを新型コロナウイルス感染症の治療薬として過剰摂取した人々が、地元の病院の救急処置室を埋め尽くしているという。 同州東部と南部の複数の救急処置室に勤務しているジェイソン・マクエリエ医師は、地元テレビ局KFOR-TVに対して、「この薬の服用にあたって医師の処方が必要なのには理由がある。場合によっては危険だからだ」と述べた。 イベルメクチンを服用する人が増えている事態に、米食品医薬品局（FDA）をはじ

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■　　　　■ 二階氏は首相と面会した2日夜、派閥議員たちに「菅さんはやる気満々だ」との印象を伝えた。菅政権を支えてきた森山裕国対委員長も、菅氏が辞意表明する3日朝まで総裁選戦略や人事案などについて思案していた。 首相は3日、官邸で辞意の理由について「コロナ対策と総裁選は両立できない」と語った。だが、人事が見込みも立たず、孤立無援の末に1人で辞任を決めざる得なかったのが実情だ。 首相側近はテレビで首相の辞意を知り、こう嘆いた。「人事権も解散権も封じ込まれた総理総裁なんて見たことがない。最後は裸の王様だったよ」 （古川幸太郎、久知邦）

20年間にわたったアフガニスタン戦争は、劇的な幕切れとなった。イスラム主義組織タリバンによる破竹の進軍が始まった8月上旬から、混乱を極めた米軍撤収の完了まで激動の480時間（20日間）を写真で追う。瞬時に落ちた第2の都市（12日　タリバン、カンダハル制圧）タリバンは8月に入り、米軍の撤収を見越して進軍を本格化させた。12日には全34州のうち、第2の都市カンダハルを含む12州を制圧した。米国が