お前さんのスペックを書けよ とりあえず書くと、 例えば初めてIT業界に入ってその会社なら3年くらい我慢して いいところに転職すべき 経験年数が多いのにそれだったら、職歴汚れるけどやめたほうがいいかも
![入社した会社が経歴詐称sesだったんだけど – ITエンジニアのまとめ](https://cdn-ak-scissors.b.st-hatena.com/image/square/443780449d3a3a9679a3818fc710a3f9fd18b29c/height=288;version=1;width=512/https%3A%2F%2Fitenginner-matome.net%2Fwp-content%2Fuploads%2F2024%2F03%2Fdog-5021242_640-e1709695675957.jpg)
SESのエンジニアの方の中で、「面談が得意」と言う方はあまりいないと思います。 初対面の人にあれこれ聞かれて評価されると言うのは、かなりのストレスであり、緊張します。 普段はそんなことないのに過剰に緊張して、急に喋れなくなるエンジニアをたくさん見てきました。 そんなSES面談が苦手なエンジニアの方に、業界15年、営業やパートナー窓口、採用担当として、色んな方向で面談・面接を見てきた立場から、SES面談の苦手を克服する3つのポイントをお伝えしようとおもいます。 3つのポイントは、「案件に合わせる」「知らないことへの対応力」「分かりやすく伝える」です。 ※SES面談を苦手と感じていない方向けの内容ではありません。
「SIer」は、ITシステムの開発・構築や導入を行う会社をいいます。システムインテグレーション(System Integration)の頭文字である「SI」に、「~する人」という意味を持つ「-er」を組み合わせた和製英語で、実は海外では使われていません。 SE(システムエンジニア)は、ITシステムなどの設計・運用を行うエンジニアのことですが、SIerはSIを行う人ではなく、会社を表します。 また、SES(システムエンジニアリングサービス)という言葉もありますが、これはシステム開発における委託契約の一種で、システム開発のためにエンジニアの技術力を提供するサービスをいいます。 関連記事:SIer(エスアイヤー)とは?仕事内容や将来性を詳しく解説 https://www.brain-gate.net/content/column/system-program-sier/ SIerには将来性がない
個人的にバブル現象について著しく興味がありまして、90年代のバブル期から始まってIT革命、その後の局所的なブームも含めて大小バブルとそれに伴う人の流れを意識して観察しています。 これまでも何度か話題にしましたが、バブルというのは当事者はあまり「この繁栄に終わりがある」とは思いにくいものです。自分が信じたものに対し「需要がついてきた」と誤解しやすいものです。 さて、今回のテーマはエンジニア採用シーンの高騰はバブルなのか?そしてバブルだとすればその終焉はどのようにして起きるのか?ということです。 エンジニア採用シーンはバブルなのか?提示年収も、それに伴う採用フィーもそれぞれ高騰しています。 提示年収で言うと先立ってとあるSESの会社さんが下記のような投稿をされ、話題になっていました。一日で問い合わせが30件を越えたとも書かれていました。 ・年収250~400万前後の人は大体みんな最低でも530
公正取引委員会が2021年10月に、システム開発などを担う下請けITベンダー2万1000社に対する取引実態調査に乗り出した。良い機会なので、ユーザー企業がシステム開発を外注する際の問題点を、ESG(環境・社会・企業統治)の観点で考えてみたい。ただし「環境」ではない。「S」つまり「社会」の観点からである。 日本ではユーザー企業が基幹系など大規模システムを開発する際、システムインテグレーター(SIer)に発注する場合が多い。基本的に請負契約であるため、開発の実務はSIerに任せ、発注側はベンダーマネジメントと呼ばれる進捗などの管理業務に徹することになる。いわゆる「丸投げ」である。 丸投げされたSIerは、パートナー企業と呼ぶ下請けITベンダーに、システム開発の一部、場合によっては全てを再委託する。下請けITベンダーはさらに複数のITベンダーに委託し、委託されたベンダーも…といった具合に再委託を
派遣社員が派遣先から雇用終了(雇い止め)になる案件が増えている。2015年9月に大きな派遣法改正があり、派遣期間の上限が3年で統一されたからだ。期間が3年を超えると、ユーザー企業やITベンダーといった派遣先は直接雇用の義務(労働契約申し込みみなし制度の適用)を負う可能性がある。改正からちょうど3年を迎える2018年9月を前に、この影響を恐れて派遣契約を打ち切っているわけだ。これがいわゆる「2018年問題」である。 さらにIT業界では、派遣法改正の影響が特に大きい事情がある。IT業界では中小ソフト会社による特定派遣が広がっていたためだ。3年の経過措置が切れる2018年9月、この特定派遣も改正派遣法で廃止となる。 こう説明しても、あまりピンとこない読者がいるかもしれない。そもそもソフトウエア開発には、これまで派遣期間の制限がなかった。高い専門性を必要とする業務については「制限なし」とされていた
ブラック企業への風当たりはますます強くなるばかりですが、5月10日に厚生労働省が長時間労働や賃金不払い等の労働関係法令に違反した企業のリストを公式ホームページにアップしました。 ブラック企業リスト、厚生労働省が334社を公表 今後は毎月更新 この情報については実はこれまでも全国の労働局のホームページには個別にアップされていたのですが、今回の件は全国ばらばらになっていた情報を厚生労働省が一つのリストにまとめてアップしたというニュースです。 全国で334件というのは随分と少ないんじゃないかとか、何で俺の勤めてる会社が入っていないんだとか、色々なご意見があるかと思いますが、電通のような話題性のあるニュースにまでならなくとも、ブラック企業はこうして会社名が公表されてしまうリスクがあるわけです。ちなみにこのリストの中にはあの電通の名前ももちろん入っています。 またこんな記事も出てました。 すぐに辞め
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