日刊ゲンダイ|１２００万円超がパー 薬学部生の４割が薬剤師になれない
「いまは大学を出ても、まともな会社の社員になれない時代。子供には国家資格を取らせ、手に職をつけさせてやりたい」 そう考える中高年は多いのではないか。 我が子が医者や弁護士になれるだけの学力があればいいが、それは無理。ならば、偏差値５０～６０台で有名大学に入学できて、社会で通用する国家資格を得られる薬学部に我が子を進学させたい。 その親心はわかるが、無理はしない方がいい。薬学部に入れても４割は薬剤師になれないからだ。 ３月末に発表された第９９回薬剤師国家試験は１万２０１９人が受験し、合格したのは７３１２人。合格率は６０．８４％（第９０回は８４％）だった。 ■東京薬科大は１００人以上が不合格 「国公私立大学の薬学部は計７３校ありますが、薬剤師国家試験予備校の『メディセレ』によると、６年生新卒の大学別合格率は慶応大で８２％、北里大７８％、昭和大６３％、帝京大５２％。入試偏差値が低い大
日刊ゲンダイ|浅田真央「やめたくてもやめられない」これだけの“しがらみ”
ソチ五輪を終え帰国したフィギュアスケート女子の浅田真央（２３）。２５日、都内の外国特派員協会で記者会見を行い、注目される去就については、「まだ試合がひとつ（世界選手権）残っている。その後には（アイス）ショーがある。全国の皆さんに感謝の滑りを見ていただいてから、そこで考えたい」と語り、「来年以降も選手を続ける可能性は何％か？」という問いには、「今のところハーフ、ハーフぐらいですかね」と答えたのはご存じの通り。 会見で「（フリーでは）自分の目標とした演技が出来た。今まで以上に充実した試合だった」と満足な表情を見せたものの、自宅では持病の腰痛で歩行が困難になることもあるという。昨年から「ソチ五輪を競技人生の集大成にしたい」と言い続けてきただけに、今シーズンを最後に現役を退く可能性は十分にある。 ■美姫と２人で９億円 しかし、ここで真央にやめられては困る連中が複数いる。まずは、真央人気で“金
日刊ゲンダイ| 真央とのスケート観にズレ…佐藤コーチの指導に“疑問”の声
浅田真央が佐藤信夫コーチ（７２）に師事したのは、２０１０年９月から。以来、ジャンプやスケーティングを基礎から見直してきた。約３年半で真央のスケーティングやステップはよくなったが、なぜかトリプルアクセル（３Ａ）の成功率は上がらなかった。 五輪シーズンに入っても、３Ａは一度も成功していない。それなのに今年に入ると、フリーで２度跳ぶはずだった３Ａを１回に減らすというプログラムの変更で対処しようとした。 あるフィギュア関係者が言う。 「佐藤コーチという人は、リスクの高い３Ａを跳ばなくても、他のジャンプをしっかり決めてノーミスなら勝てると思っていました。３Ａを決めないと満足感を得られない真央とは、スケート観に距離やズレがあったのです。３Ａの成功率が上がらなかったのは、佐藤コーチ自身に『完璧な３Ａを跳んで金メダルを取らせる』という強い意志がなかったからではないでしょうか」
日刊ゲンダイ|“神話”崩壊…ＳＭＡＰの「お荷物」になり始めた木村拓哉
「その瞬間、＜それじゃ昔のテレ朝じゃん＞というツッコミを小声で入れたスタッフもいたそうです」と話すのは、ある芸能ライターだ。 木村拓哉（４１）の主演ドラマ「安堂ロイド」の打ち上げが今月１４日、東京・銀座の中華料理店で行われたが、こんな出来事があった。 発売中の女性自身によると、打ち上げの賞品で最も豪華だったのは「木村拓哉賞」で、４０万円分の商品券、インド旅行、シンガポール旅行の３つから選べるものだったという。 「ＴＢＳ賞」は商品券６万円分だったが、キムタクは「１０（万円）でしょ」と、その場でポケットマネー４万円を足したらしい。 本人はカッコイイことをしたつもりだろうが、「ＴＢＳが６チャンネルだから６万円なわけで、＜感覚が昭和のバブルというか、何かズレてる＞と漏らす若いスタッフもいたそうです」（前出の芸能ライター）。 ■ずっと「キムタク」のまま ズレているといえば、キムタク自身が
日刊ゲンダイ|【食品表示のホント】卵の「賞味期限」は産卵日から数えない
メニューとは異なる品種や産地の食材を使用する「偽装表示」が問題になっています。よほどの食通ならいざ知らず、一般的な消費者は、ウソをつかれても分かりません。正しい表示は最低限のルールでしょう。 もっとも、正確に表示されていたとしても、その意味を知らなければ、賢い消費者にはなれません。多くの食品に書かれている表示がどんな情報を伝えているか。それを知っておくことは重要です。 まずは「卵」の表示について書きましょう。賞味期限を見ると、産卵日も記載されている場合とそうでない場合があります。なぜ、こうした違いが出るのでしょうか。 卵の賞味期限はパック詰めされた日から１４日後と決まっているのです。産卵日から１４日後ではありません。賞味期限だけ表記している卵は、産んでからしばらくたっている可能性があるわけです。両方を併記している店の方が良心的ですね。 卵は、特売日と週末に１０倍売れるそうです。もち
日刊ゲンダイ|サシの形に注目 「和牛」と「牛脂注入肉」の見分け方
近鉄グループの高級旅館「奈良万葉若草の宿三笠」でも、牛脂注入の“霜降り肉”が使われていたことが発覚した。 会席料理の「和牛朴葉（ほおば）焼き」（６３００円）も、子ども向け「バンビ御膳」（３１５０円）の「和牛ステーキ」も、結構な値段を取りながらインチキだった。 和牛でなくても、せめて国産牛（国内で一定期間飼育）と思いきや、これが格安の豪州産冷凍物。こんな旅館が３年連続でミシュランガイドの優秀旅館に掲載されたのだから、客は詐欺に遭ったも同然だろう。格付けなんてアテにならないのだ。 では、加工牛はどう見分けるのか？ 満天の星のごとく、赤身全体に白い脂の粒がちりばめられているのが牛脂注入肉の特徴。本物は、切り口のサシ（脂肪）の入り方がおおむね線状。だが、火を通すと、脂が溶け出して見分けが難しくなるから、「最高の霜降り」とヌカ喜びする客が出てくる。牛脂注入肉は、脂が舌や喉の奥にまとわりついてし
ゲンダイネット｜ホルムアルデヒド騒ぎは「セシウム隠し」の謀略か
化学物質ホルムアルデヒドは、いったい、どこから紛れ込んだのか。環境省と厚労省は２１日、連絡会議を立ち上げて、利根川水系の浄水場を直撃した水質事故の究明に乗り出した。 一部報道では工場からの排水が疑われているようだが、「放射性セシウムの検出を隠すための意図的な騒ぎではないか」と指摘するのは、理学博士の阿部宣男氏だ。板橋区の「ホタル生態環境館」で長年、水質に敏感なホタルの研究に携わってきた。ホタル研究の第一人者だから、水の汚染にも詳しい。 「数値から推測すると、流れ込んだホルムアルデヒドの量は、メッキ工場とか化学工場とかが爆発したぐらいのレベルになります。それほど大量のホルムアルデヒドが知らぬ間にどこからか流れ込んだとするのは、あまりに不自然。しかも、これだけの量が検出されながら、いまだに発生源が分からないという。浮いた魚が発見されただけで大騒ぎし、必死で原因を突き止めるはずの国や自治体の
ゲンダイネット
米軍普天間基地に８月にも配備される予定の垂直離着陸輸送機オスプレイについて、仲井真弘多・沖縄県知事と佐喜真淳・宜野湾市長は１９日、外務省を訪れ、玄葉光一郎外相に配備中止を求めた。これまでも飛行中の爆音などが指摘されていたオスプレイだが、このヘリの問題はそれだけではない。本来なら、日本の上空を飛べない構造上の欠陥があるのだ。 軍事ジャーナリストの神浦元彰氏がこう言う。 「日本の航空法では、安全上の基準として、ヘリには『オートローテーション』という機能が不可欠です。この機能は大ざっぱに言うと、上空でエンジントラブルなどが起きて緊急着陸する場合、回転中のプロペラの角度を変えて浮力をつくり出し、安全に着陸させる機能です。しかし、オスプレイにはこの機能がありません。開発した米国でも、『軍用機』ということで特別に飛行を許可された異例のヘリなのです。オスプレイは４月にモロッコ、６月に米フロリダ州で墜
ゲンダイネット ２４００万世帯 テレビ買い替え「大損」
＜国民をダマしたのか 総務省とＮＨＫ＞ キツネにつままれたというより、これはもう詐欺じゃないか。地デジに完全移行した２４日、アナログ放送最後の瞬間を見届けようと、家族でテレビの前にかじりついていた世帯の多くは拍子抜けしたはずだ。画面は告知画面に切り替わるどころか、鮮明に映ったまま。１２時間後も「砂嵐画面」にならない。「おいおい、どうなっているんだ」――。 実はこれ、ケーブルテレビ局の「デジアナ変換」によるもの。デジタル波を変換し、アナログテレビでも視聴できるようにしているのである。総務省が地デジの受信環境を整備するため、昨年から、自治体や民間企業などのケーブルテレビ事業者に導入を求めてきた。このサービスで、２０１５年３月末まではブラウン管テレビでも普通に地デジを視聴できるという。 そんな措置があったことにビックリだが、さらに驚くのは、その恩恵を受けられる世帯の数だ。ケーブルテレビ局と
２２日、米誌「タイム」（電子版）がこんな批判的な記事を掲載した。
日本の救援体制は開発途上国以下――。２２日、米誌「タイム」（電子版）がこんな批判的な記事を掲載した。 「官僚機構が救援を遅らせているのか？」というテーマで、「日本よりはるかにインフラ整備が遅れている開発途上国でさえ、災害発生から４日もたてば援助物資が被災民の手に届く。だが東北では１０万人の自衛隊が救援活動を行っているにもかかわらず、援助物資が届くのに恐ろしいほど時間がかかっている」と指摘した。 同誌は日本の入り組んだ官僚機構に問題があり、規制好きな国民性が“合法的な壁”として立ちふさがっているとして、以下の実話を挙げている。 日本の船会社が湾岸地域に救援に向かうコンテナ船をヘリの着陸用に提供すると申し出たが、政府は船会社に正式な資格がないことからこの提案を断った。 来日した外国人医師団が患者の診察を申し出ても、日本の医師免許がないという理由で門前払い。医師らは医療行為ともいえない最
1
リリース、障害情報などのサービスのお知らせ
最新の人気エントリーの配信
j次のブックマーク
k前のブックマーク
lあとで読む
eコメント一覧を開く
oページを開く
日刊ゲンダイ|それでもたばこがやめられない 愛煙家タレントたち