そろそろ臨月なので陣痛時の交通手段としてタクシー会社調べてたんだけど、案外ダメな所多い・・・ 住んでいる所が地方の田舎都市なので、マタニティタクシーとか陣痛タクシーという神サービスを提供している所はもちろんないし。 HPあるようなタクシー会社だとFAQ等でお断り文がすでにあるし。 親切な所で対応不可だけど、付き添いありならOKの所はあった。 って、妊婦一人だからお願いしたいんだって・・・！！！ タクシー以外にもバスも運行しているような大きめの会社だったら流石に大丈夫なんじゃないのとHPに断りがない会社に直接問い合わせたら 「安全に移送できる設備がないため対応不可です。」ということでした。 ついでに「市内のタクシー会社は妊婦対応不可の所がほとんどですが」と絶望的な情報を教えていただき、 対応してもらえる所がないかタクシーの業者組合みたいなところに聞いてみてはどうかとアドバイスされました。 ち

2つの大学を統合して開設される予定の大阪公立大学の英語名が、大阪大学と似ていて混同するおそれがあるとして、大阪大学は特許庁に対して、公立大側が申請した商標登録を認めないよう求める意見を提出しました。 大阪公立大学は、大阪市立大学と大阪府立大学を統合して再来年に開設される予定で、英語名を「Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ ｏｆ Ｏｓａｋａ」にするとして特許庁に英語名の商標登録を申請しています。 これについて大阪大学は21日、特許庁に対して海外を中心に混同されるおそれがあり、登録を認めるべきではないとする意見を提出しました。 この中で大阪大学は、英語名について「ＯＳＡＫＡ ＵＮＩＶＥＲＳＩＴＹ」のほかに、海外では「Ｕｎｉｖｅｒｓｉｔｙ ｏｆ Ｏｓａｋａ」と大阪大学を表現している英語の論文やウェブサイトの情報が多数あり、このうちのおよそ1500例を挙げて、商標を認めれば、混乱が起きると主張しています。 特許

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ざるそば＠けんぞくぅになりました @spelunker4 @PIKAL_IN 麦茶とほうじ茶は間違えそうだけど、まず明確に「お茶」と分かる部分についてはこのデザインありがたいんだよなあ。 まとめ ローソンのプライベートブランドのデザインに賛否両論 LAWSON（ローソン）のプライベートブランド商品のデザインに賛否両論があったのでまとめました。デザイナーの意見、一般消費者の意見、若い子の意見、色々ありますね。個人的には店頭でSNSとかやらない年配の方に意見を聞きたい。かわいいから買いたい？分かりづらいから買わない？みんなはどう思う？ 366308 pv 1030 785 users 1147

東京で開かれている日本感染症学会で政府の新型コロナウイルス対策分科会の尾身茂会長が講演を行い、現在の流行について「今後の推移に注意が必要だが、全国的にはだいたいピークに達したとみられる」とする見解を示しました。 感染症の専門医や研究者などで作る日本感染症学会は密集を避けるため東京 港区の会場とオンラインの両方で19日から開かれています。 20日は、政府の分科会の尾身会長が講演を行い「東京や沖縄、大阪などでは医療機関への負荷が大きい状況が続いているが、今の流行は全国的にはだいたいピークに達したというのが私たちの読みだ。今後の推移を注意深く見守っていく必要がある。これまでの経験から流行を乗り切るには医療機関や保健所への支援や接待をともなう飲食店、そうした地域などへの支援が重要なことがみえてきた。国に対して早急にこうした支援ができる体制の確立を求めたい」と述べました。 また、分科会のメンバーで、

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Go Toでちょっと高い旅館に泊まったら、大失敗。出てきた夕食がこれ。さらに天麩羅とごはん、お吸い物。多すぎて到底食べきれない。シニア層がメインターゲットのはずなので、つまり廃棄前提（としか思えないし、実際にかなりの廃棄が出ているはず）。不味くはないけど、体験価値としては…… pic.twitter.com/hw3xsCQTfM — よりかね けいいち@子どもに伝えたいIT／メディアリテラシー（noteサークル） (@k_yorikane) August 10, 2020 先日、「旅館で出てきた料理が多すぎる」という苦言風のtweetが拡散し、結果的に宣伝効果があったこと、そして発信者のプロフィールに「田端大学」というキーワードがあったことから「炎上マーケティングではないか」と話題になりました。 この田端信太郎という方を調べてみると、以前にも「コロナ禍で同業者が倒産すれば競合が減るのだから

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現在、転売が禁止されているマスクやアルコール消毒製品の規制を解除することについて、20日、国の消費者委員会で議論が行われ、委員会は規制の解除を了承しました。 新型コロナウイルスの感染拡大に伴い、マスクやアルコール消毒製品のインターネットなどでの転売が法律で禁止されましたが、政府は国内の供給が回復しているとして規制の解除を決めています。 国の消費者委員会では20日の会合で、厚生労働省などから規制を解除することについて諮問を受け、議論が行われました。 会合では政府の担当者から、今後も十分な供給量が確保できる見通しとなっていることや、通販サイトなどでも価格が高騰していないことなどが説明されました。 これに対して委員からは、海外の感染状況や市場の動向などに応じて政府が積極的に需給状況を発信するべきといった意見や、必要があれば再び規制を検討するべきなどの意見が出されましたが、最終的に規制の解除が了承