会社辞めてオーストラリアに逝く：増田にゃんねるβ
1 名前:以下、はてなにかわりまして元増田がお送りします。 投稿日:2010/06/06 01:54:22オーストラリアに行くので辞めます旨を上司に相談をしたとき、二つの反応を予想した。一つは確率低いけど、残念だけど頑張れよ的な反応。もう一つは圧倒的な確率で、自分本意の価値観を否定され、集団帰属意識を押しつけられる的な反応。まー前例を見てると後者が確実で、前者は期待だった。 ちなみに職場スペックは、中小の小の方、製品は世界的にも通用する産業用部品。ただ旧態依然とした感じで、ITでの効率化を図り損ねた感じ。離職率は高いし、社員の士気も低いように思う。でも仕事はやる、とにかくやる。サービス残業してる人も多い。俺もたまにする。サービス残業が必要ならやるけど、常態化するのはおかしい。経営的に失敗じゃないの、と。でも日本はサービス残業がスタンダードなんだろね。 バブル崩壊とか色々乗り切ってきて(知ら
『ザ・コーヴ（The Cove）』試写会の感想：上映中止するほどの映画ではない［絵文録ことのは］2010/06/16
和歌山県太地町（たいじちょう）のイルカ漁について「告発」する映画「ザ・コーヴ（The Cove）」の試写会に行ってきた。 この映画は、右翼団体から「反日プロパガンダ映画」として抗議が相次いだことなどから、渋谷・六本木・心斎橋での公開や明治大学でのイベントなどが次々と中止に追い込まれている。そんな中、「エココロ」の試写会招待があることを知り、応募したところ、招待券が送られてきた。 結論から言えば、この映画の内容には賛同できなかった。しかし、これが「反日」だと批判したり、上映を暴力的にやめさせようというのもおかしいと思う。むしろ、そんな風に騒ぐのではなく黙殺するか、あるいは淡々と事実に基づいて反論すれば充分カウンターとなるレベルの駄作であると感じた。 以下、詳細に感想を述べる。 The Cove パンフレット（画像クリックで拡大） THE COVEの上映中止に関する報道 ザ・コーヴ、東京上映す
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連載中日：気さくな兄弟子だけでは、足りなかった：日経ビジネスオンライン
大関琴光喜が野球賭博への関与を認めた。引退の可能性もあるようだ。仕方ないと思うが、残念である。記者と同世代で大学相撲部にいた者ならば誰でも「日本大学の田宮（啓司、琴光喜の本名）」は知っていた。 同じ日大の同学年には、加藤精彦氏（現・高見盛）もいた。だが、27のアマチュアタイトルを取った琴光喜の方が印象深い。日大の相撲部員だけは、なぜか黒い廻しを着用していた。それは強さの象徴であり、多くの相撲部員の憧れでもあった。 ただし、振り返って考えてみると、彼らと自分たちがこなしていた稽古の種類に大きな差はなかったはずだ。 気づくのが遅すぎた四股の大切さ 四股、数種類のすり足、ぶつかり、テッポウ、申し合い…。相撲部の稽古はどこも似たり寄ったりだろう。激しさと量で天と地ほどの開きはあるが、内容はごくごく単純である。野球やサッカーのように競技者間の連携はないし、柔道のように技を習得しなければ試合できないも
最強の派遣社員を作り出す：日経ビジネスオンライン
技術者派遣最大手であるメイテック。この会社は若い人材を育成するという意味で、業界でも定評のある会社だ。国内の800社近い製造業大手に6000人の技術者を派遣してきたが、リーマンショック後の不況で一挙に3分の1が「契約終了」となり、会社に戻ってきた。ただ、同社の西本甲介社長は社員である派遣技術者をリストラなど考えず、逆に教育研修での能力アップに動いている。 「ゆとり世代だとかは関係ない。優秀な技術者かどうかを決めるのは情熱。それを引き出す経営を最優先に続けて行く」と語る西本社長に「人づくりの極意」を聞いた。 （聞き手、解説は佐藤紀泰＝日経ビジネス編集委員） 西本 リーマンショックは単なる不況というのではなく、私たちの市場が構造的に変わってきています。顧客である製造業大手では「新しいマーケットをいかに攻めて行くのか」「どのような製品が必要なのか」「新興国対応でどのように経営資源を振り分けていく
サムスンのオーナーは10度豹変す：日経ビジネスオンライン
昨今、韓国経済が元気なことから、サムスン電子、LG電子、現代自動車、ポスコなど韓国企業への注目が高まっている。日本では、にわかに「韓国企業の強さの秘密」「サムスンに追いつけ」「韓国から学ぼう」などの特集記事や社説などをよく目にするようになった。 だが、ちょっと待ってほしい。 例えば、サムスングループの李健熙（イ・ゴンヒ）会長は、独創的な経営哲学に基づき、常に大胆な経営改革を断行し続けてきた。象徴的な事例としては、1993年の「妻と子供以外はすべて変えろ」と号令を下した大改革。また、2007年には中国の技術的な追い上げと日本技術との格差拡大による「サンドイッチ危機論」を展開し、危機管理を強調した。同時にこれまでの日米追随型のキャッチアップ経営からの脱皮を図った。 「今後10年以内にサムスンの事業は大部分がなくなる」 最近では、「（トヨタ自動車のリコール問題などを念頭に）グローバル企業が崩壊し
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