お堅いイメージの損保ジャパンに 社内ＳＮＳが根付いた訳（前編） | 本荘修二の実践講座！ 社員を動かすウェブ | ダイヤモンド・オンライン
現場発のアイデアがたちどころに全国に広がる。現場の改善要望の声に直ちに本社が対応する。助けを求めると日本中から返事がある。転勤先の事情を現地のメンバーが教えてくれ、どこに行っても知り合いがいる。 お堅い保険会社の巨大な組織で、社員が自由闊達にＳＮＳ上でコミュニケーションを交わし、それを経営者が後押ししていると、にわかに信じられるだろうか。 損保業界2位、従業員数（単独、2009年3月末）17,042人、売上高1兆2904億円（単独、2009年3月期）の株式会社損害保険ジャパンは、全国8百拠点にまたがる大組織を社内ＳＮＳでつないでいる。 二回に渡り、どのようにして今日のコミュニケーション活性化に至ったのか、その道のりと成功の要因について見ていきたい。 危機感が醸成した 社内コミュニケーションの問題意識 今世紀に入っての損保ジャパンは激動の連続だった。 業界再編の波の中、2002年7月に 安田
SNSで子育て支援、慶應大学がNEC、KDDIと共同実験--東京都三鷹市で
慶應義塾大学は、東京都三鷹市の「三鷹市地域子どもクラブ」において、ソーシャルネットワーキングサービス（SNS）を活用したコミュニティ形成支援の実証実験を行う。NEC、KDDIと共同で、三鷹市の協力を得て実施する。 三鷹市地域子どもクラブは、放課後や土日に児童が安心して通える居場所づくりをする団体。その保護者やボランティアなどのメンバーがSNSなどを使って情報共有できるようにした。実証実験の期間は2008年12月から2010年3月末まで。現在、三鷹市の3つの地域子どもクラブにおいて、それぞれのクラブに20人ほどのメンバーが参加しているという。 NECがSNSの管理ができる「地域子どもクラブ情報共有支援システム」を開発し、各地域の子どもクラブ向けにSNSを個別に開設した。メンバーは、予定の登録、日ごろの活動報告、緊急連絡などをSNSに書き込み、情報を共有する。動画の投稿も可能だ。KDDIの携帯
景気後退の被害者、ネット上のSNSが心の拠り所に：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン Douglas MacMillan （BusinessWeek.comスタッフライター、ニューヨーク） 米国時間2008年12月17日更新 「The Recession: My Facebook, My Therapist」 ドイツポスト傘下の国際貨物大手DHLが12月11日に発表した一時解雇（レイオフ）の対象に自分も入っていると知った時、イアン・シュリューターさんはあまりのショックに、友人や家族に電話することもできなかった。「すっかり落ち込んでしまい、解雇されたことなど話したくなかった」と、ITマネジャーとして働いていたシュリーターさんは明かす。 その代わりシュリューターさんはネット上に心の拠り所を求めた。まず「iPhone（アイフォーン）
社内のブログ・SNSは情報共有に役立つ？
情報発信や仲間内のコミュニケーションに有効なブログ・SNS。企業が導入する事例も珍しくなくなった。社内のブログ・SNSは情報共有に役立っているのだろうか。 情報発信や仲間内のコミュニケーションに有効なブログ・SNS。mixiなどを活用して、コミュニケーションの幅を広げる人も少なくない。こうしたブログやSNSを企業が社内情報共有向けに導入する事例も増えてきた。社内のブログ・SNSは情報共有に役立っているのだろうか。 インターネット調査を行っているメタフェイズは1月10日、企業内で利用するブログやSNSの利用状況を調査したアンケートの結果を発表した。対象は全国20歳以上の男女700人で、いずれも有職者（パート・アルバイトを除く）。2006年12月15日～18日の4日間にわたって調査した。 情報共有の手段は、電話が95.6％、FAXが91.9％と旧来型のツールが上位を占めた。メールは3位となる7
ユーザーの55％「SNSへの興味、なくなってきた」
日本のSNSユーザーの55％が「SNSへの興味がなくなってきた」――調査会社のシノベイトが10月10日に発表した国際的な意識調査で、こんな結果が出た。興味がなくなってきたと答えたSNSユーザーの割合は、SNS発祥の地・米国（45％）より高かった。 調査は今年6月に、17カ国の計1万3000人を対象に行った。日本、米国、カナダ、ドイツ、フランス、オランダではオンラインで、ブラジル、ドイツ、ポーランド、セルビア、スロバキア、南アフリカ、台湾では電話で、ブルガリア、インド、インドネシア、アラブ首長国連邦（UAE）では面接で調査した。 SNSを知っていると答えた人の割合が高かったのはオランダ（89％）、日本（71％）、米国（70％）の順だった。SNS利用率が最も高いのもオランダ（49％）で、UAE（46％）、カナダ（44％）、米国（40％）、日本（40％）と続いた。 「SNSへの興味を失ってきてい
大日本印刷、ブログやSNSのクチコミを視覚的に表示するASPサービス：NBonline(日経ビジネス オンライン)
【ご説明】 会員登録は無料で、どなたでもご利用いただけます（無料会員登録はこちら）。登録をいただくと、NBonlineの豊富なコンテンツがすべてご覧いただけるほか、株価や記事の検索機能など、便利なサービスをご利用いただけます。 「NBonline」の無料会員登録をいただいた方、また日経ビジネス予約購読者限定のサービス「NBonlineプレミアム」の会員に登録済の方は、改めてご登録をいただく必要はございません。こちらをクリック、または上のログインボタンをクリックして、ログインをお願いします。その際、簡単なアンケートにご協力をいただいております。よろしくお願い申し上げます。 ご不明な点は、よくあるご質問のページ(FAQ)でご確認をお願いいたします。
FPN-ゼイヴェル・大浜史太郎社長へのインタビューを読んだ
6．ビジネス分析フレームワークを学ぶ ビジネス分析フレームワークの学習と使い方 ビジネス分析 フレームワークや 経営学 の学習をどうビジネスリサーチに役立てるか、その考え方と留意点について解説します。… 2021.05.08 2021.05.09 115 view 3．ビジネスリサーチの報告書作成 ファクト、ファクト、ファクト〜事実に基づくこと 「What's Your Story?」という提案や提言がないレポートは意味がない、ということがよく言われますが、ビジネスリサーチの報告書は、内容の8〜9割は ファクト … 2021.01.19 2021.05.16 303 view 4．インプリケーションと提言 リサーチを通じて気付いたことは？公開情報から点と点を結ぶイン… インサイダー情報はそのままでは役に立たない！？ビジネスリサーチの依頼の中で、「業界の空気感はどうなっているか？」「この技術
ソーシャルネットワーキング.jp: 国内ＳＮＳの変遷を辿る
●国内ＳＮＳの変遷を辿る（SNSの歴史） 今回は久しぶりに過去にさかのぼって簡単に国内のＳＮＳの歴史を振り返ってみます。 思えば、ソーシャルネットワークバー「.bar」で有名な神田敏晶氏（ビデオジャーナリスト）が2004年3月17日に国内のＳＮＳのプレイヤーを全員集めて主催したフォーラムが最初でした。 http://knn.typepad.com/knn/2004/03/knn_night_vol09.html 参加メンバーにはグリー、mixi、Beat Communication、ゆびとま、ＵＵＭＥ、ＧＯＣＯＯ ２００３年１２月ネットエイジによる合コンのSNS「GOCOO」スタート 慶應大学では㈱Beat Communication社による「ＳＩＶ CONNECT」 のユーザー数限定で実験が「SFC Incuvation Village」で行われたのが有名です。慶應大学では最もこ
ソーシャル時代の新しい人間関係モデル：ナレッジ！？情報共有・・・永遠の課題への挑戦：オルタナティブ・ブログ
先日Googleが「Friend Connect」を発表した。『すべてのWebサイトにソーシャル機能を 』というふれ込みのようだ。同時期にFacebookが「Facebook Connect」を、MySpaceも「Data Availability」を発表したので、これらのプラットフォームを使って一気にインターネット上のソーシャル化の流れが加速してインターネットは全てソーシャルになるようことを言っている人もいる。 今のところ実際にこの仕組みや技術を実装したサービスは少なく、私もサービスを使ってみたわけではなく記事などを読んでいるだけで、詳細まで突っ込んでいるわけでもないのだが、直感的感覚だとなんとなくこうしたプラットフォームが整備されたからといって、突然インターネット上のサービスが全てソーシャル化するかというと、そうでも無いような気がする。 というのもＳＮＳをはじめとする今のインターネット
MOONGIFT: 日本製の社内向けSNS「SKIP」:オープンソースを毎日紹介
SNSはmixiやFacebookのように大型のものもあれば、地域SNSや特定のジャンルにこだわった小型のSNSまで多数に存在している。すでに数千を越えるSNSが日本国内にあると言われている。インターネット上に公開されているものもあれば、社内で非公開で利用されるものもある。 プロフィール画面 インターネット上で公開されるものはセキュリティ上の問題もあって、実名登録はお勧めできないが、社内SNSであればもっと違う取り組みもできるようになるだろう。そんな社内向けのSNSとしてこちらを紹介しよう。 今回紹介するオープンソース・ソフトウェアはSKIP、Rails製の社内向けSNSだ。 SKIPはTIS株式会社で開発、利用されているSNSで、すでに運用開始から二年以上経過し、様々なフィードバックがされている。そんなナレッジの詰まったSNSがオープンソースとして公開された。 ユーザ登録完了 主な機能は
SNSの利用と現状に関する調査--男性は女性よりも、SNSに「飽き」を感じている？
Webマーケティングガイドでは、インターネット調査会社のボーダーズと共同調査のもと、変化するソーシャルネットワーキングサービス（SNS）の利用に関する調査を行った。 前回のSNSの利用と現状に関する調査では、SNSの利用率やPC・携帯電話からのアクセス方法について調査し、10代の40％弱が携帯電話からもSNSサイトへアクセスしており、年代でSNSへのアクセス方法が異なることが分かった。 今回の調査では、SNSの取り組みへの変化やSNSの利用率が減少した理由等について調査した。 ≪調査結果サマリー≫ 加入するコミュニティ数やSNSを見る習慣は増加傾向だが、日記の内容への力の入れ具合や日記を書く頻度は減少している。 SNSへの取り組みの減少理由は、「時間がない」が半数以上、「飽きた」が46.8％と続く。 女性よりも男性の方が、SNSに対して「飽き」を感じる傾向にある。 今回の調査対象者は15歳
東京大学大学院情報学環ベネッセ先端教育技術学講座（BEAT）は、学習環境のイノベーションを目指すべく、2004年から2013年までオリジナリティの高い研究を展開してきました。
0. 趣旨説明 アメリカでは社会現象ともなっている子どものネットコミュニティ参加。日本では、どのような状況なのでしょうか。今回のセミナーでは、その現状、ネットコミュニティに潜む問題、さらにはその可能性について、議論されました。 1.「ソーシャルネットワーキング・サービスの利用状況」 川浦康至（東京経済大学） 1.1. インターネットにおけるSNS ソーシャルネットワーキング・サービス（SNS）は、利用者・利用時間ともに増加しており、インターネットコンテンツの中で一定の位置を占めつつある。また、もともとはPCが中心であったが、携帯電話への対応も進んでいて、まだまだ成長する傾向が続きそうである。 ネットレイティングスの調べによると、mixiは総利用時間・総ページビューともにYahoo!と楽天に次いで「3位」である。平均月間利用時間は「4時間28分」になる。 また、インターネット白書によると、利
教育におけるSNSの良い面、悪い面: SNS,ソーシャルネットワーキング.jp
●教育におけるSNSの良い面、悪い面 デイリーヘラルドでSNSと教育に関するコラムがありました。ざっと意訳。 » Daily Herald | Social networking changing landscape for colleges, students 「Pew Internet and American Life Project」によると、18歳から29歳のネットユーザのうち7割がSNSを利用している（米国内のデータだとは思いますが） そのようなMySpace、Facebook、Linkedin、YouTubeといったソーシャルメディアは学生のコミュニケーションのあり方を変えている。 MySpaceは特に高校生や中学生に受けている。Facebookはもう少し大学生寄りだろう。どちらも、同じ興味を持つ同級生や友達をつなげる役目を果たす。当初は、若い世代にターゲットを絞っていたこれ
米国で人気沸騰のFacebook，そのビジネスSNSとしての可能性
最近，ビジネス関係者の参加で人気が沸騰しているSNS(ソーシャル・ネットワーキング・サービス)にFacebookがある。 Yahoo!の3分の1に迫る時価総額 言葉の壁もあり，日本のユーザーはあまりいないFacebookだが，米国での勢いはすさまじいものがある。Microsoftは2007年10月，Facebookに2億4000万ドルを出資し1.6％の株を取得した（関連記事）。すなわちMicrosoftはFacebookの時価総額を150億ドル（1兆6000億円）と評価したことになる。MicrosoftがYahoo!買収にあたって提示した金額は446億ドルであり，FacebookはYahoo!の3分の1の価格がつけられているわけだ。以前はGoogleに流れていたであろう有望な人材がFacebookに流れる，あるいはGoolgeからFacebookへ転職する人材も出るといった現象も起きている
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パレスホテルでの SOCIAL NETWORKING WATCH インタビュー: SNS,ソーシャルネットワーキング.jp