「狗肉節」は野蛮か？：日経ビジネスオンライン
どこの国でも、外国から見たら野蛮だと目に映る食文化があるものだ。例えば中国の犬肉料理などもその一つだ。中国各地に伝統的な「狗肉節（犬肉祭り）」の日というのがあるくらい、犬肉は好まれる。町をあげて大量の犬をみんなで食する一大グルメイベントで、かつては、全国各地から犬肉好きが集まったものだった。 だが近年、この犬肉祭りは、国内外の愛犬家たちから残虐だ、非文明的だ、動物愛護精神に反するなどと批判を受けていたこともあり、中止命令が出された地域もある。一方で、伝統的食文化を欧米の価値観で否定されることへの抵抗感も強く、ネット上でもしばしばはげしい論争に発展している。 先日、この「犬肉祭り」をめぐってついに流血沙汰まであった。食文化に誇りもこだわりもある中国人の間では、この犬肉食問題はサッカーワールドカップに次ぐ夏のホットイシュー。伝統か動物愛護か。食欲かモラルか。日本でもイルカ・クジラ漁を巡ってよく
中国、ヤバいのは空気だけじゃない：日経ビジネスオンライン
今月初めに北京に行く機会があったので、まずその時の感想から。 飛行機のタラップを降りると、オイルのような匂いがした。大気汚染のニュースが飛び交っていたので身構えたが、「まあ、飛行機のエンジンも近いし」とも思った。 空港の建物に入ると、誰かがタバコを吸っているのではないかと思った。匂いはかすかではあったが。周囲を見回しても、灰皿すら置いてなかった。 北京の空気が汚いのは、ずいぶん前から言われてきたことだ。それでもやはり、中国の大気汚染が深刻度を増していることは間違いないと感じた。結局、北京を離れるまで、このタバコのようなわずかな匂いをずっと感じていた。 少し時間があったので、天安門広場に移動してみた。春節（旧正月）前なので、地方から来た観光客が多くいた。「どう？やっぱり空気よくないよね」と尋ねてみると、「（地元の）西安だって同じようなものさ」という答えが返ってきた。確かに、中国の大気汚染に関
なるべく早く芸能界に復帰してください：日経ビジネスオンライン
島田紳助さんが芸能界を引退するのだそうだ。 で、どの局も彼を「紳助さん」と呼んでいる。横並びだ。全局一斉のさん付け処理の同時スタート。不思議な光景だ。 暴力事件の折、島田容疑者に対して用いられた「島田紳助司会者」という呼称を思い出す。あの時もほぼ全局横並びだった。 「容疑者」と呼びたくない。といって、呼び捨てにもできない。だから「司会者」。苦肉の肩書きを付加して呼びかけるわたくしたち。実に不可思議な処理だった。 それが、謹慎期間が明けてテレビの第一線に復帰すると、紳助は再び紳助に戻る。元の呼び捨て名称の紳助。芸人の紳助。タレントの紳助。みんなの紳助、だ。 「島田紳助の行列のできる法律相談所」 冠番組にも敬称は付かない。なぜなら、番組名に冠される冠としての「島田紳助」は、人名であることを超えた一種の商標のようなもので、広く国民に共有された文化的な表象だからだ。でなくても、わが国の社会には「芸
社員の幸せを露骨に追求する会社：日経ビジネスオンライン
「成長」にあえて背を向けている企業がある。この会社が重視しているのは従業員の幸せと企業の永続。そして、それを実現するために持続的な低成長を続けている。人事制度は終身雇用の年功賃金。地域社会への投資も惜しまない。それでいて、10％を超える高い利益率を維持している。 私たちの足元は経済危機に揺れている。強欲の虜になったグローバル資本主義はバブルを膨らませ、金融危機を引き起こした。今の経済危機は強欲がもたらした1つの末路とも言える。であるならば、この会社の生き方は、危機後の資本主義に、そして企業経営に、1つのヒントを与えるのではないだろうか。 48年という長きにわたって増収増益を続けた企業がある。本社は長野県伊那市と、決して地の利に恵まれているわけではない。しかも、扱っているのは「寒天」という地味な成熟商品だ。にもかかわらず、1958年の創業以来、階段を上るように、一段一段、着実に成長してきた。
「監査倒産」続出の懸念：日経ビジネスオンライン
「3月を乗り切っても、4月以降も危機は続く。しかも問題は一段と厄介になりそうだ」――。金融庁の幹部はそう言って顔を曇らせた。 世界的な金融危機の中で、日本が直面する大きなヤマ場と見られてきた3月決算期末がやってきた。 期末越えに政策「何でもあり」 「3月危機」として懸念されてきたのは大きく分けて2つ。決算期末の資金繰りと、保有株の価格下落で損失が発生することによる自己資本不足だ。前者は主に企業の問題で、この半年、中小企業ばかりか大企業までもが手元資金の確保に躍起になってきた。後者は主として銀行の問題で、「株価次第では、地方銀行が2～3行破綻しかねない」との噂が根強くささやかれてきた。 こうした中で、政府や日本銀行は危機対応に、なりふり構わず取り組んできた。金融機関が中小企業向けに融資する際に、信用保証協会が100％債務保証する緊急保証制度を導入。地方銀行の企業向け貸し出しを促進した。金融庁
子供の教育費は親の責任？：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 春になると子供の教育費について尋ねられることが多くなります。 「子供の教育費はいくらを目標にためたらよい？」 「子供1人を育てるのにいくらかかる？」 「公立進学コースと私立進学コースでは最大どれだけの差？」 これらの話を通して「2人目の壁」という言葉の存在を知りました。働きながら子育てをしている女性が2人目の出産を考え始めた時、様々な壁が立ちはだかるというのです。長時間労働の夫には協力を求められず、子育てと仕事の両立に対する不安を前に、「1人だって大変なのにこれ以上無理！」と立ちすくむ女性の姿が浮かび上がります。 教育に対する公的支出はOECD中最低の日本 実は、2人目の出産を躊躇する大きな理由の1つに「教育費負担の重さ」を挙げる方も大勢いら
南国フィジーで起業<br/>「お得な留学」でOL・親子連れがやって来た：日経ビジネスオンライン
PROFILE 1972年福井県生まれ。中国・上海の同済大学中退。香港のマンション分譲会社、タイの建設会社に勤務した後、帰国。父が経営する建設会社に入るが、父と衝突を繰り返して退社。2000年、金沢市で中国人労働者の日本語教育などを手掛ける北陸対外事業協同組合を設立し、理事長に就任。2004年に辞任し、South Pacific Free Birdを設立。フィジー諸島共和国で英語学校を開き、格安の語学留学事業を始める 語学留学先として、南太平洋に浮かぶフィジー諸島共和国の人気が急上昇している。仕掛け人は、South Pacific Free Bird（サウスパシフィック・フリーバード）の社長、谷口浩（37歳）。日本人にとって、フィジーは海が美しい南国のリゾートというイメージが強い。その地で、谷口は2004年、同国初の英語学校を開いた。 受け入れ留学生は1年目こそ54人だったが、2年目以降は
「よりよく」よりも、「ほどよく」生きよう：日経ビジネスオンライン
―― 前回は「部下と相性が合わない時」、「『お客様は神様』ではない」、「『今どきの若いヤツ』は本当にダメか？」と、連載中に読者の方の関心が高かったキーワードをふり返りました。このほか「無理せず、自分を大事にする」もよく読まれました。 連載を通して一番印象に残ったのは、「そこそこほどほど」というキーワードでしたが、読者からも「これは、自分を追い込み過ぎず自然体で生きるということですよね？」といったコメントを多くいただきました。 深澤 日本では、高度経済成長期からバブル期には「よりよくなろう」「昨日より今日、今日より明日の方が豊かになる」「右肩上がりに成長する」ということが当たり前のように信じられていました。 私もバブル末期の91年に就職していますから、「給料はこの先ずーっと上がっていく」と思っていましたし、「30代でマンションを買って、40代では別荘くらい持てるかな？」という脳天気なイメージ
和製ファンド解散の衝撃：日経ビジネスオンライン
「買うのは誰でもできる。でも、投資の果実を残せなければ、ファンドは次のカネを集められない、おしまいにするしかない。そういうことでしょう」 旧カネボウなどの企業再生を手がける買収ファンド、MKSパートナーズが総額約600億円の傘下のファンドを解散する方針と報じられた11月下旬。ある大手銀行の審査担当役員は淡々と語った。 MKSはベンチャー投資経験20年以上の松木伸男代表が前身の会社を1982 年に創業。アドバンテッジ・パートナーズ（AP）、ユニゾン・キャピタルと並び、“和製御三家”と呼ばれ、日本のファンド業界でも最古参の存在だ。 松木代表は「金融危機で新規投資がしたくても、資金がつかなくなった。追加投資を続けてリスクを負うよりも、ここはいったん店じまいをしようと決めた」と認める。 最古参MKSがつまずいた理由 この1～2年、MKSは組織自体も揺れていた。「新参のファンドが高額の報酬で引き抜く
【遙 洋子の「男の勘違い、女のすれ違い」】「俺は聞いてない」の女性版：NBonline(日経ビジネス オンライン)
「俺は聞いていない」は、権威主義の男性上司の常套句だと思っていた。だが、昨今は、キャリアウーマンがその言葉を吐くのを目撃するようになった。 ある出版社でのこと。 本の売上部数が落ち、出版界は今そのことで深刻な打撃を受けている。私も執筆者として売上向上の営業努力を課せられる立場だ。 「私の本を100冊自宅に送ってください」と担当者の女性に注文した。本が出版されるとその宣伝のために本を各番組にばら撒くことが多いからだった。 「わかりました」とその女性は返事した。 そして、私のところに本が届いたのはそれから10日後だった。私がいろんな番組に出演した後だ。新刊はすぐには書店に並びきれておらず、仕方なく私は手ぶらで本の宣伝に回った。 「なぜすぐ送ってくれなかったのか」と言うと、その女性は、「“急ぎ”とは聞いていませんでしたから」と返事した。 数カ月後に大きなイベントを控えていた。 「私の本を会場で売
“無限に”リスクを取る種族の破綻：日経ビジネスオンライン
気になる記事をスクラップできます。保存した記事は、マイページでスマホ、タブレットからでもご確認頂けます。※会員限定 無料会員登録 詳細 ｜ ログイン 今年に入りベアー・スターンズとリーマン・ブラザーズが破綻し、メリルリンチが破綻寸前ギリギリセーフでバンク・オブ・アメリカ（BOA）に吸収合併された。 米国の独立系大手投資銀行で残るのは、とうとうゴールドマン・サックスとモルガン・スタンレーの2つになってしまった。と言っても、モルガン・スタンレーは、いったんディーン・ウィッター・ディスカバリーに買収されている。米国の投資銀行に未来はあるのだろうか。 歴史を振り返ると、かつてロンドンでは「マーチャントバンク」と呼ばれる小型の投資銀行が、その知恵とネットワークで、全盛を極めていた。SGウォーバーグ、Ｊ・ヘンリー・シュローダー、ベアリング・ブラザーズなどが栄華を極めていた。だが、英国で起きたビッグバン
10年後にエネルギー経済は一変する：日経ビジネスオンライン
人類は今、食料不足という大きな課題を抱えています。ここ8年のうち7年は世界の穀物生産量が消費量を下回り、不足分を埋めるため穀物在庫を取り崩してきました。その結果、現在の在庫は1974年以来最低レベルにあります。一方小麦、米、トウモロコシなど主要穀物の価格は、史上最高値を記録しています。この状態を放置すれば食料不足がいっそう深刻化し、人類文明が「もはやそれまで」という危機におちいるリスクがあります。 ―― 20世紀後半にも農作物不作で食料価格が急騰しましたが、現在の状況との違いは何でしょうか。 米国のコーンベルトでの猛暑による減産、旧ソビエトでの凶作、インドのモンスーン期の水不足による減産などで食料価格が高騰しましたが、これらは一時的な気象状況がもたらしたもので、次の収穫時には正常な生産レベルに戻れました。しかし現在の問題は、長期的な傾向なのです。原因の1つは、気候変動です。近年の熱波により
メディアで憎悪を増幅してはいけない！：日経ビジネスオンライン
この連載では「情報の環境問題」をキーワードにCSR（企業の社会的責任）の問題を考えているわけですが、情報環境問題が破壊的な影響を及ぼした例として、ファシズムのメディア統制やとりわけ大虐殺、つまり「ジェノサイド」を挙げることができます。 20世紀に入って、人類は少なく見積もっても4回、100万人規模の人間集団を地上から根絶やしにする「ジェノサイド」を引き起こしました。第1はオスマン帝国によるアルメニア人大虐殺（1915～16）、第2はナチス・ドイツによるユダヤ人大虐殺とスターリン時代のソ連による大虐殺（1941～45～…）、第3はクメール・ルージュによるカンボジアでの大虐殺政策（1975～79）、そして第4はルワンダ大虐殺（1959～94）です。 ナチスやスターリニズムは既に過去の歴史となって久しいですが、ルワンダのケースはごく最近起こったことです。実はいまだ裁判も終わっておらず、大虐殺につ
岐路に立つブータン、「国民総幸福量」政策の行方：日経ビジネスオンライン
2008年に王室主導で初の民主政体が発足するブータン。伝統とのバランスをとりながら、「国民総幸福量」の理念に基づいた近代化を進められるのかどうかが、注目を集めている。 現地語でドゥク・ユル（雷龍の国の意味）と呼ばれるブータン王国は、面積は九州より一回り大きいほどの小国だが、インドと中国という2つの大国にはさまれながらも、1000年以上も孤高を保ってきた。地理的な条件に加え、鎖国政策を長く続けてきたため、外界から隔絶されていたのだ。1960年代まで、舗装道路や電気、自動車はなく、電話や郵便制度もなかった。 今でも、霧に包まれた崖に立つ古い寺院、川や森を見下ろすようにそびえる未踏の霊峰、4人姉妹を妃にめとった前国王がその一人と暮らす宮殿を眺めていると、ここは「時に忘れられた場所」という気がしてくる。訪れる人々が「最後の理想郷」と呼びたくなるのももっともだ。 先代のジグメ・シンゲ・ワンチュク国王
ゴールデンタイムの「外国アニメ放映禁止令」が投げかけた波紋：日経ビジネスオンライン
すでに前回で触れたように、中国の映画やラジオ・テレビ等のメディア分野を統括する中国政府の最高機関である国家広播電影電視総局（国家広電総局）は、2006年9月1日から、中国全土の全てのテレビ局において、夕方の5時から8時までのゴールデンタイムに外国アニメ（実質上は日本アニメ）の放映を一律に禁じた。 中国語ではこれを「禁播令」と略称している。播は「伝播（でんぱ）」の「播」で、放送とか放映を意味する。この原稿でも簡単に「禁播令」と略記することにしよう。 中国の国産アニメが招いた衝撃の事態 この禁播令は、国産のテレビアニメを振興させることや、中国の青少年が日本文化の影響を受けすぎないようにすることが主な目的だ。また、日本アニメの中には暴力に傾いたものもあり、青少年の情操教育を妨げるのでそれを阻止し、中華民族の伝統的な文化に対する尊敬の念の養成と健全な精神形成を促進する、ということも重要な目的とされ
こうすれば風景は売れる：日経ビジネスオンライン
最近になって読み直した和辻哲郎の『風土』に影響されたかもしれないが、筆者のいう風土・風景とは、その土地に固有の歴史的自然環境を風土といい、風景とは個人の眼差しによって様々に了解される景観のことをいう。 もっといえば、その土地固有の風景が展開し、風土に旅人を癒す包容力が備っていること、ということになる。 松之山にはそれらが潜在している。撮影行は頻度を増し、出かけるたびに何がしかの感動を享け、それが作品づくりの原動力になっている。 見過ごされてきた風景が一大観光地になる 風景が売れる、という実感を、写真家はしばしば持つことがある。ただし、独自に発見した美が、いつまでも変わらず、そこに在ってほしいと願うために、公言をはばかり、場合によっては秘匿することになる。しかし、1枚の作品が、やがて数を増すにしたがって、世の中に知らしめたい、と願望や野心を持つようになるのも、写真家の性癖といえる。 写真家を
笑顔と相づちの裏にあるもの：日経ビジネスオンライン
女性ばかりのホームパーティがあった。“女性だけ”というからそうかと思いきや、1人だけ男性が混ざっていた。参加者の夫だそうだ。女性10人に男性1人という比率にも臆さず参加したその男性の社交性を評価した。 しかしこの比率、微妙だ。女性談で盛り上がると男性を無視しかねない。かといって適度に混ざり合える共通点は少ない。だいたい女性ばかりの話に男性が「そうそう」と相づちを打つこと自体無理がある。 その男性は饒舌だった。蓋を開けてみれば結局、その男性の話に女性全員が「そうそう」と相づちを打つ展開になった。そうなると男性に酒を入れる女性、灰皿を出す女性、料理を出す女性と、まるで銀座のクラブのような空間になった。 そこで私なんかが「そう言えるかしら？」とその男性に反発でもしてみようものなら「だから君は不幸な女なんだよ」と言われ、他の女性はそうなるまいとばかり、よりいっそう相づちと尽くし型の女へと拍車をかけ
人口が減ってどこが悪いのでしょう (2ページ目)：日経ビジネスオンライン
私も宋氏の意見に賛成です。先週ですか、朝のTV番組で「このままでは、西暦3000年には、日本の人口は30人になる(身支度しながら聞いてたので、数字の記憶が曖昧ですが）」などと、さも大変そうに言ってたのを聞き、「そうなったら、そうなったで、仕方がないじゃん。少子化、少子化と騒いでるわりには、一向に今、現在、生きている子供たちのイジメ問題や幼児虐待に対して、自分たちの立場を気にするばかりで、真の対策をしようとする大人は、少ないんだし」などと思ってしまいました。私は無宗教ですけど、「ノアの箱船」の話を思いだしました。親子・兄弟でも殺し合い、それに何の関心も示さない人の多さ。次々と事件が起きて、すぐに忘れられていく怖さ。他人を死に追い詰めるまで、いじめて喜ぶような子供を育てているのは、私たち、大人の責任、特に親の責任だと思います。もっと生きることの楽しさ、学ぶことの楽しさも教えてあげる人は、周囲に
資産1億円以上の富裕層向けのSNS開設：日経ビジネスオンライン
上木 貴博 日経ビジネス記者 2002年に筑波大学を卒業し、日経BP入社。「日経ビジネス」「日経情報ストラテジー」「日経マネー」編集部などを経て、2016年4月から現職。製造業を中心に取材中。趣味は献血（通算185回）。相撲二段。 この著者の記事を見る
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