最近、Instagramでは「牛乳は体に悪い」「牛乳貧血になる」といった牛乳有害論がもてはやされている。小児科医の森戸やすみさんは「どれもこれも荒唐無稽なものばかり。一体どうしてこんなバカバカしい説が広まっているのか……」という――。 おかしな子育て情報が広まるSNS 先日、外来で「インスタに、子供に牛乳を飲ませると貧血になる、かえって骨が弱くなる、健康に悪いとかっていう話がたくさん投稿されているんですが、本当ですか?」と聞かれたので、今回は牛乳と子供について書こうと思います。 まず、インスタというのは、「Instagram(インスタグラム)」という画像がメインのSNSです。それぞれの投稿には、写真やイラストなどとともに、投稿者のコメントが書かれています。Facebookよりも若いユーザーが多く、子育てや小児医療についての情報も多いようです。ただ、非専門家によるまったく根拠のない投稿も多い
仕事の現場で直面しやすい「著作権」に関する悩みや疑問に答えた、『職場の著作権対応100の法則』の出版記念イベントの模様をお届けします。普段はあまり気にしていないものの、いざ直面して悩む「著作権」。本イベントでは著者の友利昴氏が登壇し、出版に至るまでの背景や、「SNSでありがちな著作権問題」「どこまで許可を取るか問題」「AIの生成物をどう扱うか」など、職場で起きうる著作権に関する疑問について解説しました。本記事では、SNSに関する権利について解説されました。 職場の「著作権あるある」問題を解決 早瀬隆春氏(以下、早瀬):それでは始めていきたいと思います。みなさん、こんにちは。日本能率協会マネジメントセンターの早瀬と申します。司会進行を務めますので、よろしくお願いいたします。 本日は『職場の著作権対応100の法則』出版記念イベント、「仕事の『著作権あるある』問題を解決しよう」にご参加いただきま
スマホの充電残量まで他人に公開していた 2023年2月、女子中高生を中心に人気を集めた位置情報共有アプリ「Zenly」(ゼンリー)がサービス終了になりました。Zenlyはフランス発のSNSで、2019年ごろから日本の若者の間に一気に広がりました。 自分の現在地を公開し、つながっている相手が今いる場所も地図上で確認できます。自宅や学校、職場も共有できますし、滞在時間や、移動中の場合は移動速度、スマホの充電残量までわかります。 サービス終了の発表に若者はとても失望していました。サービス終了が発表された時点で、日本の実業家インフルエンサーが買収を検討したり、世界中で複数の類似アプリが乱立したりしました。それほど若者はZenlyを利用していたのです。 なぜ今の若者たちは位置情報を共有したがるのか、昭和世代にはとても理解できません。「位置情報の共有なんて、24時間監視されているみたいじゃないか」「奥
先日、ツイッター(現X=エックス)のイーロン・マスクCEOが、同社のアイコンをお馴染みの青い鳥から「X」に切り替えたことで話題になりましたね。 早速海外のユーザーが直接マスク氏に「So now that Twitter has been rebranded to X, what are tweets called now?」(TwitterがXにブランド変更したのであれば、ツイートするはどう言えば良いの?」と質問しています。これに対しマスク氏の回答は「X’s」(エックセズ)でした。 すると「Instead of retweet, what’s the new name? ReX’d?」(ではリツイートはどう呼んだらいいの?ReX’d?)とイジられるとに。これには、「That whole concept should be rethought(全体的に考え直した方がよさそうだ)」とたった3手
2023年版の情報通信白書によると「SNSの情報が運営企業によって選別されている」ということを認識している割合が、日本は欧米や中国と比べて低いことが明らかになりました(※1)。偏った情報を取得し思想に影響を受けると、社会の分断や民主主義の危機につながる問題が指摘されています。 インターネット上で得る情報が偏ってしまうのは、「フィルターバブル」と「エコーチェンバー現象」が原因であると考えられます。 この記事では、フィルターバブルの意味や問題点、エコーチェンバー現象との違いについて解説します。 我々を孤立させる「フィルターバブル」 フィルターバブルとは、自分自身が作り上げたフィルターにバブル(泡)のように閉じ込められ、それ以外の情報から切り離された状態を指します。 Googleなどの検索エンジンは、検索した本人の閲覧履歴や所在地などの傾向に合わせて、ユーザーごとにカスタマイズした結果を表示して
チャットAIは要約やビジネス文書の作成補助、対話、翻訳などさまざまな用途で役立ちますが、一方で巧みな文章を作ることができてしまうために、偽情報やフェイクニュースの生成をはじめとした悪用の心配もあります。非営利プラットフォーム・Culturicoのディレクターであるフェデリコ・ゲルマーニ氏らにより、AIが情報環境にどういった影響を与えるのかという研究が発表されています。 AI model GPT-3 (dis)informs us better than humans | Science Advances https://doi.org/10.1126/sciadv.adh1850 Artificial intelligence can seem more human than actual humans on social media, study finds https://www.ps
Twitterはイーロン・マスク氏によって買収されてから大規模な人員削減や改修が行われています。しかし、無料APIの提供終了や1日のAPIレート制限をきっかけに、Twitterを見限ってThreadsやBluesky、Mastodon、Misskeyなど、他のマイクロブログ系ソーシャルメディアに移行するユーザーも増えています。自分の言葉をインターネットに投稿するソーシャルメディアプラットフォームに激動の時代が訪れているなかで、IT系ニュースサイトのTediumがかつて世界中で使われていたインスタントメッセンジャーから学ぶものがあると述べ、その歴史を語っています。 Instant Messenger History: Lessons for the Threads Era of Social Media https://tedium.co/2023/07/12/instant-messeng
ネット社会、スマホなどテック製品のトレンドを分析、コラムを執筆するネット/デジタルトレンド分析家。ネットやテックデバイスの普及を背景にした、現代のさまざまな社会問題やトレンドについて、テクノロジ、ビジネス、コンシューマなど多様な視点から森羅万象さまざまなジャンルを分析。 Twitterユーザーのジレンマはいつまで続くのだろうか。Twitterに起きていることを考えれば、日本で人気の高いこのSNSは終焉へとむかうのかもしれない。 Twitterを都合の良い発信道具にしてきたユーザーにとって悲観的な状況だが、よく似た短文SNSのメタ・プラットフォームのThreadsに高い期待を持つTwitterユーザーも少なくないだろう。 メタはTwitterが持ち合わせていた爆発力や手軽さ(これらが検索で”現在”を知るメディアとしての特徴を際立たせていた)を引き継ぎながらも、無責任な誹謗中傷など負のエネルギ
公開から5日で1億ユーザーを達成した、米MetaのSNS「Threads」が、日本語の利用規約を7月7日に一部修正した。禁止事項に関して、「商業目的でThreadsサービスを活用すること」としていた項目を「本来の趣旨にそぐわない商業目的でThreadsサービスを利用すること」に変更している。 当初の利用規約では、商用利用全般に対してThreadsの利用を禁止すると読めたことから「企業が公式アカウントを設置することなどができないのでは?」とする見方がTwitterを中心に広まっていた。 米Metaの日本法人であるFacebook Japanに確認したところ、誤訳であることを認め、悪用目的での商用利用を禁止するものだと明かした。例えば、企業が公式アカウントを開設するなどの一般的な商用利用は問題ないとしており、これは新しい規約においても変わりないという。
インスタグラムと連携した新たな文章投稿サービスが登場 。今後ツイッターと、ユーザー争奪戦を繰り広げるのか注目されている。 この記事の画像(11枚) インスタグラムやフェイスブックを運営するメタは、当初の公開予定を1日前倒し、5日にテキストベースの会話アプリ「Threads(スレッズ)」を公開した。 アップルやグーグルのアプリストアから無料でダウンロードでき、日本語を含む30以上の言語に対応している。 インスタグラムのアカウント名や、フォロワーもそのまま引き継ぐことができる。 ザッカーバーグCEOは「提供開始から7時間で、登録者が1000万人を超えた」と明らかにした。ツイッターの牙城を崩す存在となるのか、注目が集まる。 誹謗中傷などに対応した「やさしいSNS」 「Live News α」では、暮らしを変えるテクノロジーに詳しい、IoT NEWS代表・小泉耕二さんに話を聞いた。 堤 礼実 キャ
Threadsは6日のサービス開始から7時間で登録者数1000万人を突破。仕様変更が相次ぐTwitterからの移行先として注目を浴びている。ヤフーやセガなど、公式アカウントを開設する日本企業も出始めている。 関連記事 JASRAC、徴収額が過去最高に ネット配信がけん引 1290億円超え 日本音楽著作権協会(JASRAC)は24日、2022年度の事業内容を報告した。楽曲の使用料徴収額は1290億1000万円、分配額は1256億4000万円といずれも過去最高になった。 JASRACとGoogleが連携強化 YouTubeの「Content ID」本格活用へ 日本音楽著作権協会(JASRAC)とGoogleは、YouTube上でのJASRAC管理楽曲の利用について、新たな許諾契約を締結したと発表した。音楽クリエーター、音楽出版社など権利者へのより正確な分配を図るため、YouTubeの「Cont
by Solen Feyissa TikTokの従業員が、親会社であるByteDanceによって開発された「Lark」という社内メッセージングツールで、ユーザーの個人情報や児童ポルノなどを共有していたと、The New York Timesが報じました。 Inside How TikTok Shares User Data - The New York Times https://www.nytimes.com/2023/05/24/technology/inside-how-tiktok-shares-user-data-lark.html The New York Timesに情報を提供した現役および元従業員4人の話によると、TikTokとByteDanceの社員数千人(中国国内の従業員も含む)がLarkのグループ(チャットルーム)に所属しており、そこではTikTokユーザーの運転免許
Kiwi Farmsは、ドクシングと呼ばれる晒(さら)し行為やオンラインストーキング、さらにはオフラインでの嫌がらせを駆使して複数の被害者を自殺に追い込んでいる嫌がらせ特化のインターネット掲示板です。そんなKiwi Farmsが誕生した経緯や、これまでに犠牲者に行ってきた中傷行為などを、非営利の調査報道団体・Mother Jonesがまとめました。 The Website That Wants You to Kill Yourself—and Won’t Die – Mother Jones https://www.motherjones.com/politics/2023/02/kiwi-farms-die-drop-cloudflare-chandler-trolls/ Kiwi Farmsでは、ターゲットとなった人物が自殺することを「キルカウント」と呼んでおり、これまでに少なくとも3
インターネットを悪用し、特定の人物にしつこくつきまとうなどのストーキング行為を行う者。サイバーストーカーとも呼ばれる。 スマートフォン(以下、スマホ)の普及により、誰もが手軽に発信できる時代となった。TwitterやFacebook、Instagramのアカウントをフォローせずとも、ある程度プライベートな情報まで閲覧することが可能だ。そうした投稿を通じて相手の行動を疑似体験することで、さまざまな感情を抱くこともある。共感、高揚、憧憬、嫉妬、怨嗟、さらには相手に一方的な恋愛感情を抱くようなケースも少なくない。 そうした感情をこじらせ、特定のユーザーにつきまとうような粘着質な人をストーカーと呼ぶ。現実世界ではこれまでにも、残忍な手口を用いた犯行が繰り返されてきた。そして近年のインターネットの普及により、ネット上で同様のつきまとい、あるいは時に嫌がらせのような行動を働くのがネットストーカーだ。
ツイッター公式の「引用リツイート」の方法によらず、スクリーンショットによってツイートを転載したことが適法な引用に当たるかが争われた事例。 事案の概要 Xは、ツイッター上で、Xの著作権が侵害され、かつ、Xの名誉が棄損されたことが明らかであるとして、経由プロバイダ(ISP)であるYに対し、プロバイダ責任制限法(令和4年施行の改正法施行前)4条1項に基づいて、発信者情報の開示を求めた。 問題となった何者かによるツイート(本件ツイート)は、Xが投稿した3件のツイートをスクリーンショット画像(本件投稿画像)と、「DM画像捏造してまで友人を悪人に仕立てあげるのやめてくれませんかね?」などの文章とともに投稿したもので、そのスクリーンショットには、Xのプロフィール画像が含まれていた。Xは、このプロフィール画像が著作物であって、これをスクリーンショットの形で投稿することは、Xの著作権を侵害するとともに、それ
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