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ブックマーク / forbesjapan.com (13)

  • 米アーカンソー州に「大量のリチウム」、米国の輸入量以上の可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    米アーカンソー州の地下に電気自動車(EV)のバッテリーに欠かせないリチウムが相当量埋蔵されているという研究結果が発表された。埋蔵量は、米国が現在輸入している量を上回る可能性があるという。 米国地質調査所(USGS)とアーカンソー州政府は10月21日、州南部にあるスマックオーバー層の地下の塩水に、510万〜1900万トンのリチウムが含まれている可能性があると発表した。このリチウム鉱床は、機械学習モデルと地質情報を用いた濃度予測の結果、現状で米国に存在すると推定されるリチウムの量の35〜136%を占めているとされる。 スマックオーバー層では、すでに複数のエネルギー企業が石油やガスなどの天然資源の採掘を行っており、リチウムは、鉱物が豊富に含まれた地下水から抽出できる可能性があるとされる。 「我々は、この地域に米国が現在輸入している量を上回る量のリチウムが水に溶けた状態で存在していると推定している

    米アーカンソー州に「大量のリチウム」、米国の輸入量以上の可能性 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
    moodyzfcd
    moodyzfcd 2024/10/25
    ( 原文にはニュースリリースや研究結果発表へのリンクがある
  • 「過剰コンプラ」で消えゆくディズニーアニメの魔法 過去の栄光を取り戻せるか? | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    ディズニーアニメに最後に心を揺さぶられたのは、いつだったろう。 米アカデミー賞の「長編アニメーション賞」は創設以来、ディズニーがほぼ独り勝ちを続けている部門だ。そんな同賞を、今年は宮﨑駿監督の『君たちはどう生きるか』が受賞した。 このすばらしい作品の受賞は当然の結果だが、その背後にはディズニーアニメの凋落が見え隠れする。 消えゆく魔法、アカデミー賞連勝の栄華 2006年に米アニメーション制作会社ピクサー・アニメーション・スタジオを買収したディズニーは、2007年(『レミーのおいしいレストラン』)から2021年(『ミラベルと魔法だらけの家』)まで、連勝街道を突き進んだ。受賞を逃したのは2019年の『スパイダーマン:スパイダーバース』と2012年『ランゴ』の2作品のみである。 「長編アニメーション賞」部門は長らく、アカデミー賞選考メンバーに重要視されていなかったかもしれない(授賞式ホストのジミ

    「過剰コンプラ」で消えゆくディズニーアニメの魔法 過去の栄光を取り戻せるか? | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
    moodyzfcd
    moodyzfcd 2024/04/02
    ( "安全第一、コンプラ重視の姿勢" の原文はこの辺かしら "Most feel too safe, too reassuring, as though the writers have all gone to therapy and want to preach twee life lessons, forgetting to add a pinch of spice."
  • 内閣府が始動、子育て支援プロジェクト「ママもまんなか」とは | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    内閣府の戦略的イノベーションプログラム(SIP)「ママもまんなか」子育て支援プロジェクトがスタート。これは、子育て世代や女性の幸福度向上を目的として、産官学が一体となって、全国の12の自治体と連携して行われる取り組み。筑波大学を中核として行なわれた研究結果と、公式アンバサダーによる記者会見が8月28日、筑波大学東京キャンパスで開催された。 公式アンバサダーに就任したのは、Forbes JAPAN 執行役員 Web編集長の谷有香と、日経xwoman 元総編集長の羽生祥子。共に働くママとして、子育てと仕事を両立。輝き続ける女性のパイオニアとしてキャリアを重ねてきた2人の実体験も交えながら、冒頭のトークセッションからスタートした。 谷有香(以下、谷):子育てをめぐっては、これまでライフワークバランスや地域に於ける教育格差など、様々な問題が社会テーマとなってきました。今回発足した「ママもまん

    内閣府が始動、子育て支援プロジェクト「ママもまんなか」とは | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
    moodyzfcd
    moodyzfcd 2023/09/13
    ( "ママもまんなか" site:go.jpとの一致はありません。 https://www8.cao.go.jp/cstp/gaiyo/sip/sip3rd_list.html "SIP)第3期課題のうち「包摂的コミュニティプラットフォームの構築」に関する研究開発" https://pr-free.jp/2023/83517/
  • Xがブロック機能を廃止へ 「意味がない」とマスク | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    X(旧ツイッター)のオーナーである起業家のイーロン・マスクは18日、Xで特定のアカウントによる連絡や投稿の閲覧、フォローなどを制限する「ブロック」機能を廃止する予定だと明らかにした。 マスクは、Xでほかのユーザーから寄せられた質問に、ダイレクトメッセージ(DM)以外のブロック機能はなくなる予定だと回答。ブロックには「意味がない」と断じた。 マスクによると、特定のアカウントのフォローを解除したりブロックしたりせず、タイムラインに表示しないようにする「ミュート」機能は引き続き使えるという。 マスク2022年10月にツイッターを440億ドル(現在の為替レートで約6兆4000億円)で買収して以降、有料サブスクリプションサービス「Blue」の導入、ツイッターからXへの名称変更、ブランドの象徴だった青い鳥のロゴ廃止、「X Pro(旧Tweetdeck)」の実質有料化など、プラットフォームの大幅な改変

    Xがブロック機能を廃止へ 「意味がない」とマスク | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
    moodyzfcd
    moodyzfcd 2023/08/19
    ( 英語版記事には "Under the new policy, X users will no longer be able to restrict individual accounts from contacting them, following them or seeing their posts." と書かれてる
  • 米国の未成年、コロナ感染が主な死因の一つに | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    新型コロナウイルス感染症は昨年、米国の未成年者(0〜19歳)の主な死因の一つとなっていた。すべての死因を対象とした場合で10位以内に入り、ワクチンで予防が可能な病気のなかでは1位となっていた。 昨年7月末までの1年間に死亡した未成年者を対象に、それぞれの死因を調査した結果が1月30日、米国医師会雑誌(JAMA)のオープンアクセスジャーナル、JAMA ネットワーク・オープンに発表された。 一方、医学誌ランセットに掲載された研究結果によれば、変異株のオミクロン株が優勢になったことによって小児の感染者は増加したが、それ以前に主流となっていたその他の株と比べると、致死率は低下していたという。 未成年が接種可能なワクチン 米疾病対策センター(CDC)は昨年6月、新型コロナウイルスのワクチン接種を推奨する年齢を、生後6カ月以上とした。ただ、米品医薬品局(FDA)が生後6カ月以上への使用を認めているワ

    米国の未成年、コロナ感染が主な死因の一つに | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
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    moodyzfcd 2023/02/04
  • 英国でついにFAX廃止決定、電話会社の対応義務を撤廃 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    英議会が電話会社に課しているファックス対応義務を撤廃したため、英国ではファックスが墓場へと向かっている。 ファックスはインターネットが普及する前の1980年代後半に文書を送信する手段として脚光を浴びた。ある世代にとっては、あの「ピー」という恐ろしい音の後にファックスから何枚もの紙が飛び出してくるという体験は忘れられないだろう。 だが多くのテクノロジーと同様に、オンラインサービスや電子メールの普及によりファックスの使用は大幅に減少している。しかし最近まで英国の電話事業者2社は、ユニバーサルサービス義務(USO)と呼ばれる制度により、自社のネットワーク上でファックスをサポートする義務を負っていた。しかし、その義務は終わりだ。 英議会はこのほど、USOからファックスサービスを排除することを決議し、現在、電気通信規制当局のOfcomはその規則を改正し、英国のオフィスに長く残っているファックスに最後

    英国でついにFAX廃止決定、電話会社の対応義務を撤廃 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
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    moodyzfcd 2023/01/16
    WannaCryの時は(FAX機器を使用出来たので)患者の命を損なわずに済んだ、他様々な意見英国2018 https://www.bbc.com/news/uk-46497526
  • FTX破綻で社員らも悲鳴、「1300億円相当」の株式報酬が紙クズに | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    暗号通貨取引所FTXの破綻によって創業者のサム・バンクマンフリードはビリオネアの地位を失った。さらに、同社の突然の崩壊は少なくとも20名のビリオネアの資産に打撃を与えている。 バハマに拠点を置くFTXとその米国子会社のFTX U.S.は11月11日に突如、破産を申請し、バンクマンフリードと共同創業者のゲイリー・ワンの資産は数時間のうちに蒸発した。さらに最大の外部投資家であるセコイア・キャピタルと、その3人のビリオネアのパートナーたちは、同社への投資をすべて減損処理すると宣言した。 ダグ・レオーネ、マイケル・モリッツ、ニール・シェンの3人のビリオネアが運営するセコイアは、2億1350万ドルをFTXに投資し、ピーク時の持ち株の価値は4億2500万ドルに及んだが、9日にその評価額をゼロにすると発表した。 ピーク時の評価額の合計が400億ドルに達したFTXとFTX U.S.の2社は、2019年以降

    FTX破綻で社員らも悲鳴、「1300億円相当」の株式報酬が紙クズに | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
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    moodyzfcd 2022/11/14
    ( "最近の投資成績が冴えない孫正義" 原文では"two billionaire investors with recent histories of bad bets: Masayoshi Sun’s Softbank, which was WeWork’s biggest backer, and Chase Coleman’s Tiger Global Management, whose"
  • コロナワクチン接種率が高い国で感染者・死者が急増、原因は | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    世界で最もワクチン接種率が高くなっている国の一部で、新型コロナウイルスの感染者が再び急増、死者も大幅に増加している。 感染者と死者が増えているのは、少なくとも1回は接種を受けた人の割合が最も高いセーシェル(72%)と、それに次いで高い水準にあるモルジブ(57%)、チリ(56%)、バーレーン、(55%)、ウルグアイ(51%)など。 ウルグアイはここ数週間、人口10万人あたりの死者数が最も多くなっている。モルジブとバーレーンは、5月中に報告された10万人あたりの死者数が米国、インドを大幅に上回った。また、チリ、セーシェルは、世界で最も早いペースで感染者が増加している。 こうした国について専門家らは、人々の行動を制限してきた規制の解除を急ぎすぎたこと、それが国民に過度の安心感を与えてしまったことが原因の可能性があると警告している。 【関連】米コロナ感染者、再び20万人超える見通し 「ピークアウト

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  • しゃべり過ぎるのは女性ではない 森会長発言の誤りを示す研究結果 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    会議が不必要に長引く原因は女性がしゃべり過ぎることにあり、その理由は競争意識の高さにある──。 これは東京五輪・パラリンピック組織委員会の森喜朗会長が示した見解だが、これまでの研究からは、森会長がどちらの点でも間違っていることが示されている。女性はおしゃべり好きだというステレオタイプとは裏腹に、実際には男性の方が競争意識が高く、発言も多い傾向にある。 問題の発言は3日、女性理事を40%以上にするという日オリンピック委員会(JOC)の目標に関して質問を受けた際に出たもので、その場にはJOCのメンバーと記者らが同席していた。 森会長は「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる。(中略)女性の理事を増やしていく場合は、発言時間をある程度、規制をしないとなかなか終わらないので困る」と発言。さらに、「女性っていうのは競争意識が強い。誰か一人が手を挙げていうと、自分も言わなきゃいけないと思うんで

    しゃべり過ぎるのは女性ではない 森会長発言の誤りを示す研究結果 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
    moodyzfcd
    moodyzfcd 2021/02/06
    ( 英語版では各研究等へのリンクが貼られてる https://www.forbes.com/sites/kimelsesser/2021/02/03/tokyo-olympics-head-thinks-women-talk-too-much---research-says-they-dont/ が、誰の、何年の研究か書いていない部分もあり、翻訳時に付加したのかな
  • コロナ禍は前政権の「科学の口封じ」が要因、米CDC新所長が批判 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    ジョー・バイデン大統領率いる新政権の下、米疾病対策センター(CDC)の所長に就任したロシェル・ワレンスキー博士は、ドナルド・トランプ前大統領は新型コロナウイルスのパンデミックの深刻さの程度を実際よりも低く見せるため、「CDCの口を封じていた」と批判。国立アレルギー感染症研究所のアンソニー・ファウチ所長と同様の考えを明らかにした。 Foxニュースの番組に出演したワレンスキー新所長は、「CDCの職員たちは…口を封じられていた、(そして)常に科学に従っていたわけではなかったと思います」と語った。 米国の感染症研究の第一人者であるファウチ所長は、1月22日に出演したCNNの番組で、トランプは「科学に十分に耳を向けていなかった」として容赦なく非難。「極めて、極めて明確に示されていた事実…それらに疑問の目が向けられた」と述べ、前政権の対応が人命を犠牲にした可能性が高いとの見方を示した。 前政権下では、

    コロナ禍は前政権の「科学の口封じ」が要因、米CDC新所長が批判 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
  • 航空史に残る大失敗 米航空の「生涯ファーストクラス乗り放題券」 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    多くの企業が間違いを犯すが、中には大きな代償を生む間違いがある。 レンタルビデオ企業ブロックバスターは、2000年にネットフリックスを約5000万ドル(約54億円)で買収するチャンスがあったものの、これを辞退した。この金額は当時、ブロックバスターが支払うには高すぎると受け止められていた。もちろん、今考えればそれが誤りであったことは明らかで、ネットフリックスの時価総額は現在約1450億ドル(約15兆8000億円)である一方、ブロックバスターの店舗は世界で残り1つになってしまった。 またヤフーは2001年、グーグルを約10億ドル(当時の為替レートで約1200億円)で買収する機会を逃した。グーグルの現在の時価総額は8000億ドル(約87兆円)を超えている。ヤフーはさらに2008年、マイクロソフトへの440億ドル(当時の為替レートで約4兆5000億円)以上での身売り案を拒否したが、最終的にはベライ

    航空史に残る大失敗 米航空の「生涯ファーストクラス乗り放題券」 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
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    moodyzfcd 2019/12/17
    ( 筆者、別記事で" I personally am a frequent flyer, taking over 100 flights each year for work, " https://www.forbes.com/sites/jamesasquith/2019/10/27/should-frequent-flyer-air-miles-programs-be-banned/
  • 溺死した警備ロボット、スティーブの死と「ロボットの人権」 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    7月17日、米国の首都ワシントンの商業施設で警備任務にあたっていた警備ロボットが、噴水に転落し“おぼれ死んだ状態”で発見された。 ナイトスコープ(Knightscope)社が開発したこのロボットは、スティーブという名前の勤務開始から1週間目の “新人” だったという。スティーブは噴水の周囲の階段につまずき、悲惨な死を迎えることになってしまった。 実は筆者はこのスティーブに会ったことがあった。彼の勤務地であるジョージタウンの施設を散歩している際に彼を見かけたが、その時スティーブは充電マットの上で、パワーをチャージしている最中で、胸には「シリコンバレー出身(Designed and built in Silicon Valley)」との文字が誇らしげに表示されていた。 一体なぜスティーブは頭から噴水に突っ込むような事になったのだろう。報道によると、センサーが階段を検知できなかったからだという。

    溺死した警備ロボット、スティーブの死と「ロボットの人権」 | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
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    moodyzfcd 2017/07/23
    リンク先記事"「人間の警備員の1シフト分のコストで、毎日24時間ぶっ通しで働くロボットを導入できるのです」" https://forbesjapan.com/articles/detail/17048 とあって人権という単語(原文ではrobotic rights)とのギャップが
  • 氷バケツ運動で「難病研究に大成果」は誤報 科学報道の課題浮き彫りに | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)

    「アイス・バケツ・チャレンジ」がソーシャルメディアで大流行してから2年。この運動は、難病である筋萎縮性側索硬化症(ALS)の新治療法発見に向けた研究に1億ドル(約100億円)以上の寄付をもたらした。 メディア各社は先月、この寄付金が「ブレークスルー(突破口)」となる発見につながったと報じた。この情報の基になったのは、ALS治療の道を開く可能性があるNEK1という「新しい」遺伝子が見つかったという米国ALS協会のメディア向け声明だった。 だが、これは当に画期的な発見だったのだろうか? 医療関連ニュースを検証するウェブサイト「ヘルスニュースレビュー」によると、NEK1は新しい遺伝子でもなければ、ほとんどのALS患者にとって有効な治療にはつながらない見込みだという。 同サイトのエディターらは、ALS協会のリリースが言及している研究論文の執筆者らに連絡を取り、多くのメディアが報じた内容が誤りであ

    氷バケツ運動で「難病研究に大成果」は誤報 科学報道の課題浮き彫りに | Forbes JAPAN 公式サイト(フォーブス ジャパン)
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    moodyzfcd 2016/08/26
    アイスバケツチャレンジから2年、ALS研究に画期的成果 http://forbesjapan.com/articles/detail/13054
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