鷹ノ爪リリカ @ririka_rrk この冒険中に動物を捨てていく心理テストをした時、私と母は、真っ先に羊を捨てたんだけど、父が最後まで残したのは羊だった。「なんで羊？一番役に立たなくない？」って聞いたら「羊がこの中で一番弱いから守ってあげなきゃいけない」という答えに衝撃を受けたし、父みたいな男と結婚したいマジで pic.twitter.com/4VNmAawo0p 2020-05-10 18:37:00

自社ブランドを主力にする「トレーダー」 「２ドルのチャック（Two Buck Chuck）」 文化を紹介する「窓」 ヒップスター的センス ステレオタイプを利用したネーミング 文化の「盗用」？ 文化の「流用」と「ハイブリッド」 mochi（モチ）とは何か。 Ube Mochiの”ube”とは何か。 「モチの歴史」にみる文化のアプロプリエーション アメリカにトレーダージョーズ（Trader Joe’s）というスーパーがある。「貿易商人ジョーの店」と名づけられた南国風のスーパーは、1967年にカリフォルニア州パサデナに生まれ全国展開している。2020年はじめには創業者のジョー・コーロンブの訃報が報じられたことも記憶に新しい。 パサデナにある第１号店。南国風ヤシの木が目立つ。 ホールフーズと並び、日本からの観光客にも人気のスーパーである。可愛いエコバッグとかオリジナルのグッズを見たことがある人もい

このデータでは死因の詳細は分からないが、日本は新型コロナの流行の中心地となった中国以外で感染例が早期に見つかった国の一つであるにもかかわらず、感染拡大局面でも死亡数が急激に増えなかったことを明確に示している。今年３月の死亡数は前年同月よりも428人多いが、２月は1200人少ない。 新型コロナの発生による真の死亡数を把握する手法として超過死亡という指標が広く提唱されている。この数字には、ウイルス検査を受けずに亡くなった人や、別の原因で死亡した可能性があるが医療提供体制への負荷が高まり治療を受けることがでなかった人も含まれている。ある研究によれば、米ニューヨーク市内の死亡数は新型コロナ感染症が流行する中で想定の４倍に達した。 東京の新型コロナ新規感染者数は４月に一時200人を超えたが、政府が緊急事態宣言を発令して以後は減少傾向にある。12日には28人、13日は10人まで減っており、東京も５月中

動画投稿サイト「ニコニコ動画」を運営するドワンゴは、新型コロナウイルスの収束後も全社員約1000人を原則、在宅勤務とする方針を固めた。新型コロナの感染拡大を受けて2月から在宅勤務を始めたが、通勤時間が不要になったことなどで生産性が高まっていると判断した。米ツイッターも期限を設けず在宅勤務を認める方針を示すなど、コロナ危機をきっかけに働き方を見直す企業が出始めている。ドワンゴは2月17日から経理

［ロンドン発］新型コロナウイルスで世界中から対策が生ぬるいと批判されている日本ですが、死者は100万人当たり5人と欧米諸国に比べると被害は二桁低くなっています。 ウイルスに感染するまでと感染してからの2段階に分け、日本について採点してみました。◎は優、○は良、△は可、▲は不可です。 【感染前】（1）手洗いやマスク着用◎（マスク着用については海外から散々、批判されたが、結果的には世界が「うつさない効果」を認め日本に追従） （2）家の中に入る時は靴を脱ぐ◎（欧米では靴を履いたまま家の中に入るので感染症対策としては最悪） （3）消毒などの衛生観念◎（日本人のきれい好きは在外邦人の目から見ても驚異的） （4）高齢者施設の対策?（大量死が次々と発生した欧州の高齢者施設に比較すると日本は◎とみられる。太っているお年寄りが少ない。よく運動している） （5）都市封鎖や社会的距離といった公衆衛生的介入○（3

【ニューヨーク=伴百江】米国で新型コロナウイルスの感染拡大を防ぐためのマスクに対する関心が改めて高まっている。ニューヨーク州などマスク着用率の高い州ほど新規感染者が減少している一方、着用率の低い州では感染者が増える傾向があるためだ。マスクを着用しないトランプ大統領への批判も強まっている。英調査会社ユーガブが3月下旬から4月下旬にかけて、マスクを着用しているか各州で聞き取り調査した。着用している

緊急事態宣言について政府は、「特定警戒都道府県」の茨城、石川、岐阜、愛知、福岡を含む合わせて39県で解除する方針を固め、14日諮問委員会に諮ったうえで、正式に決定することにしています。一方、東京や大阪など８都道府県は、今回解除の対象とはせず、１週間後の21日をめどに改めて判断することにしています。 新型コロナウイルス対策の特別措置法に基づく緊急事態宣言について、政府は直近１、２週間の人口10万人あたりの新たな感染者数などを踏まえ、特定警戒都道府県以外の34の県と、特定警戒都道府県のうち茨城、石川、岐阜、愛知、福岡の５県の合わせて39県については、解除する方針を固めました。 一方、北海道、東京、埼玉、千葉、神奈川、それに大阪、京都、兵庫の８都道府県は、新規感染者が依然として一定数、確認されていることや、大都市部に隣接しているという地理的な要因を踏まえて、今回解除の対象とはせず、１週間後の21