【ニューヨーク＝平田雄介】リトアニアのナウセーダ大統領は２０日、ニューヨークの国連総会で演説し、ロシアの侵攻を受けたウクライナを「リトアニアは初日から支援してきた。私たちは沈黙しない。侵略者に対しては、反撃することが唯一の有効な選択肢だ」と述べ、平和の回復へ向けて団結して戦うことを各国に呼びかけた。 リトアニアは旧ソ連構成国で１９９０年３月に独立宣言。昨年には中国の巨大経済圏構想「一帯一路」からの離脱を宣言し、今年２月のロシアのウクライナ侵攻開始後は、今月１３日に台湾での代表処（代表部）の運営開始が発表されるなど、中露と距離を置く動きを加速させている。 ナウセーダ氏は２０日の演説で「リトアニアは、政府と国民が、ウクライナを軍事・人道の両面から積極的に支援してきた」と説明。「戦争は終わらせなければならないが、どんな犠牲を払ってでも平和にしなければいけないわけではない」と強調し、ウクライナの領

【ベルリン＝三井美奈】ウクライナがロシアからの占領地奪還を進めるため、ドイツに「戦車を供与してほしい」と要求を強めている。ドイツ連立与党でも、戦車供与で攻勢を後押しすべきだという声が相次ぐが、ショルツ首相は応じておらず、立場の違いが浮き彫りになっている。 ウクライナが求めているのは、ドイツ連邦軍の主力戦車レオパルト、歩兵戦闘車マルダーの供与。ウクライナのクレバ外相は１３日にツイッターで、要求を拒むドイツに「失望した。いったい、何を恐れているのか」といらだちをあらわにした。ポドリャク大統領府長官顧問も、「政治決断の欠如」で戦車が届かないと嘆き、「ドイツよ、あなたの返事を待っている」と発信した。 ウクライナの要求に対し、ショルツ首相は「すでに効果的な武器を送り、結果を出している」と述べ、ドイツがすでに、自走対空砲ゲパルトや自走榴弾（りゅうだん）砲を供与したことを強調した。ショルツ氏はロシアのプ

５日午後６時半ごろ、ＪＲ東京駅丸の内南口の警視庁丸の内署東京駅前交番に上半身が裸の男性が現れ、右手に持っていた包丁で自らの胸を刺した。男性は病院に搬送されたが、約１時間後に死亡が確認された。 丸の内署によると、交番内には男性署員１人がおり、来所者１人から落とし物の届け出を受けていたが、２人にけがはなかった。男性は所持品から２０代とみられ、事件当時は無言だった。交番付近の防犯カメラ映像には、男性が交番脇で上半身の服を脱いで包丁を手にする様子が映されており、丸の内署が経緯を調べている。

東京五輪・パラリンピックを巡る汚職事件で、紳士服大手「ＡＯＫＩホールディングス」前会長の青木拡憲（ひろのり）容疑者（８３）＝贈賄容疑で逮捕＝が東京地検特捜部の調べに対し、大会組織委員会の会長だった森喜朗元首相（８５）に「現金２００万円を手渡した」と供述していることが３１日、関係者への取材で分かった。青木容疑者は、現金を渡したのは森氏が会長だった時期と説明しており、特捜部は現金を渡したとされる経緯や賄賂性の有無などについて、慎重に捜査しているもようだ。 関係者によると、青木容疑者は調べに対し、２回に分けて森氏に現金を直接手渡したと供述。趣旨については「がん治療をしていた森氏へのお見舞いだった」としている。 森氏は組織委が発足した平成２６年１月、会長に就任。女性蔑視と受け取れる発言をした責任を取り令和３年２月に辞任した。組織委の理事や会長は「みなし公務員」と規定されている。 関係者によると、青

共産党が設置した、政界と世界平和統一家庭連合（旧統一教会）の関わりを追及するチームの初会合であいさつする小池書記局長＝７月２１日午後、国会安倍晋三元首相が７月８日、山上徹也容疑者によって銃撃され死亡した事件をきっかけに政治と宗教の関係に関心が集まっている。母親が旧統一教会（世界平和統一家庭連合）に入信し家庭が崩壊したことに対する恨みが動機になって、旧統一教会に近いと見えた安倍氏を狙ったとの趣旨の供述を山上容疑者がしているからだ。 野党は政治と宗教の関係への関心の高まりを政府と自民党を叩く好機ととらえているようだ。日本共産党は７月２１日、旧統一教会（日本共産党の表記では統一協会）と政治との関わりなどを調べる「問題追及チーム」を立ち上げた。立憲民主党は２５日、旧統一教会をめぐる「被害対策本部」の初会合を国会内で開いた。 宗教団体に限らず、政党、企業、労働組合、学校、ＮＰＯ（民間非営利団体）など

旧統一教会の信者が購入した教本や壺など。信者は同様の教本に３千万円を支払うこともあったという ＝大阪市北区 安倍晋三元首相の銃撃事件では、山上徹也容疑者の供述内容から、旧統一教会（現・世界平和統一家庭連合）による霊感商法に注目が集まった。霊感商法は事件化などによって被害人数は減少したものの、いまもなお続いており昨年は約３億円の被害が確認された。 不安をあおり、壺（つぼ）や置物などに超自然的な霊力があるように思わせ、不当に高い値段で売り込む霊感商法。昭和６０年ごろから社会問題化し、全国霊感商法対策弁護士連絡会によると、旧統一教会による霊感商法の被害は６２年には約１６４億円にのぼった。 同会の渡辺博弁護士によると、霊感商法を行っている団体は他にも存在するものの、全国で大規模に行っているのは旧統一教会だという。平成２１年には不安をあおり高額の印鑑を購入させたとして、警視庁公安部が特定商取引法違反

安倍晋三元首相（６７）の銃撃事件を巡り、日本のツイッター上で「事件はヤラセ」「自作自演」などのデマを中枢となって発信していたアカウントの一部が、過去にロシアによるウクライナ侵攻や新型コロナウイルスのワクチンに関し、陰謀論とみられる情報を積極的に発信していたことが３日、分かった。情報セキュリティー会社の分析ではいずれも１万人以上のフォロワーを抱え、高い影響力があった。同社は「世論形成のため恣意(しい)的に作られたアカウントの可能性がある」と指摘する。 事件前は安倍氏に言及の投稿なしインターネットセキュリティー会社「Ｓｏｌａ．ｃｏｍ」（ソラコム、仙台市）は安倍氏が銃撃で倒れた７月８日から１１日にかけ、事件に関する国内でのツイッターの投稿を分析。「安倍氏事件はヤラセ」「自作自演だ」という投稿の広がりを確認した。 同社はデマを中枢となって広めていた５つのアカウントを抽出。いずれも１万～１０万人のフ

政府は銃撃され死亡した安倍晋三元首相の「国葬」（国葬儀）について、ロシアのプーチン大統領の出席を認めない方向で検討に入った。プーチン氏は北方領土交渉を通じ安倍氏と密接な関係を築いたが、現在はウクライナ侵攻に伴う制裁として事実上の入国禁止の対象となっており、仮に参列を希望しても拒否する見通しだ。複数の政府関係者が２２日、明らかにした。 政府は９月２７日に安倍氏の国葬を行うとの情報を各国に通知し、参列の意向を聞く。外交関係のあるロシアにも通知は出すが、外務省幹部は「来ることは想定していない」と語る。 プーチン氏は首相時代の安倍氏と２７回の会談を重ね、北方領土交渉を行った。ただ、政府はウクライナ侵攻に伴う制裁として、プーチン氏を含むロシア人７００人以上に査証（ビザ）発給停止を科している。安倍氏への弔意が名目であっても、入国を認めればウクライナ侵攻を容認したとの誤ったメッセージを国際社会に発信しか

ロシアのマツェゴラ駐北朝鮮大使は、ウクライナ東部ドンバス地域の一部を実効支配する親露派「ドネツク人民共和国」と「ルガンスク人民共和国」を北朝鮮が国家承認したことに絡み、北朝鮮の建設労働者が２つの「共和国」の施設の復旧作業で重要な役割を担えると述べた。 露紙イズベスチヤ電子版が１８日に大使のインタビューを報じた。大使は、北朝鮮のいくつもの企業はソ連の技術協力で建設されており、その設備はドネツク州スラビャンスクやクラマトルスクの重機械工場などドネツク地域で現在でも製造されていると指摘。その上で、北朝鮮側はこうした工場で生産される部品や設備を自国工場の修繕や更新の際に使うことに「強い関心」を持っており、北朝鮮と二つの「共和国」の間には交易対象になる多くの商品があると強調した。 北朝鮮の海外派遣労働者に関しては、国連安全保障理事会が２０１７年に核・ミサイル開発に対する制裁として、１９年１２月までに

安倍晋三元首相が奈良市での街頭演説中に銃撃され死亡した事件では、背後にも広いスペースがある場所が演説会場となり、近づく男を警察官が制止できず至近距離での発砲を許した。１発目の発砲直後に安倍氏をかばおうとする姿もうかがえなかった。奈良県警の鬼塚友章本部長は９日、警備上の問題があったことを認めたが、今回の警備態勢に警察内部からも批判の声が上がっている。 安倍氏は８日午前１１時半前、多くの聴衆が集まった近鉄大和西大寺駅前で演説を始めた。当時の様子を撮影した動画などによると、山上徹也容疑者（４１）は、車道を挟んだ斜め後方の歩道で拍手を送るようなそぶりを見せる。演説が始まって２分が過ぎた頃、山上容疑者が車道に出て安倍氏の背後に近づくと、１発目の轟音(ごうおん)が響いた。 要人警護に詳しい警察幹部は「３６０度を見渡せるような演説会場は狙われやすい。不審者を早く発見するため、要人の背後を含め警護要員を張

ロシア外務省が入国禁止措置を発表した日本の政府やメディア関係者らのリストは次の通り。（肩書など露側の発表を一部修正。順番は発表資料に基づく） 岸田文雄首相▷松野博一官房長官▷林芳正外相▷鈴木俊一財務相▷岸信夫防衛相▷古川禎久法相▷二之湯智国家公安委員長▷西銘恒三郎沖縄北方担当相▷秋葉剛男国家安全保障局長 山東昭子参院議長▷細田博之衆院議長▷高市早苗自民党政調会長▷佐藤正久自民党外交部会長▷松川るい自民党国防部会部会長代理▷森英介自民党衆院議員、日本・ウクライナ友好議員連盟会長▷志位和夫共産党委員長▷石井苗子日本維新の会参院議員、参院政府開発援助・沖縄北方特別委員会▷熊野正士公明党参院議員▷森裕子立憲民主党参院議員 阿部知子立憲民主党衆院議員、衆院沖縄北方特別委員会委員長▷秋葉賢也自民党衆院議員、衆院沖縄北方特別委員会理事▷国場幸之助自民党衆院議員、衆院沖縄北方特別委員会理事▷鈴木隼人自民党

韓国の尹錫悦次期大統領が派遣した「政策協議代表団」から尹氏の親書を受け取る岸田文雄首相（中央右）＝２６日、首相官邸（内閣広報室提供） 日本維新の会は２６日、岸田文雄首相が韓国の尹錫悦（ユン・ソンニョル）次期大統領が派遣した政策協議代表団と面会したことについて「外交儀礼上および外交戦略上、間違った対応であると断じざるを得ない」とする馬場伸幸共同代表名の抗議文を外務省に提出した。同省へ提出に訪れた柳ケ瀬裕文総務会長は「外交のイロハが分かっていない」と記者団に述べ、首相の対応を批判した。 抗議文では「未来志向の対話を進めていくことに異論はない」としつつ「首相と面会できる者は、一定の地位の者に限るべきだ。加えて関係改善の前提として、日本の立場と国益に基づく毅然(きぜん)とした対応が必要であることは言うまでもない」と指摘した。 米国では大統領補佐官が韓国代表団に対応したことにも触れ、自ら面会した首相

フィギュアスケート男子でロシア代表として２００６年トリノ冬季五輪金メダルに輝いたエフゲニー・プルシェンコ氏が６日、自身のインスタグラムを更新し「私はロシア人。人種差別をやめろ」などと投稿した。 英語とロシア語を織り交ぜた投稿の中で、同氏はロシアで生まれ育ち、五輪のメダル４個をロシアにもたらしたとした上で「ロシア人であることを誇りに思っている。ジェノサイド（民族大量虐殺）をやめろ。ファシズムをやめろ」などとつづった。

安倍晋三前首相は１６日、自民党総裁選（１７日告示、２９日投開票）に立候補を表明している高市早苗前総務相の集会にビデオメッセージを寄せ、「１００代目で女性首相が誕生すれば世界が注目する。皆さんの力を高市さんに与えてほしい」と支援を呼び掛けた。関係者が明らかにした。 集会は「高市早苗先生を総理にする緊急集会」と題し、地方議員有志らが国会内で非公開で開いた。高市氏の選対本部長を務める古屋圭司元拉致問題担当相ら国会議員も出席した。 安倍氏はメッセージで、高市氏が安定的な皇位継承をめぐり男系維持を主張していることや、選択的夫婦別姓に反対していることに触れ、「高市氏の国家観、歴史観に基づく発言で、総裁選のための発言ではない。だからこそ私は高市さんを支持したい」と述べた。 高市氏は集会で「日本を立て直し、次世代に引き継いでいく。そんな皆さんの熱い思いをしっかり受け止めながら、勝ちにいく」と支持を訴えた。

どこまで東京五輪・パラリンピックを逆風にさらすつもりか。 女性蔑視と受け取れる発言をしたとして、謝罪した大会組織委員会の森喜朗会長である。 ３日に行われた日本オリンピック委員会（ＪＯＣ）の臨時評議員会で、森氏は「女性がたくさん入っている理事会は時間がかかる」と発言し、女性理事が意見を述べる際の時間制限などにも言及した。 組織委の女性理事について「わきまえておられて、的を射たご発信をされて非常にわれわれも役立っている」とした発言も看過できない。組織運営への女性の参画や男女平等は、国際オリンピック委員会（ＩＯＣ）が掲げる理念でもある。いかにも女性を見下ろした森氏の物言いが、世論の強い反発を買ったのは当然だ。 森氏は誤解を生んだとして、４日に発言を撤回したが、問題の根本を分かっていない。世論が批判するのは、女性起用への森氏の認識に対してである。発言を「誤解」したからではない。 男性中心で行われて

台湾のアカデミー賞と呼ばれる「金馬奨映画祭」で２０１８年に最優秀ドキュメンタリー映画賞を受賞した作品「私たちの青春、台湾」の監督、傅楡（ふ・ゆ） ２０１４年３月に馬英九政権（当時）の対中接近策に危機感を募らせた台湾の学生らが、立法院（国会に相当）に突入し、議場を占拠した「ヒマワリ学生運動」を中国籍の女子留学生の目を通して描いたドキュメンタリー映画「私たちの青春、台湾」が近く日本で公開される。「ヒマワリ学生運動」は香港の民主化活動にも影響を与えており、監督の傅楡（ふゆ）氏（３８）は「台湾や香港が中国からいかに強い抑圧を受けているか、学生がいかに必死に戦っているか、日本の人々にも危機を感じ取ってほしい」と話している。 映画では、中国の浙江省から台湾に留学していた女子大学生、蔡博芸氏（２８）が、民主主義や学生運動に目覚めていく過程や心の葛藤が描かれる。 民主社会を見たことのなかった蔡氏は、台湾で

各国の世論調査機関が加盟する「ギャラップ・インターナショナル」が実施した調査で、新型コロナウイルス感染拡大に「自国政府はうまく対処していると思うか」との質問に「思わない」「全く思わない」と答えた日本人は合わせて６２％に上った。「とても思う」「思う」は２３％にとどまり、回答した２９カ国・地域中２８位だった。 調査は３月９～２２日に３０カ国・地域の２万８５０２人を対象にインターネットなどで実施した。中国は含まれていない。日本は日本リサーチセンター（東京）が行ったが、緊急事態宣言前の調査となる。 日本政府がうまく対処していると思うかとの質問には「とても思う」（４％）「思う」（１９％）は少数で、「思わない」（３５％）「全く思わない」（２７％）が計６割を超えた。 「自分か家族が感染するかもしれないと思うか」という質問で「思う」は５２％。３０カ国・地域中２６位で、他国に比べて危機意識は低かった。 「感

政府が７日にも発令する緊急事態宣言に伴い、首都圏などの対象区域で鉄道各社に対する減便の要請を検討していることが６日、分かった。対象は新幹線にも及ぶ見通し。不要不急の外出を抑制する狙いがあり、宣言が出れば来週以降、減便が始まる可能性がある。 政府がＪＲ東日本などと検討しているのは、７日にも緊急事態宣言が出た場合、来週から当面の間、平日にも土日・祝日のダイヤを運用し、終電も繰り上げる。その後、通常の最大５割程度に列車の運行本数を間引きした臨時ダイヤに移行。新幹線は５割以上の減便も検討する。 改正新型インフルエンザ等対策特別措置法では、政府が緊急事態宣言を出した場合、電気や水道などのライフラインの機能を最低限維持するため各事業者と「総合調整」を行う。公共交通機関も同様の措置を取ることが想定されている。

伝説の英バンド、クイーンの雄姿を描いた映画「ボヘミアン・ラプソディ」が大ヒット。青春時代を思い出し、胸を熱くした人も多いだろう。そんな世界的スターを、早くから日本に招聘（しょうへい）してきた伝説のツアーマネジャーがいる。老舗音楽プロモーター「ウドー音楽事務所」（東京都）の代表取締役、高橋辰雄さん（６６）。スターとともに駆け抜けた半世紀を聞いた。（聞き手　岡田敏一） ■始まりはツェッペリン ３月、東京の有楽町マルイにロックファンが大勢詰めかけて話題になった。平成２９（２０１７）年に創立５０周年を迎えたウドー音楽事務所が、記念の展覧会「海外アーティスト招聘の軌跡」を開催。エリック・クラプトンやジェフ・ベックが使ったエレキギターなど、約２００点を展示、ファンは往時を懐かしんだ。 そんな世界的なスターの公演が日本で気軽に楽しめるようになったのは同社のおかげだ。その招聘業務の現場を仕切る中心人物が高

大丸梅田店に今月２２日、女性向けアダルトグッズ「ｉｒｏｈａ（イロハ）」の期間限定ショップがオープンした。百貨店が同ブランドの製品を扱うのは初めて。賛否両論がありそうだが、出店の背景には、セックスレスや不妊の夫婦が増え、少子化が社会問題になる中、「夫婦の愛をないがしろにしないでほしい」という大丸梅田店の真剣な思いがあった。 縦格子で顔はわからず　同店５階の女性向けフロア「うふふガールズ」エスカレーター横の特設会場。白木の縦格子に囲まれ、入り口にくすみピンクののれんがかけられた和モダンな空間に、男女が入っていく。縦格子の隙間から、店内の様子は少し透けてみえるが、中にいる人が誰なのかは分からない。 イロハを展開するＴＥＮＧＡ（テンガ）の広報担当、工藤まおりさん（２６）は「女性はアダルトショップには入りにくく、ウェブサイトで買う人が多い。実際に触ってみてほしいのですが、女性の入りやすい店に置かせて