「UQ WiMAX」vs「イーモバイルG4」vs「ドコモXi」、主要都市20個所で速度比較……MMD研究所調べ | RBB TODAY
ドコモのLTE方式スタートで競争激化する高速通信サービス - 日経トレンディネット
スマートフォンの盛り上がりで久しぶりの活況を見せる携帯電話市場。加えて、近くNTTドコモが国内初のLTEの商用サービス「Xi」(クロッシィ)を開始するなど、高速通信に関する競争もにわかに激しくなってきている。キャリア各社の高速通信戦略について整理してみよう。 LTEの商用サービスを開始するNTTドコモ 先日の冬春商戦戦略の発表会で、NTTドコモは今年12月24日から、次世代の通信方式と呼ばれる「LTE」という方式を採用した商用サービス「Xi」を開始すると発表している。 これは、従来のFOMA回線と比べ、高速(下り最大75Mbps、上り最大25Mbps。ただし多くのエリアでは下り最大37.5Mbps、上り最大12.5Mbps)なほか、通信容量が大きいため大容量のデータ通信に強く、さらに遅延も少ないというLTEの特徴を生かしたサービスだ。 同社は、国内キャリアの中ではLTEの導入に最も積極的で
KDDI真っ青の「WiMAX」不振(月刊FACTA) - Yahoo!ニュース
鳴り物入りで3カ月。月平均7千台余では、3.9世代までの“つなぎ”がとんだ重荷に。 ◇ お寒〜い数字が出た。社団法人、電気通信事業者協会が10月7日、発表した9月末現在の携帯電話事業者別契約者数の統計で、KDDI陣営のUQコミュニケーションズが7月にスタートさせた「モバイルWiMAX」の契約者数（3カ月累計）が初めて明らかにされたのだ。 わずか2万1700件。月平均1万件にも満たない。WiMAXはインテルが主導する通信規格で、クアルコムに席巻された第3世代と次世代（3.9世代）の過渡期を埋める規格として脚光を浴びたが、まさにトホホの出だしである。 2年前は鳴り物入りだった。携帯で光ファイバー並みのデータ通信を実現する2.5ギガヘルツ（GHz）帯の無線周波数免許をめぐり指定席二つを争って、ソフトバンク系、KDDI系、NTTドコモ系、ウィルコムの4事業者が名乗りを上げた。激烈な争奪戦の結果、U
【第8回ケータイ国際フォーラム】 ドコモ尾上氏とKDDI渡辺氏がLTEとWiMAXを解説
京都で開催されているイベント「第8回ケータイ国際フォーラム」の2日目となる12日、NTTドコモ 執行役員 研究開発推進部長の尾上誠蔵氏とKDDI 理事 ネットワーク技術本部長の渡辺文夫氏が「次世代技術LTEセミナー」と題したセッションに登場し、それぞれLTEとWiMAXについて解説した。同セッションのコーディネーターは京都大学大学院 情報学研究科教授の吉田進氏が務めた。 ■ LTEでは3Gで苦労した点を改良 NTTドコモ 執行役員 研究開発推進部長の尾上誠蔵氏 ドコモの尾上氏は、「最近、WiMAXが話題になっているが、LTEはそれほどでもない」と冗談交じりに話を切り出した。同社では、「3Gで苦労した点を改良し、3Gそのものを発展させていく方向で検討を始めた」という。 その苦労の具体的な例として、「PDC（2G）はシンプルでいい方式で、接続遅延（ディレイ）が小さかった。今はだいぶ改善されてい
4G通信規格をめぐる競争はWiMAXがLTEに先行--調査報告
市場調査会社In-Statが、第4世代（4G）携帯電話の規格に関する調査レポートを発表した。それによると、WiMAXが最終的に競争に勝って4G通信規格として選ばれる可能性は低いが、市場で有利なスタートを切り、有線ブロードバンドの代替として早い時期にある程度の成功を収めることはできるという。 In-Statは米国時間2月25日に発表したレポートの中で、WiMAXが競合する4G技術であるLong Term Evolution（LTE）に先んじる模様だと伝えた。だが、2009年内に予定されているLTE対応機器の発売以降は、状況が一変する可能性があるという。またWiMAXベンダーは、有線ブロードバンドの導入が不可能、あるいはコストが高すぎる地域で、これに変わる固定無線ブロードバンドネットワークを構築する方が、より強固な市場を築ける可能性があるとのことだ。 世界中の携帯電話事業者が、3Gネットワーク
WiMAXは3.9Gを補完する存在――Ericsson、LTEの優位性をアピール
モバイル通信の世界は、3G（W-CDMA）から3.5G（HSPA）へと移行し始めており、2010年には下り最大100Mbps以上の通信速度を実現する3.9G（LTE）の商用サービスが開始される見込みだ。 こうしたデータ通信の高速化は、モバイルブロードバンドサービスにどのような変化をもたらすのか。また、LTEは競合といわれる移動体高速通信規格に対して、どんな優位性があるのか。Ericsson 標準化担当副社長のエリック・エクウッデン氏とLTE RAN製品設計部門担当副社長のイングリッド・ノードマーク氏に聞いた。 ノートPCへの携帯通信モジュール搭載が事業拡大のチャンスに これまでのモバイルブロードバンドサービスといえば、携帯電話やデータ通信カードが主流だったが、“ノートPCへの組み込み”という新たな道も見えてきたとノードマーク氏は見る。 Ericssonはこの分野で米Dell、東芝、中国Le
589 インテルがモバイルWiMAXを見限ってLTE陣営に寝返ったかもしれない件 - firstlight の ルドビコ式ウェブログ
もしかするとですが、インテルがモバイルWiMAXを見捨てたかもしれません。 恐ろしい事が始まった可能性があります。 ◆インテルがエリクソンとを組む 何とも要領を得ないニュース記事なのですが、まずは引用してみることにします。 インテル、まもなく「Core i7」プロセッサを提供開始--WiMAXを超える新技術にも注目 http://japan.zdnet.com/news/hardware/story/0,2000056184,20382281,00.htm さて、まず記事タイトルに「WiMAXを超える新技術」とあります。この時点では何ことやらわかりませんが、記事の内容が驚くべきことになっています。 Intelが、Moorestownのプラットフォーム向け「High Speed Packet Access（HSPA）」データモジュールの開発を、Ericssonと協力して進めていると語った。
「モバイルプロジェクト・アワード2008」受賞者に聞く 通信を手に入れ“情報端末”として進化した「エアーナビ」
エアーナビ「AVIC-T10」 ケータイの無線通信技術は、“電話”以外の分野でも幅広く活用されている。自販機などの通信モジュールや、PCを接続するためのデータカードなどがその一例だ。契約数が1億件を突破し、飽和しかかっているように見えるケータイ市場だが、“非携帯電話”の分野は、まだまだ開拓の余地があるのだ。 こうした通信の“応用分野”として、高い注目を集めているのが、PNDだ。PNDとは「Personal Navigation Device」の略で、持ち運び可能な簡易ナビゲーションシステムのことを指す。この分野で、通信とナビの融合を目指した画期的な商品が発売され、高い評価を得ている。それが、「モバイルプロジェクト・アワード2008」のモバイルハードウェア部門で、優秀賞を受賞した「エアーナビ」だ。 同製品を開発したパイオニア、モーバイルエンタテインメントビジネスグールプ、事業企画部、ナビゲー
欧州の2.5GHz帯で始まったWiMAXとLTE共存の動き
欧州で2.5GHz帯周波数の配分が始まった。欧州委員会（EU）が2008年6月にこの帯域の配分方針を決定したところで，ノルウェーなど既に周波数オークションを済ませた国もある。今後は技術中立原則（帯域における採用技術を限定しない）の下で，各国が周波数配分を進めていく。これからは新規参入が中心となる「WiMAX」と既存移動通信事業者による第3世代（3G），第4世代（4G）携帯電話システムを含む「LTE」（long term evolution）ファミリーという二つの技術が，2.5GHz帯に共存することになる。 （日経コミュニケーション編集） 6月13日，EUは「地上電子通信サービスを提供する2500M～2690MHz周波数帯の調和化に関する決定」（Commission Decision of 13th June 2008 on the harmonization of the 2500-269
Nortelがモバイル通信方式「LTE」に研究開発リソースを集中，WiMAXより重視
カナダのNortel Networksは現地時間2008年6月11日，迅速な第4世代（4G）無線通信技術の事業化を実現するため，研究開発リソースを携帯電話向け通信方式Long Term Evolution（LTE）に集中させると発表した。これまで取り組んできた無線ブロードバンド規格WiMAX対応製品の開発は，イスラエルAlvarionとの共同作業に切り替える。 この方針転換により，LTEの事業化が業界の予想より早い段階で可能になるという。同時に，WiMAX対応製品の開発に必要な期間とコストを減らせると見込む。 LTEは，米Verizon Communicationsと英Vodafone Groupが策定し，無線インターネット関連の標準化組織Third Generation Partnership Project（3GPP）が検討中の標準規格。第3.5世代（3.5G）のHSDPAやHSUPA
“ウィルコムのWiMAX”とモバイルWiMAXの違い － ＠IT
「都市部で高いスループットが出るのはウィルコムのWiMAXだけですよ」。先日、雑談中に耳にしたある通信事業者幹部の言葉に驚いた。驚いた理由は2つある。1つは、次世代の高速無線通信方式として競合となるモバイルWiMAXが、宣伝されているほど都市部ではスループットが出ないだろうと指摘したこと。もう1つは、“ウィルコムの次世代PHS”ではなく“ウィルコムのWiMAX”という言葉を使ったことだ。 “ウィルコムのWiMAX”という言い方は、いろいろな意味で示唆に富む。以下、それを説明することで次世代高速無線通信の行方を占う材料になればと思う。 WiMAXも次世代PHSもLTEも物理層は同じ モバイルWiMAX（以降は単にWiMAXと書く）と次世代PHS、それにW-CDMAの後継となるLTE（Long Term Evolution）は、互いに非常に似通った技術だ。いずれも物理層に「OFDMA」（Ort
“ウィルコムのWiMAX”とモバイルWiMAXの違い - ITmedia D モバイル
「都市部で高いスループットが出るのはウィルコムのWiMAXだけですよ」。先日、雑談中に耳にしたある通信事業者幹部の言葉に驚いた。驚いた理由は2つある。1つは、次世代の高速無線通信方式として競合となるモバイルWiMAXが、宣伝されているほど都市部ではスループットが出ないだろうと指摘したこと。もう1つは、“ウィルコムの次世代PHS”ではなく“ウィルコムのWiMAX”という言葉を使ったことだ。 “ウィルコムのWiMAX”という言い方は、いろいろな意味で示唆に富む。以下、それを説明することで次世代高速無線通信の行方を占う材料になればと思う。 WiMAXも次世代PHSもLTEも物理層は同じ モバイルWiMAX（以降は単にWiMAXと書く）と次世代PHS、それにW-CDMAの後継となるLTE（Long Term Evolution）は、互いに非常に似通った技術だ。いずれも物理層に「OFDMA」（Ort
NEC、LTEやWiMAXなどワイヤレスブロードバンドへの取り組みを説明
日本電気株式会社（以下、NEC）は12月10日、記者向けの説明会を開催。ワイヤレスブロードバンド市場に対する取り組みを、執行役員 モバイルネットワーク事業本部長の遠藤信博氏が説明した。 日本国内におけるインターネットトラフィックが伸び続けているのは周知の通りだが、これは有線だけでなく無線についても同じで、現状でも無線データ通信には高いニーズがあるという。また、「2006年にHSDPAによる高速無線通信のサービスが開始したとたんにまた伸びている」（遠藤氏）状況が示す通り、無線通信の高速化へのニーズも引き続き大きい。一方で事業者側から見ても、無線通信の高速化によって、これまでとは異なる新しいサービスが提供可能になるなど、新たな市場機会が生まれることが期待されている。 このような状況の中でNECでは、3GPP（3rd Generation Partnership Project）系と、IEEE系
NEC、ワイヤレスブロードバンドへの取り組みを紹介
12月10日 開催 NECは10日、同社のワイヤレスブロードバンドへの取り組みについての説明会を開催した。説明会では、同社 執行役員 モバイルネットワーク事業本部長 遠藤信博氏がLTE(Long Term Evolution)やWiMAX(Worldwide Interoperability for Microwave Access)、およびフェムトセルなどの技術を紹介した。 冒頭で同氏は、携帯電話や家電などのさまざまな端末がネットワークの一部となる機会が増えることで、通信量およびインターネット利用ユーザー数が年々増えている現状を説明。特に近年ブロードバンドを利用するアプリケーションの増加が顕著に現れているとした。 また、新技術によるデータ通信速度の向上により、新たなビジネスチャンスが生まれることも指摘。例えば、オンデマンド放送やホームセキュリティ、ホームヘルスサービスの開発や普及が見込ま
ノキア・シーメンス、モバイルWiMAXやLTEのデモ
マイケル・クーナー氏 ノキア・シーメンス・ネットワークスは、日本および韓国市場担当責任者にマイケル・クーナー氏が就任し、日本での本格的な営業活動を開始すると発表した。 ノキアとシーメンスは、2006年6月、通信機器部門を統合した合弁会社「ノキア・シーメンス・ネットワークス（Nokia Siemens Networks）」の設立を発表。固定通信とモバイル通信のシームレスなアクセスを実現する「FMC（Fixed-Mobile Convergence）」に向けて取り組んできた。合併により新会社は、エリクソンに次ぐ世界第2位の通信機器ベンダーになったという。 29日の発表会には、マイケル・クーナー氏が登場し、今後のビジョンが語られた。クーナー氏は、2015年には50億人がネットに常時接続できる環境になると予測し、IPベースの新しいビジネスモデルの登場に期待を寄せた。日本市場については、「非常にユニ
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