「今回のリストラで人が辞めすぎて、現場の雰囲気はとても悪くなっている。部署によっては人手が足りず、思うように営業ができていない」 国内製薬最大手の武田薬品工業は今年8月、国内の営業部門を対象に希望退職者を募集した。同社のMR(医療情報担当者)は、国内全体でおよそ2000人。会社側からの発表はないため詳細は不明ながら、今回500~600人程度が応募したのでは、という見方が社内で飛び交っている。であれば、各現場の3~4人に1人が会社を去った計算だ。同社に残った現役MRのA氏は、冒頭のように現状を語る。 「辞める」と言うまで続いた面談 MR(Medical Representative)は、担当の病院やクリニックに足しげく通い、自社製品を使ってもらうために医師や薬剤師に営業をかけるのが仕事だ。武田や第一三共といった国内大手クラスだと2000人以上のMRを抱えており、単体従業員の3分の1以上を占め
「臨床も研究も、向かう先は同じ」 脳外科から基礎研究に転身した大須賀覚氏が語る、アメリカでの新薬開発 大須賀 覚 氏(がん研究者/アラバマ大学バーミンハム校 助教授) 2020.04.21 「ほとんどのがんの基礎研究者は、新薬を一生で一つも作れない」――。自身が携わる研究の道を、大須賀覚氏はそのように語る。 かつては日本で脳神経外科医として、脳腫瘍患者の手術・治療に従事していた大須賀氏だが、その後、基礎研究者に転身。現在はアメリカのアラバマ大学バーミンハム校(UAB)医学部脳神経外科助教授として、脳腫瘍の新規薬剤の研究開発に従事している。 2018年からは研究者の立場から、がん治療に関する情報の発信もしており、4月2日には共著『世界中の医学研究を徹底的に比較してわかった最高のがん治療』(ダイヤモンド社)が出版された。 困難な研究の道に、なぜ、自分の一生をかけるのか。拠点をアメリカに移した理
【ニューヨーク時事】米国の大手製薬会社が「認知症薬」の研究開発から相次ぎ撤退している。 巨額の費用が掛かる一方、治療につながる十分な成果が得られず、継続は困難と判断した。ただ、人口の高齢化に伴い患者の増加が予想される中、新薬開発への期待は高まるばかりだ。 「製品開発や科学的知見で最も強みのある領域に集中する」。ファイザーは1月、認知症患者の6割以上を占めるアルツハイマー病の治療薬などの研究開発を打ち切ると発表した。関連業務に就く約300人を削減。浮いた資金は他分野の研究開発に充てる。 メルクも2月、期待した効果が得られないとして、アルツハイマー病患者の脳に蓄積する異常なたんぱく質の生成を抑える薬の臨床試験を中止すると表明。同種の薬をめぐっては、先にイーライリリーも新薬の承認申請を断念したほか、ジョンソン・エンド・ジョンソン(J&J)も今月、安全上の問題が確認されたとして臨床試験を打ち切った
大学修学能力試験を受ける韓国の学生たち(2008年11月13日撮影、本文とは関係ありません)。(c)AFP/JUNG YEON-JE 【10月3日 AFP】徹夜で勉強しやすくなり、記憶力が高まり、覚えたことを試験の本番で思い出しやすくなるといった、いわゆる「頭の良くなる薬」が米国の大学生の間で人気だ。この種の薬を服用する学生が急増していることから、将来、大学側は試験前に「ドーピング検査」を実施せざるを得なくなるかもしれない――1日発行の医学倫理問題をテーマにした専門誌「Journal of Medical Ethics」に、こうした「アカデミック・ドーピング」の可能性を指摘する研究論文が掲載された。 論文を執筆したのはシドニー大学(University of Sydney)の心理学者ビンス・カキック(Vince Cakic)氏。同氏によると、全米の大学を対象に調査したところ、全学生の4分の
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