【乗り換え先が見つからない】iPhone「mini」ユーザーたちの深刻な悩み 「重さがネックで3日で諦めた」「最新モデルはオーバースペック」 | マネーポストWEB
2023年9月、Apple StoreでiPhone 13 miniが販売終了し、iPhoneのコンパクトモデルが姿を消した。以降、miniモデルはiPhone 14、15でも発売されず、後継モデルの登場が期待しにくい状況だ。 そうした中、コンパクトサイズのスマホを好む人にとっては、今後の買い替えをどうすべきかが悩みの種になっている。実際に機種変更した人の中には、miniモデルに比べてサイズや重さが変わった新しい機種に馴染めず、迷走中の人たちもいるようだ。 iPhone 13 miniが一番使いやすかった メーカー勤務の30代男性・Aさんは、約2年前に買ったiPhone 13 miniのサイズ感に惚れ込んでいた。 「今のスマホは大きすぎてどうも“携帯”に不向き。コンパクトなiPhone 13 miniはポケットにもすんなり入るし、片手持ちでもストレスなく操作できて、とにかくサイズ感が最高。
インボイスで「消費税二重取り」の巧妙手口、財務省の試算以上の税収増の可能性 最終的な負担は国民に | マネーポストWEB
消費税のインボイス（適格請求書）制度導入について、「増税を目的としたものではない」と説明したのは鈴木俊一・財務相だ。義兄の麻生太郎氏も財務大臣時代、インボイス登録が開始された日の会見でこう語っていた。 「複数税率で適正な課税をやっていくにはインボイス制度は必ず必要だ」 兄弟揃って白々しい嘘だった──。10月に導入されたインボイス制度には、免税業者との取引によって、国（地方分を含む）に消費税率10％以上の税収が入ってくる「消費税二重取り」の仕組みがある。財務省はそれを国民にひた隠しにしたまま導入したのだ。「インボイス増税」（消費税二重取り）のカラクリは図にすると簡単にわかる。 A社は税率10％の商品を1万円（消費税納税額は1000円）でB社に売り、B社は1万1000円（同100円）でC社に販売、C社は1万2000円（同100円）で消費者に小売りする。 このケースでは本来、国（地方分を含む）に
公共図書館で居場所を失う若者たちの嘆き 「自習禁止」「高齢者がイビキ」「読みたい本がない」「スマホ充電禁止」 | マネーポストWEB
お金に余裕のない若者にとって、無料で利用できる公共図書館の存在意義は大きいだろう。勉強用の本を読んだり借りたりできるのはもちろん、自習席を設けて利用を許可しているところもあり、その用途は様々。だが、最近の若者たちの間では「公共の図書館は利用しにくい」という声も出ているようだ。いったいどういうことなのか、若者たちのリアルな声を聞いた。 勉強したいのに「自習は禁止」 東京都都内の私立高校に通う女子生徒・マナさんは、家以外の勉強をする場所として「ファストフード店」と「ファミリーレストラン」を挙げる。 「家でも勉強はしますが、なかなか集中できない。学校の図書館は閉まる時間が早いし、私は塾に行っていないので、塾の自習室というわけにもいきません。結果、気分転換としても飲食店で勉強することは多いです」 無料で利用できる家の近くの図書館では参考書などを持ち込んでの自習は禁止されており、自習室もないのだとい
「マイセンって何ですか？」で客が激怒も コンビニで頻発するたばこ販売を巡るトラブル、人手不足の店側の苦悩 | マネーポストWEB
人手不足に悩まされるコンビニ。かつての主戦力だったフリーターに代わり、外国人やダブルワーク、学生など多様な人材が現場を支えている。だが従業員の属性が頻繁に変わることで、トラブルが起こることもしばしば。なかでも多いのが、たばこ販売をめぐるレジ対応でのトラブルだという。実際にコンビニで働く店員に、実情を聞いた。 高校生バイトは『マイセン』なんて知らない コンビニオーナーの60代男性・Aさんが、店舗の人手不足の状況を嘆く。 「アルバイトを募集しても人がなかなか集まらない。15年くらい前は、募集を出せば応募がある状態で、シフトにたくさん入れる方を優先していました。当時の条件は週3日以上でしたが、いまは週1日、時間帯によっては3時間からの募集です。うちの従業員は外国人が6～7割、残りはダブルワークや学生。戦力になっていてくれたフリーターがやめてしまい、ギリギリの状態です」 そんなAさんの店には最近、
安倍昭恵さん「晋ちゃんが生きた証を残したい」と遺産5億円を注ぎ込み「晋三記念館」建設構想、地元からは懸念の声 | マネーポストWEB
永田町で大きな存在感を誇っていた安倍晋三元首相（享年67）が凶弾に倒れてから、はや1年。7月8日、その安倍氏の一周忌法要が東京・港区の増上寺で営まれる。夫を亡くした昭恵さん（61才）にとっても、まさに激動の1年だった。そんな中、安倍氏の一周忌に関連し、昭恵さんが自民党関係者とトラブルを起こしていたという。 「安倍さんと盟友関係にあった大物議員が、一周忌に合わせ『お別れの会』を企画していたところ、昭恵さんから横やりが入ったそうです。一周忌に関する行事はすべてご自身でやりたいという思いがあるようですね。昭恵さんの許可を得られなかったため、企画自体が立ち消えになってしまったと聞いています」（自民党関係者） さらに、一周忌法要の案内状も、昭恵さんサイドが自民党側と調整しないまま送付してしまったことで、周囲は大混乱に陥ったという。 相変わらず我が道を行く昭恵さん。そんな彼女はいま、壮大な“ある計画”
マイナンバーカードで最も怖いのは個人情報漏洩 何か起きても「デジタル庁は責任を負わない」と規約に明記 | マネーポストWEB
マイナンバーカードで取った住民票が、赤の他人のものだった──今年3月以降、神奈川・横浜市や川崎市、東京・足立区など、各地のコンビニでこんな“珍事”が相次いでいる。 「最大2万円分のポイントを付与」など、これまで国を挙げて大キャンペーンを行い、政府が事実上の義務化を目指すマイナンバーカード。だが、ここに来てトラブルが多発しているのだ。 住民票誤発行のほかにも、公金受取口座がまったくの別人の名前で誤登録されていたケースが748件あり、本人ではない家族名義の口座の誤登録はなんと13万件もあった。 加えて6月9日には、マイナポータル（政府が運営するオンラインサービス）で他人の年金記録が閲覧できる問題も明らかになった。 昨年8月にも、滋賀県でマイナ保険証の利用を希望していない市民の保険情報が職員のミスによってカードに誤登録されるケースが発生。ただの人的ミスなら登録を解除すれば済むはずだが、職員が解除
避けては通れないスマホゲームのサ終問題 「400万円課金しても何も残らない虚無感」 | マネーポストWEB
いまやすっかり定着したスマホゲーム。買い切り型の家庭用ゲームとは異なり、基本無料でプレイが可能で、アプリ内で課金するスタイルが一般的だ。だからこそ、手軽に始められるわけだが、その一方で「サービス終了」（通称「サ終」）になると、もうプレイすることができなくなる。それまで散々課金してきたゲームが終了する時、プレイヤーはどのような心境になるのか。 サービス継続を願って課金してきたのに… 「サ終は、一言でいえば、『虚無感』ですね。普通のゲームと違って、スマホゲームってデータなので、ほとんどのタイトルは形として残らない。最初から理解していることではあるのですが、改めてそこに向き合うことになります」 そう話すAさんは、IT企業に勤務する30代男性。スマホゲームのサービス終了を何タイトルも経験し、「それなりの車が買える金額が水の泡になった」と苦笑する。最近は大手ゲームメーカーが手がける有名タイトルでも、
東京五輪の総費用は4兆円に 莫大な赤字のツケは国民や都民が払うことに | マネーポストWEB
コロナの感染急拡大に加え、開会式の楽曲担当ミュージシャンや演出担当が直前に辞任、解任に追い込まれる異常事態が続いた東京五輪。こんな状況下で、五輪をやる意味があったのだろうか──。選手たちは連日、必死の頑張りを見せているとはいえ、そんな思いが拭えないオリンピックとなった。 大会の“価値”を考えるうえで、重要な問いがある。「私たちは、この五輪のために、いくらツケを払わされるのか」である。 東京都と国の「大会経費」と「関連経費」の合計額は、都が1兆4519億円、国が1兆3059億円になる。この金額は都と国の一般会計から支出されており、財源はいずれも税金だ。 それだけではない。五輪閉幕後には国民と都民がさらに追加負担を求められる可能性が高い。その原因は、「無観客開催」による組織委員会の赤字だ。 組織委の大会経費の財源は、スポンサー料収入やIOC負担金、チケット売り上げなどで賄われているため、原則と
東京五輪の国民1人あたりの負担額「都民10万3929円」「国民1万408円」 | マネーポストWEB
“暗雲の開幕”となった東京五輪。コロナの感染急拡大に加えて開会式の楽曲担当ミュージシャンや演出担当が直前に辞任、解任に追い込まれる異常事態が続き、大会最上位スポンサーのトヨタ、パナソニックの社長らは開会式出席を見送った。 さらに、五輪招致の責任者で「1年延期」を決めた張本人、大会名誉最高顧問の安倍晋三・前首相も開会式をドタキャンした。 国民はそんな状況の中で全力を振り絞って健闘する選手たちに声援を送っている。 大会が終われば、五輪費用の“精算”が行なわれる。東京五輪・パラリンピックの開催にはざっと3兆円の費用が投じられている。「無観客」開催でテレビ観戦することになった国民は一体いくら負担をするのか。 コロナ禍に五輪を開催する意味があったのかを考えるうえで、重要な情報のはずだが、公表されている五輪費用は、国、東京都、組織委員会の予算が複雑に入り組み、誰がいくら負担したのかわかりにくい。 そこ
「なぜスクランブル化できないのか？」NHKに聞いてみた | マネーポストWEB
多くの国民から「高すぎる」との声も出ているNHKの受信料。「NHKは見ないから、受信料は払いたくない」という人も少なくない。なかには「NHKは『スクランブル化』を導入せよ」という声もある。 スクランブル化とは、放送電波を暗号化し、解読する装置がないと受像機（テレビ）で番組が見られないようにすることを指す。「受信料を払う人だけがNHKを見られる」ということであり、“見ない人は払わなくていい”ことになる。 WOWOWなど民間の放送事業者で導入されている仕組みであり、災害などの緊急時にはスクランブルの解除も可能だ。 NHK側がこうした議論に正対しないのは、全員一律に徴収が認められている受信料の収入がスクランブル化で減ることを避けたい意図があるとの指摘が根強くある。 NHKだけ受信しない装置「iranehk（イラネッチケー）」も話題。テレビ背面にあるアンテナ入力端子などに取り付けるとNHKを受信で
NHKが受信料徴収を強化へ 未契約世帯に“罰金”課す方針も | マネーポストWEB
NHK受信料の徴収率は10年前の70％から83％にアップし、受信料収入は年間7000億円を超えて過去最高水準にある。 この9月には建設費だけで1700億円を投じる渋谷放送センターの建て替えに着手し、さいたま新産業拠点（川口市）に約300億円をかけて4つの大型関連施設を整備すると発表。ハコモノをどんどん造る一方で、10月の料金改定では月額受信料をわずか35円（地上波）下げただけだ。 NHKの受信料徴収については、「訪問員が女性の単身世帯に深夜訪問する」、テレビの有無の確認のために「土足で上がり込む」といった行き過ぎた行為に対するクレームが全国の消費生活センターに数多く寄せられ、国会で問題化している。 そんなNHKが受信料の取り立てをさらに強化するという。
口コミサイト「最低評価」の宿 オーナー＆女将たちの主張は | マネーポストWEB
初めての宿や飲食店に足を運ぶ際、ネットの「口コミ情報」を参考にする人は多いはず。評判の良い店、悪い店──種々雑多な書き込みはどこまで信用できるのか。“最低評価の店”に現地取材を敢行した。 世はまさに口コミ全盛時代。誰もがスマホ一つで情報発信できるネット空間には、消費者の“本音”が溢れている。高評価の店やホテルには称賛の声が集まる一方、「最低評価」が下された施設も存在する。その理由はなぜか。そもそも口コミサイトはどこまで信用できるのか。現地を訪れ、確かめることにした。 今回は世界最大級の口コミサイト「トリップアドバイザー」で複数の口コミがあり、5段階で「星1つ」と認定されたもの（情報は6月21日時点）を取材対象とした。同サイトは批判的な口コミへの規制が比較的緩く、“忌憚のない意見”を検証するのに適していると考えられるためだ。 最初に向かったのは、広島県呉市の「第1パークホテル」。呉駅から徒歩
映画上映中にスマホいじりする若者、「2時間は耐えられない」 | マネーポストWEB
近年、映画館では上映中のスマートフォン使用禁止に関するアナウンスが行われている。しかし啓発も虚しく、上映中にスマホをいじり周囲に不快感を与える観客もいるという。たとえ音が出ていなくても、スマホの明かりは、劇場で集中して映画を楽しみたい観客にとっては非常に迷惑だ。 巨大なスクリーンで映画を楽しむために2000円弱支払って劇場に足を運んでいるにもかかわらず、なぜスマートフォンという“小さなスクリーン”に注意を向けてしまう人がいるのか。「映画館でつい、スマホをいじってしまう」という男子学生Aさん（20代）は、その理由をこう語る。 「なぜかと聞かれると『なんとなくスマホが気になるから』というのが正直なところですね……。映画って2時間じっとしているのが結構耐えられない。そんなに長い動画を観ることって普段ないので。YouTubeは長くても20分くらいじゃないですか？ 本当に2時間ずっと面白ければスマホ
料金高すぎ、集中力もたない… 「映画館離れ」した人たちの声 | マネーポストWEBマネーポストWEB
総務省「社会生活基本調査」によれば、映画館での映画鑑賞の平均行動日数は、2006年からの10年間で全年代において減少。10代から20代の若い世代に至っては、映画自体を観る機会が低下している傾向にある。 映画館へ足を運ぶ機会が減ったという人たちに、その理由を聞いてみた。 映画代1900円は高すぎる 鑑賞料金の高さを理由に、映画館から遠のいたと語るのは、20代の男性会社員・Aさん。 「今では1900円に値上げするシネコンも。鑑賞時にポップコーンやソフトドリンクを買うと、1回の鑑賞に3000円近くかかってしまう。動画配信サービスであれば月額1000円ほどで見放題だし、レンタルの場合も1回数百円で済む。優先順位の高い他の趣味にお金を使いたいので、あえて映画館を選ぶことは減りましたね」 集中力は「10分が限界」 20代の女子大学生・Bさんは、自身をはじめとする若い世代は、映画館で映画作品を楽しむため
人生100年時代、65歳で完全リタイアし「無税生活」がよっぽど現実的 | マネーポストWEB
自民党の「人生100年時代戦略本部」が掲げたのが、「エイジフリー社会」の構築だ。同本部が今年5月21日に安倍晋三・首相に提出した「社会保障改革ビジョン」では、社会保障＝年金のあり方について、〈給付抑制や負担拡大は不可避であるが、それらに加えて社会保障改革の「第3の道」（「支える側」と「支えられる側」のリバランス）を進めるという発想も必要である〉と提言している。 すなわち、年金減額と保険料アップに加えて、現役時代に年金保険料を積み立ててきた高齢者にも、まだまだ年金をもらう側ではなく払う側に回ってもらう。 〈「年齢の壁」を超えて、「高齢者」や「現役世代」の捉え方を見直し、エイジフリーで活躍できる環境を整備することが必要〉 “生涯現役で働き、死ぬまで年金をもらうな”ということだ。 実は、これからの人生100年時代を乗り切るには、この政府・自民党の方針の逆をやったほうがいい。長く働くのではなく、6
「年金は65才から」の思い込み、「特別支給」のもらい忘れで大損も | マネーポストWEB
年金の受給開始年齢は原則65才だが、実は一部の世代にだけは、「60～65才」の間に受け取れる「特別支給の老齢厚生年金」という制度がある。1994年に、年金の受給開始年齢が60才から65才に引き上げられた際、それまで「60才から年金をもらえる」と思って老後の将来設計をしていた人は急には対応できないため、影響を小さくするために設けられた特別な制度だ。 都内の金融機関に勤める鈴木さん（59才）が話す。 「夫が65才になったので、年金の受給手続きのために年金事務所に行きました。手続きしていると、窓口の人が『61才から受け取れる特別支給を受け取っていませんよ』と教えてくれました。その金額を見てびっくり。480万円も一括で受け取れると言うのです。 家に帰り、今度は私の『ねんきん定期便』もよくよく見返したら、『特別支給の厚生老齢年金』の欄に480万円近い金額が書いてあり、61才から受け取れることがわかり
年金生活者、配偶者控除の申告忘れで「税金60倍」ペナルティの理不尽 | マネーポストWEB
2018年2月15日、約130万人の受給者に振り込まれた年金額が、2か月前の2017年12月振込分より大きく減っていた。原因は「扶養親族等申告書」の記入ミスだった。年金受給者には毎年9月頃に年金機構から書類が送られ、配偶者など扶養家族の人数や所得を記入して返送しなければならない。 ところが、マイナンバーの導入に伴って年金機構が申告書の書式を大幅に変更し、記入方法が複雑になったため、記入ミスや書き方がわからずに返送されなかったケースが続出した。その結果、税金が取られすぎて年金の振込額（手取り）が減った人が多く出たのだ。特に多かったのが、本来は収入から控除などを差し引いて「0円」と記入すべき配偶者の所得欄に、年金額をそのまま書いてしまったケースだ。 書き方がわからないために、申告書を提出すること自体を忘れたり、記入間違いで差し戻されてしまうと“被害”がケタ違いに大きくなる。
家族が亡くなった後の「手続き地獄」早わかりカレンダー | マネーポストWEB
ある日、自分の親や夫がボケたら、亡くなったら…。「その時」はいつか必ず来るとわかっていても、つい先延ばしにする人は多い。58才主婦・香川さんが話す。 「最近、うちの父も足腰が弱ってきて、歩くのも難しくなってきました。万が一の時を考え、そろそろ家族で話し合っておこうと思いますが、『お父さんが死んだらさ』とは言い出しにくくて…」 久しぶりに親族が集まっても、大事なことは結局、誰も切り出せずじまい。香川さんのような家庭は多いのではないだろうか。 だが、先延ばしにしてよいことなど1つもない。家族の死後は通夜に葬儀にやることが山積みで、その後も延々とさまざまな手続きに追われる。 そればかりか、親と生前にしっかり話し合わなかったがために、期限内に適切に手続きできず、損したり、トラブルに発展したりすることもあるのだ。 別掲の「早わかりカレンダー」に、家族の死後、どんな手続きがどれくらいあるかをまとめた。
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