3Ka-LL*みかえる @3KaLL @misomios965 @noa_kuro_emi ペンギンってひと組みで添い遂げるらしいので、要は他人の奥さんにちょっかいかけたらボコボコにされた、良い例、ということでしょうね。 2017-04-17 04:25:31
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3Ka-LL*みかえる @3KaLL @misomios965 @noa_kuro_emi ペンギンってひと組みで添い遂げるらしいので、要は他人の奥さんにちょっかいかけたらボコボコにされた、良い例、ということでしょうね。 2017-04-17 04:25:31
2月中旬の森友問題発覚以降、誰よりも「名を上げた」人物といえば、財務省の佐川宣寿理財局長ではあるまいか。 もっとも「名を上げた」と言っても「知名度」が上がっただけの話であり、そしてその「知名度」も、「優秀な官僚」としてのそれではなく「嘘つき男」としての不名誉なそれであるが。 国会で「関係する書類は全て捨てた」だの「当時の担当者は目下、病気療養中」だのと、見え透いた嘘をつき続け、答弁が終わるたびにあのドヤ顔で議場を睥睨する。あの姿の滑稽さに気づいていないのは、おそらく本人及び(彼のパワハラによって完全に萎縮してしまっているという“財務省関係者談”)、理財局の面々ぐらいのものだろう。 だが、一方で、これまで誰一人として「佐川理財局長の嘘」を立証しえなかったことも事実だ。 例えば、満天下の失笑を買うこととなった「財務省のシステムは、即座にデータが抹消される仕様になってございます」という答弁。こん
「学芸員はがん。連中を一掃しないと」 山本地方創生相 という記事。さすがにひどすぎて はてなブックマークでもぼこぼこにコメントされてるのではあるが、さてこの発言、既視感があると思わなかっただろうか。 よくわからないのだが、なぜか日本の組織は官民問わず専門家というものを軽視する傾向がある。Google や Apple のような高度教育を受けた人材を活かした企業というのもほとんど見られないし、先日も3倍以上の報酬を提示されて香港に転職した人が話題だった。 新聞が書く記事は専門家が見たら笑っちゃうような間違いだらけだし、かといって専門家の監修を呼ぶということもない。政策提言などを見てもエビデンスを無視したおかしな「専門家」が跳梁跋扈している。 思い起こしてみると、日本の大企業が崩壊して外資に買われた途端に黒字化できたり、経営危機になぜか優良部門を売却しようとしたり、どうも国内トップの判断がおかし
女性が本人の意に反してAV=アダルトビデオに出演させられる問題などを受けて、業界に向けて提言などを行う大学教授と弁護士による第三者委員会が発足し、「健全化に向けて業界を刷新する必要がある」などと訴えました。 委員は法律に詳しい大学教授と弁護士の合わせて4人で、17日、東京都内で記者会見を行いました。 この中で、業界内では女性が本人の意に反して出演を強要させられる被害などがあるとして、「自己決定権をはじめとする人権を保証するなど、健全化に向けて業界を刷新する必要がある」と訴えました。 そのうえで、意に沿わない演技などに対して正当な理由をもって出演を打ち切ることができるよう契約に織り込むことや、出演者が不当な圧力を受けることなく自由意思で契約してはじめて撮影が可能になることなど、業界が守るべき規則をまとめたことを明らかにしました。 委員会の提言や助言は、3つの業界団体などを通じて制作会社や出演
大げさだけどだいたいこんな感じ。 俺はカレーが好きだが一生食べれなくても後悔するってほどでもないし、 実際カレーに飽きてからは8年くらい食べてない。 食べたら美味いとは思うけどただそれだけ。 恐らく一生じゃがいもや豆のスープしか食えなくても文句言わずに食ってるだろう。 欲しい物がないっていうのは社会や肉体から欲しいと思わされているということに気付いたということ。 気づいたというのは乱暴な言い方だが、切り離されてしまったという表現が正しいかもしれない。 家族が欲しい、子どもが欲しいというのは肉体である本能からの欲求で俺の自意識が欲しいと思ったわけではない。 自意識が本能から影響を受けて子どもが欲しいと思ったからであって「オレ」という意識は子どもが欲しい理由がない。 腹が減る、眠くなる、喉が渇く。 これも全部本能からの要求であって自分の心はそんなこと1つも望んでない。 できるなら食べたくない、
埼玉県内で人並みに暮らすには月約50万円の収入が必要で、子供が大学に入ると支出が急に増え、奨学金がないと成り立たないとする調査結果を、県労働組合連合会(埼労連)と有識者がまとめた。「賃金の底上げとともに、教育や住宅の負担を下げる政策が必要」と指摘している。 調査は、昼食を食べる場所や日ごろの買い物の場所や支出など、日常生活でのお金の使い方を聞く「生活実態調査」と、生活に必要な持ち物を聞く「持ち物財調査」のアンケートを、昨年1月に埼労連の組合員など3千人に依頼し、3カ月で597人(有効回答率約20%)が答えた。 その分析で、回答者の7割以上が持つ物を「必需品」とし、それを持つ生活を「普通の生活」と定義。回答者がよく買い物をしている店などで実際の価格も調べた。 こうした積算で、次の各モデルの結果が出た。いずれも夫は正社員で妻はパート勤務、車はない設定。 【30代夫婦で小学生と幼稚園児】さいたま
トランプ大統領の誕生や、英国のEU離脱の原動力となったとも言われる「ポピュリズム」。日本では、小泉純一郎元総理や橋下徹元大阪市長などに対する批判的な言葉として用いられるが、しばしば民主主義との区別が明確でないまま使われているのが現状だ。そもそもポピュリズムとは一体何なのか、その功罪を専門家とともに考える。2017年1月16日放送TBSラジオ荻上チキ Session-22「トランプ大統領誕生、英国のEU離脱の原動力!? 『ポピュリズム』とは一体何?」より抄録。(構成/畠山美香) ■ 荻上チキ Session-22とは TBSラジオほか各局で平日22時〜生放送の番組。様々な形でのリスナーの皆さんとコラボレーションしながら、ポジティブな提案につなげる「ポジ出し」の精神を大事に、テーマやニュースに合わせて「探究モード」、「バトルモード」、「わいわいモード」などなど柔軟に形式を変化させながら、番組を
トルコの憲法改正の是非を問う国民投票が16日に実施され、即日開票された。アナトリア通信によると、16日午後9時50分(日本時間17日午前3時50分)現在、開票率98・95%で、賛成票51・34%、反対票48・66%。賛成が反対を上回った。 改憲を推進してきた与党・公正発展党(AKP)のユルドゥルム首相は、反対が賛成を上回ることはないと判断し、16日夜、勝利宣言をした。一方、改憲に反対してきた野党側は「投票に不正があった」として票の数え直しを求めており、今後の混乱も予想される。 ユルドゥルム氏は16日午後9時40分から首都アンカラのAKP本部前で勝利演説をし、「人々の選択に従って、未来をつくっていく」と集まった聴衆に呼びかけた。 開票結果を地域別に見ると、保守層が多い黒海沿岸や内陸部で賛成が多く、世俗派の多いエーゲ海沿岸部や少数民族クルド人が多い南東部で反対が多い傾向が出ている。 賛成派の過
転売屋の餌食にされた!4月22日におこなうオリラジのライブの話だ。餌食になっていることを知ったのは、Twitterでファンの方から報告をいただいたからだ。 「80枚ものチケットが高額で転売されています!」 チケットキャンプというサイトで80枚ほど転売されていた。報告の前からなんとなく違和感はあった。いつも以上に先行販売の予約があったのはまだいいとして、常連客の方々が口々に「先行の抽選に外れた」と言っていたからだ。 転売屋の買い占め事件は、最近の記憶に新しいところでいうと、小島よしおさんと狩野英孝さんの合同ライブ買い占め事件だろう。前売りが完売していたのに、当日のイベントでお客さんがほとんど来ずにガラガラだったというニュースがあった↓ ほとんどのニュースで「嫌がらせ」と報じられていたが、これは間違いなく転売屋の仕業だ。私はそう考えた。 お笑いライブが今まで転売屋の餌食になっていなかったのは、
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