「月見バーガー」文化、なぜ広がる 企業の「ノリ」に乗っかる消費者
今年もこの季節がやってきた。月に見立てた目玉焼きをサンドした秋の風物詩「月見バーガー」を、日本マクドナルドが発売した。最近では「月見」＝「たまご（目玉焼き）」というイメージが消費者に定着し、マクドナルドにとどまらず、さまざまな飲食店で「月見」というワードを目にすることが増えた。どのようにして、月見商品の消費文化は広がっているのか。 消費者と企業の「ノリ」で成立 たまごとオーロラソースが特徴の日本オリジナルの「月見バーガー」は、1991年に初めて販売された。興味深いのは「月見」というイメージがまだ定着する前のことであり、たまごが人気 → 秋はたまごが安定供給される → 秋にたまごを使った商品を出す、という消費者ニーズが開発背景にあったことだ。 当時の調査で、バーガーに入っているとうれしい人気食材が「たまご」と判明。たまごは秋に安定的に供給されるので、当時900店舗ほどあった全国のマクドナルド
無料なのに多機能すぎるカメラアプリ「Blackmagic Camera」登場 iPhone用、10bit 4K ProRes対応
豪Blackmagic Designは9月15日、オランダ・アムステルダムで開催中の「IBC 2023」において、iPhone用のカメラアプリ「Blackmagic Camera」を発表した。同社の動画用カメラと同じようなプロ向けの機能がiPhoneでも利用できる。すでに提供を開始しており、無料でダウンロード可能だ。 Blackmagic Cameraは、10bit Apple ProResで4Kまでの収録に対応。同社製カメラと同じシステムをベースにしており、UIなどもプロユース向けに最適化している。画面には、ステータス、収録パラメーター、ヒストグラム、フォーカスピーキング、録音レベル、フレームガイドなどを表示可能。3D LUTを追加してモニタリングすることもできる。
「USB Type-C」なのか「USB-C」なのか iPhone 15の採用で気になる呼び方
iPhone 15シリーズが採用したことで話題を集めている「USB Type-C」だが、気になることがある。それは規格名だ。 一般的にはUSB Type-Cという呼び方が主流だが、Appleは「USB-C」と呼んでいる。記事で紹介する際も、USB Type-Cにすべきか、USB-Cにすべきか悩むことが多い。iPhone 15関連のニュースを見ても、USB Type-Cと明記している記事もあれば、USB-Cと明記している記事もある。 USB Type-CとUSB-Cの規格名は、どちらを使うべきなのだろうか。USB-CはAppleが使っている名称だが、明確な違いがあるのだろうか。 結論から言うと、USB Type-CもUSB-Cも同一の規格で、明確な違いはない。USB Type-Cは、業界団体のUSB Implementers Forum（USB-IF：USBインプリメンターズ・フォーラム）が
犬と暮らす人はiPhoneが多く、猫はAndroidスマホが多い──ドコモ調べ
「犬と同居している人は活動的でiPhoneユーザーが多い、猫と同居している人はスマホ利用時間が長くAndroidスマホユーザーが多い」──こんな調査結果をNTTドコモのモバイル社会研究所が9月14日に公開した。 全国の男女7000人以上を対象にWebアンケートを実施し、年代や性別ごとに集計した。猫を飼っている人は平均6.2％で、全年代で女性の割合が高かった。犬は平均7.2%で、男性の40～79歳、女性40～59歳において割合が高めだった。 使用しているスマホについて聞いたところ、犬を飼っている人の5割超はiPhoneを使用していた。一方、猫を飼っている人はiPhoneが4割だったのに対し、Androidスマホは5割強と多めだった。 猫と暮らす人の31％はスマホを1日4時間以上利用していた。一方、犬を飼っていて1日4時間以上スマホを使用している人は24.1％で、ペットがいない人を含めて最も少
“脱Lightning”で「みんなうれしいUSB-C」とApple iPhone 15登場で「うれしすぎる」「5年遅い」など意見さまざま
Appleが公開したiPhone 15の公式Webサイトでは「みんなうれしいUSB-C」というキャッチフレーズでUSB-C対応を紹介している。MacやiPadでは以前からUSB-Cに対応しており、iPhone 15の登場で同社製の電子機器の充電などを統一できるためか「これで、ケーブルだらけの毎日とはお別れです」と説明している。 日本時間13日午前6時半ごろにはX上で「iPhone 15」「USB-C」「Type-C」「Lightning」などの関連ワードが相次いでトレンド入りしている。ユーザーの反応を見てみると「これはうれしすぎる」「Lightning、11年も使ってたのか……」「5年遅いよ」「マジで何年かかってるんだよ」などさまざまな意見が飛び交っている。 一方、iPhone 15の発表会にツッコミを入れる人たちも。USB-C対応を発表する前に公開したデモ動画ではiPhone 15のコネ
「iPhone 13 mini」が販売終了に 小型スマホの選択肢が1つ減る
注目は、2021年に発売されたiPhone 13 miniが姿を消したこと。iPhone 13 miniは、5.4型のディスプレイを搭載した小型モデル。サイズ以外のスペックはiPhone 13と同等で、「A15 Bionic」チップや広角＋超広角の2眼カメラを備える。幅64.2mm、高さ131.5mmというボディーは昨今のスマートフォンでは珍しく、片手で握れるサイズ感が、小型モデル愛好家から支持を集めている。端末価格の高騰が続く中、128GBモデルはApple直販で9万2800円（税込み）と10万円を切る価格も魅力だった。 最新のiPhone 15シリーズには今回もminiはなく、iPhoneの現行ラインアップでminiは消滅した。小型スマホのもう1つの選択肢となるiPhone SE（第3世代）の販売は継続されるが、幅67.3mm、高さ138.4mmというサイズはiPhone 13 min
堀江貴文氏が語る「HORIE MOBILE」を始めたワケ 「楽天モバイルからユーザーを取るのが一番簡単」
堀江貴文氏が語る「HORIE MOBILE」を始めたワケ 「楽天モバイルからユーザーを取るのが一番簡単」：MVNOに聞く（1/3 ページ） 2014年10月にMVNOのサービスを開始したエックスモバイルが、「ホワイトレーベル戦略」の一環として立ち上げたのが、「HORIE MOBILE（ホリエモバイル）」だ。その名の通り、HORIE MOBILEは事業家の堀江貴文氏がプロデュースするブランド。X-mobileの回線を活用しつつ、堀江氏が展開するサービスをパックにすることで、安さだけでない魅力を打ち出そうとしている。3月にサービスを開始したHORIE MOBILEの初速は好調で、わずか2日で1000回線を獲得できたという。 そんなHORIE MOBILEが、新たに送り出したのが3GBプランの「HORIMO」だ。ドコモが7月に低容量ブランドの「irumo」をスタートさせたばかりとあって、パロディ
NICTを「ニクト」って読んじゃダメなの？ 直接聞いた 意外な事実判明
総務省所管の公的研究機関・情報通信研究機構。IT業界で働く人なら、一度は聞いたことがあるはずだ。「情報通信研究機構」は知らなくても、略称の「NICT」（National Institute of Information and Communications Technology）は知っているだろう。ITmedia NEWSでもたびたび取材したり、発表を取り上げたりしている。 ところでこの「NICT」という略称、どのように発音するのが正解かご存じだろうか。筆者はカジュアルな場では「ニクト」、そうでない場合は「エヌアイシーティー」と読んでいたのだが、先日SNSで「ニクトは正しい呼び方ではない」という声を見かけた。 どうやら、ニクトだと外国語のスラングと似た音になるので「エヌアイシーティー」と読むのが正しいとか。とはいえ、あくまでネットのうわさだ。どれ、記者としていっちょ真相を聞いてやるか──と
セメダイン100周年、時代を先取りしすぎた「導電性接着剤」の悲劇とその後
セメダインは9月4日、創立100周年を記念した特設サイトを公開した。画期的な技術や製品をいくつも生み出してきた同社だが、中には先進的すぎて売れなかった商品も存在する。特設サイトではその1つ、1974年頃に発売した「フィルム状導電性接着剤：U-121CWP」を紹介している。 通常の接着剤は電気絶縁性だが、接着剤の材料（樹脂など）に銀粉など金属粒子を混ぜて電気を通すようにしたのが導電性接着剤。電子機器では、はんだの代わりに熱を加えてはいけない場所を接合したり、逆に熱が加わっても熔解しない接着手段として使われる。 現在ではさまざまな用途のものがあり、電子機器の小型化に果たした役割も大きいとされる導電性接着剤。しかし1974年ごろの電機業界はまだ「真空管やトランジスターが主力」で、導電性接着剤の販売を命じられた同社の営業員や顧客の技術者たちはどこで使うのか分からず混乱したという。 「結局、具体的な
インボイスで荷物届かなくなる？ 競馬界にも激震 制度直前、高まる反対熱 「“消費税のネコババ”は誤解だ」
消費税のインボイス制度のスタートが10月1日に迫る中、反対の声が熱を帯びている。「STOP!インボイス」を掲げ、制度の中止を求めるネット署名は9月4日までに36万筆を突破。同日、インボイスに反対する有志が、東京・霞ヶ関で記者会見を開き、財務省の担当者などに署名を手渡した。 1人のライターが草の根で始めた反対運動だが、その声はさまざまな業界に伝ぱ。記者会見には、声優や配送ドライバー、建設業界、農業、競馬、経理など幅広い業種の人々が参加した他、制度に反対する超党派議員連合の議員10人以上が参加して反対を訴えた。一般参加者も350人ほど集まり、会場は熱気に包まれた。 「インボイス反対と言うと、益税だ、ネコババだと批判されるなど誤解も多いし偏見も受ける」――「STOP！インボイス」を掲げる有志団体・インボイス制度を考えるフリーランスの会発起人で、ライターの小泉なつみさんは言う。 「制度開始直前に騒
X（旧Twitter）、ユーザーの公開データをAIトレーニングに使うと改定ポリシーに明記
米X（旧Twitter）が9月29日に発効させするプライバシーポリシーの改定で、公開データをAIのトレーニングに使うことを新たに追加していたことが明らかになった。米IT系ブログStackdiaryが9月1日に指摘した。 日本語版では、「本ポリシーで概説されている目的のため、当社が収集した情報や一般公開された情報を、機械学習または人工知能モデルのトレーニングに使用することがあります。」となっている。 この件について、XのオーナーでCTO（最高技術責任者）のイーロン・マスク氏は「（トレーニングに使うのは）公開データだけで、DMやプライベートなものは対象外だ」とポストした。 マスク氏は7月、“スーパーインテリジェントAI”構築を目指して立ち上げる新企業ｘAIで、xAIのAIモデルのトレーニングに、Twitterの公開データを利用すると明言している。xAIのWebサイトには、「当社はX Corpと
渋谷を歩くだけで年齢から行動、服のブランドまで筒抜け？ “AIカメラ100台設置プロジェクト”が物議
年齢や同伴者、服装、渋谷での行動内容まで、データをリアルタイムで蓄積──渋谷駅周辺にAI100台を設置するプロジェクト「渋谷100台プロジェクト」のWebサイトにあるとある記述が、8月31日ごろからX（Twitter）上で物議を醸している。 Webサイト修正前（8月31日）の画像（米Internet Archiveのアーカイブ閲覧サービス「Wayback Machine」で確認。以下同様） 実施主体は、AIカメラを使ったサービスを展開するIntelligence Design（東京都渋谷区）と渋谷未来デザイン、渋谷再開発協会。同プロジェクトでは渋谷駅周辺の商業施設や公共の場にAIカメラを100台設置。7月から同エリア利用者の人流データを取得し解析するのが目的で、防犯やマーケティングに使えるデータを作れるとしている。 SNS上で問題視されているのは、取得する情報の詳細さ。AIカメラを使えば、
X（旧Twitter）、ポリシー改定でユーザーの「生体情報」と「学歴や職歴」収集へ
米X（旧Twitter）が8月30日（現地時間）、プライバシーポリシーのページを改定し、収集する個人情報の範囲を拡大していたと、米Bloombergが31日に報じた。 改訂版では、収集する個人情報として、生体情報と学歴や職歴が追加される。新プライバシーポリシーは9月29日に発効するとされている。 生体情報に関する条項には「ユーザーの同意に基づき、当社は安全およびセキュリティの確保や、身元確認を目的にユーザーの生体情報の収集や使用を行うことがあります」とあるが、どのような方法で収集するのかは不明だ。 XはBloombergに対し、生体認証はプレミアムユーザー向けであり、認証レイヤーを追加するために政府のIDと画像を送信するオプションを提供する計画だと語った。 職歴などの収集については、「ユーザーに有望な仕事を紹介したり、ユーザーが求人に応募した場合に、その求人元の潜在的な雇用主と当該ユーザー
総務省、ヤフーに行政指導 位置情報などを韓国NAVERに提供していたとして
総務省は8月30日、ヤフーに対して行政指導したと発表した。同社がユーザーに適切な周知をすることなく位置情報などを韓国NAVER Corporationに提供していたことや、NAVERにおいて情報の十分な安全管理措置が取られていなかったことが分かったとしている。 ヤフーは5月18日から7月26日にかけて、ユーザーから取得した情報をNAVERに試験提供。提供した情報は位置情報や、ユーザーが検索フォームに入力したワードなど756万ユニークブラウザ分。ユニークブラウザは使われたWebブラウザ基準で計測したサイト利用者数のこと。NAVERは提供された情報をコピーできる状態にあったという。 総務省はヤフーに対し、（1）外部に提供する情報とその利用目的をユーザーに適切に周知すること、（2）ガバナンスの在り方を見直すこと、（3）ユーザーが情報提供を拒否できる仕組みを検討すること、（4）NAVERが情報をコ
医療団体、ITベンダーに「サイバー被害の一部を負担するべき」と提言 情報提供不足なら契約になくても責任求める
医療政策の企画立案などを目的とする日本医師会総合政策研究機構（日医総研）が8月24日に公開した文書が、SNS上で物議を醸している。医療機関とシステムベンダーの契約と責任分担に関するもので、「信義誠実の原則」を理由に「ベンダーのリスク説明が不足している場合、契約に記述がなくても、医療機関側から一定の責任を問える可能性がある」との内容が記されている。 文書のタイトルは「サイバー事故に関し システムベンダーが負う責任：医療DXを推進するために」。医療機関とベンダーには専門知識の格差があることなどから、「システムベンダーは信義誠実の原則に基づく不随義務として、医療機関が安全管理義務を履行するために必要な情報を適切に提供する義務を負う」との見方を示している。 「信義誠実の原則」とは「互いに信頼を裏切らないよう行動すべき」とする法原則。既知の脆弱性についてベンダーが適切に情報提供しない状態で、その脆弱
なぜ駅名に「新」が付くの？ 新横浜、新大阪、新神戸など
新幹線の駅名には「新」が付くものが多い。東海道新幹線の開業当初からある駅を挙げても、「新横浜」「新大阪」がある。横浜駅と大阪駅という都市部の中心駅があるものの、そこを通ることができずに新駅をつくることになった。新しいターミナルという意味を込めて「新」の字を付けたと考えられる。 新幹線にはこのパターンの駅名が多い。 新幹線開業後も増える「新」駅 わざわざ「新」を付ける新幹線の駅は、その地域の中心となってほしいという願いが込められ、ある程度利用者が増えることも想定しているのだろう。新幹線の駅ができたら、多くの人に利用してほしいと願うのは駅を設ける側の心情としても理解できる。 東海道、山陽、九州方面の「新」駅を見てみよう。「新富士」は静岡県富士市の新たな中心駅として、多くの人に利用してほしいという思いから駅名が付けられた。ただ、事情により想定したほどの利用者が確保できない状況となってしまった。
新興SNS「スレッズ」は「X」に勝ち目なし？ ブームはなぜ沈静化したのか
イーロン・マスクがまた、マーク・ザッカーバーグと一戦交えるのではないかという話を蒸し返している。 米CNNによれば、「米実業家イーロン・マスク氏は、米メタの最高経営責任者（CEO）、マーク・ザッカーバーグ氏との間で予定している総合格闘技での対決を、自身が所有するSNS『X（旧ツイッター）』でストリーミング配信すると予告した」という。 ことの発端は、ザッカーバーグがX（旧ツイッター）のライバルとなるSNSのスレッズを立ち上げるのに際して、それを知ったマスクが挑発ツイートを行ったことだった。ザッカーバーグが柔術にハマっているのは以前この連載でも取り上げているが、マスクは格闘技で勝負しようと提案した。ザッカーバーグも6月にそれに応じる返答をしたことで、大きなニュースになった。 その後動きはなかったが、今回またマスクが挑発を開始したというわけだ。これを受けてザッカーバーグは「こちらから8月26日を
SAOのスマホゲーがサービス“中断” 1年間の超長期メンテへ 「基盤部分を作り直して根本的に改修する」
バンダイナムコエンターテインメントは8月21日、配信中のスマートフォンゲーム「ソードアート・オンライン ヴァリアント・ショウダウン」（iOS／Android）のサービスを一時中断すると発表した。ゲーム内で発生しているさまざまな問題を解決するため、9月末から2024年夏までをめどに長期メンテナンスを行う。 このゲームは、アニメ「ソードアート・オンライン」の10周年を記念して制作したもの。ジャンルは3Dアクションゲームで、22年11月から配信を始めていた。しかし、リリース当初からゲーム上では通信エラーが頻発するなどさまざまな問題が発生。都度、メンテナンスなどで対応していた。 こうした事態を受け、同ゲームの竹内智彦プロデューサーは公式のX（元Twitter）アカウントで声明を投稿。「リリース当初から続くさまざまなトラブルによりご迷惑をおかけしておりますこと、改めておわび申し上げます」と謝罪した。
中国製BEVは今後どうなるか 避けられない現実
中国製のBEVと聞いて、どういうイメージを持つだろうか。細かくはいろいろな意見があるのだろうが、大筋2種類だろう。1つは、目覚ましい進歩によって、圧倒的なコストパフォーマンスを達成した、次世代自動車の覇者と見る人。もう1つは、まだまだ未熟で出来が悪いクルマだと考える人だ。 グローバルでも競争力を持つ中国製BEVも 上に挙げた意見に対し、筆者はどちらもあまり的を射たものだと思っていない。既に中国製BEVの一部は製品としてそうそうバカにできるものではなくなっている。それは中国共産党の政策の元で行われてきた、国際ルール上違法性の高い技術転移の成果であり、そのビジネスの背景はともかく、製品単体で見れば既にグローバルな競争力を持つものもでてきている。 BYD ATTO3は中国の比亜迪社（BYD）が販売するBEV。サイズはCセグメントで、電池容量58.56kWh、WLTC航続距離470キロでありながら
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「iPhone 15 Pro」発表 USB-C（10Gbps）採用、チタニウムでPro最軽量に Pro Maxは「5倍ズーム」
