2016年にキズナアイさんに出会い、2018年からはにじさんじとホロライブを熱心に追って今に至ります。基本的にずっとにじホロを追ってきたのですが、最近、個人や中小規模運営のVTuberが面白いと聞いて、ここ数か月そこそこ熱心に個人/中小規模運営のVTuberの方々を追ってみました。2018年初期からVTuberの認識があまり進歩していなかった増田による、最近のVTuberはすごい! と思ったところをまとめました。ずっとにじホロ以外もウォッチしていた方には何をいまさらと思う内容ばかりかもしれませんが。 VTube Studioすごい。企業勢より滑らかなLive2Dの動き個人や中所規模運営の方が好んで使う、Live2Dアバターを動かすVTube Studioというソフトがあり、これがすごく動きが綺麗に見える。大手企業の内部開発と思われるLive2Dを動かすソフトよりも動きが綺麗に見える(主観で
日中両政府は21日、防衛当局間を結ぶホットライン(直通電話)について、春ごろの運用開始に向けて連携していくことで一致した。写真は7月21日撮影(2023年 ロイター/Dado Ruvic/Illustration) [東京 21日 ロイター] - 日中両政府は21日、防衛当局間を結ぶホットライン(直通電話)について、春ごろの運用開始に向けて連携していくことで一致した。日本の防衛省が発表した。
「長野県の一部地域ではごみを捨てる際に袋に名前を書かなければいけません」 NHKに寄せられたこの投稿に驚いた県外出身の私。なぜ長野県では、ごみ袋に名前を書かなければいけない地域があるのでしょうか、背景を探りました。 (篠田祐樹)
2月21日午前10時30分ごろ、茨城県東海村の「東海第二原発」で、電源喪失のトラブルがあった。不測の事態に岸田政権の原発政策が問われる(写真は、廃炉作業が進む福島第一原発) 写真:AP/アフロ 2月21日午前10時30分頃、茨城県東海村の「東海第二原子力発電所」で、非常用電源が停止、電源を喪失した。16時時点で、外部電源が確保されており、にわかに危険な状態ではないと思われる。 日本原子力発電株式会社は、原子力規制委員会、茨城県に対して「緊急事案」として通報をした。複数の関係者が、こう明かした。 「非常用電源が突然『待機状態』になりました。ポンプモーターに異常はなく、外部電源が確保されていることは確認しましたが、非常用電源停止の原因は、今もって不明です。原因がわからないので、対処も未定ですが、ディーゼル発電機を取り替えるなり、復旧させるなり、必要な対応をすべく、準備しています」(東電関係者)
”銭湯図解”で銭湯建築や人の営み描く。映画『湯道』看板娘モチーフになった塩谷歩波さん、「小杉湯」番頭経てホテルやサウナ等も図解する画家・文筆家に 塩谷歩波さんは、銭湯の建物内部を俯瞰図で描く「銭湯図解」シリーズがSNSで人気を博し、刊行した著書が話題沸騰! 銭湯図解とは、銭湯を観察しメジャーなどでさまざまな部分を測量、スケッチに落とし込んでいくもの。塩谷さんの半生はドラマ化(2022年『湯あがりスケッチ』)され、2023年2月23日に自身がモチーフになったキャラが登場する映画『湯道』(企画・脚本:小山薫堂、主演:生田斗真)が公開されます。学生時代、建築を専攻し、設計事務所、高円寺(東京都杉並区)の銭湯「小杉湯」の番頭兼イラストレーターを経て、画家・文筆家へ。建築を描くことで見えてきたものとは。図解イラストを解説しながらたっぷり話していただきました。 銭湯での人のふるまい、美しいと思った瞬間
GemMed | データが拓く新時代医療 > 社会保障制度改革 > 2021年度の租税・社会保障負担率(国民負担率)は48.0%、前年度から0.1ポイント増―財務省 税負担と社会保障負担の合計が国民所得に占める割合(国民負担率)は、今年度(2021)年度には48.0%となり、前年度に比べて0.1ポイント増の過去最高となる見込みである。また、財政赤字を勘案した潜在的国民負担率は60.7%になると見込まれる—。 また来年度(2022)年度には46.5%となり、今年度に比べて1.5ポイント減少する見込みである—。 財務省が2月17日に公表した2022年度の国民負担率から、こういった状況が明らかになりました(財務省のサイトはこちら)。 財政赤字を加えた潜在的国民負担率は60.7%で、前年度から2.1ポイント軽減 国民負担率は、【「租税負担+社会保障負担」/「国民所得(NI)」】で計算される経済指標
国民の所得に占める税金や社会保険料などの負担の割合を示す「国民負担率」について、財務省は今年度(2022年度)は47.5%となる見込みだと発表しました。過去最大だった昨年度をやや下回ったものの、国民所得の半分近くを占めています。 「国民負担率」は、個人や企業の所得などを合わせた国民全体の所得に占める税金や社会保険料の負担の割合で、公的負担の重さを国際的に比較する指標の一つです。 財務省は21日、今年度の「国民負担率」は47.5%となる見込みだと発表しました。 高齢化に伴って社会保険料の負担が増えた一方、企業の業績が回復したことや雇用者報酬が伸びたことから、過去最大だった昨年度より0.6ポイント下がりました。 ただ、過去3番目の水準となっていて、国民所得の半分近くを占めています。 また、新年度の「国民負担率」は所得の増加が見込まれるとして、今年度から0.7ポイント下がって46.8%となる見通
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