App Storeで配信するアプリに対してHTTPS利用を義務付ける「App Transport Security」(ATS)は、当初2016年末を期限としていたが、開発者から戸惑いや反発の声が出ていた。 米Appleは、App Storeで配信するアプリに対してHTTPS経由のセキュアなネットワーク接続の利用を義務付ける「App Transport Security」(ATS)について、2016年内としていた実装期限を延期すると発表した。 ATSはiOS 9とOS X v10.11から導入された機能で、通信の内容が暗号化されるHTTPS接続の利用をアプリに義務付けることによって、ユーザーのセキュリティとプライバシー保護を強化する狙いがある。 ATSを義務付ける方針は2016年の開発者会議(WWDC)で発表されたもので、2016年末を期限として、App Storeに提出するアプリにATSの
デジタル市場のスタンダードに定着した「WEB×映像」のクロスオーバー。今では珍しくない手法だが、EPOCHはWEBにおける映像表現にいち早く注力し、話題性の高いWEBサイトやプロモーションムービーを作り続けている。もうひとつ、EPOCHには自社を語る上で外せないキーワードがある。それはフリーランスの映像ディレクターのマネジメントだ。プロデューサーの小坂大輔さん、稲田史也さん、プロジェクトマネージメントの湊さおりさん、マネージャーの矢内靖子さんに、「WEB×映像」と「社員×外部パートナー」を武器に可能性を拓いてきた、その背景とこれからについて訊く。 WEB×映像のオンリーワン集団に デジタル領域とそれにまつわるビジネスの発展に伴い、WEBサイトに動画を実装する事例が増え続けている。今やWEBサイトに動画は必須であり、キラーコンテンツ。WEB-CM、バズムービー、ミュージックビデオなど、多彩な
『MarkeZine』が主催するマーケティング・イベント『MarkeZine Day』『MarkeZine Academy』『MarkeZine プレミアムセミナー』の 最新情報をはじめ、様々なイベント情報をまとめてご紹介します。 MarkeZine Day
「グローバルに展開するWebサイトのインシデント(事故)対応で毎月のように飛び回っていた。収まらないインシデントに自分たちでも半ば呆れていた」。Webサイトのサイバー攻撃が増加していた2012年当時を、ヤマハ発動機で企画・財務本部プロセス・IT部デジタル戦略グループ主務を務める原子拓氏はこう振り返った。 原子氏は東京・目黒で開催された「第1回 情報セキュリティマネジメントSummit」で「クラウド時代のサイバーセキュリティ対策―グローバルWebサイトの守り方実践とYMC-CSIRT構築―」と題して講演。1997年から続くWebサイトのサイバー攻撃対策の試行錯誤と、同社のCSIRT(コンピュータ・セキュリティ・インシデント・レスポンス・チーム)「YMC-CSIRT」を発足させた経緯を語った。 グローバルで運用するWebサイトはばらばら 原子氏はネットワークエンジニアから転じて1991年に同社
2016年も1ヵ月を切り、アッという間に2017年を迎えてしまいそうです。 今年1年Webデザインの世界においても様々な重要キーワードが登場しました。その中でも今回は、2016年に登場した、最も話題になったWebデザイントレンドを17個紹介していきます。 これから紹介する17のWebデザインのトレンドの中で、果たしてあなたはいくつ知っているでしょうか。ぜひ、ご自身でチェックしてみてください。 2016年に登場!最も話題になったWebデザイントレンドまとめ 1. マイクロインタラクション Facebook上で「いいね!」をタップする際にもちょっとした吹き出しのアニメーションの中にいろんな感情ボタンが出てきます。そうした小さなアクション(トリガー)とそれに対するリアクション(フィードバック)を結びつける小さな「瞬間」に、毎日何十回、何百回と出会っています。これがマイクロインタラクションです。
「カスタマージャーニーを顧客コミュニケーションに落とし込む」とは結局どういうことか:【連載】オムニチャネル時代のコミュニケーションの「ツボ」 最終回(1/2 ページ) 顧客の数だけ「旅」があり「旅」の数だけシナリオがある。適切なタイミングで顧客にメッセージを届けるためには膨大なシナリオを実行する必要がある。言うだけなら簡単。どう実行するか。 アドテクの進化により広告主企業は、媒体に縛られずにターゲットユーザーのWeb行動に応じた広告の出し分けが可能になりました。 これにより、個々の顧客行動に基づいた顧客視点のコミュニケーション設計が容易にできるようになったことは間違いありません。しかし半面、それはユーザーを追い回し、企業にとって都合のよい一方的なメッセージの押し売りになってしまう危険性もはらんでいます。前回は、そういう話をしました。 顧客の閲覧した商品や接触した媒体、利用デバイスといった各
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