1月16日に行われた選考会で、「芥川賞」に上田岳弘「ニムロッド」（「群像」12月号）と町屋良平「1R1分34秒」（「新潮」11月号）、「直木賞」に真藤順丈『宝島』（講談社）が選ばれた。講談社の両賞受賞は、第123回以来19年ぶり。 昨年6月に刊行された『宝島』は、第2次世界大戦後のアメリカ施政下の沖縄を舞台にした長編小説。第一声で真藤氏は、「（担当）編集者の期待に応えられて、ほっとした」と語った。

文教堂グループホールディングスはさきごろ、同社ホームページで平成30年8月期（H29.9.1～同30.8.31）連結決算の概況を発表した。売上高は273億8800万円（前年比8.5％減）で大幅減収となった。利益面では、営業・経常・親会社株主に帰属する当期純利益ベースで、5億円を超える損失を計上。純資産が前年より6億7100万円減少し、2億3300万円の債務超過となった。同社では、増資による自己資本の増強を検討しているという。 期中、13店舗をリニューアル。不採算店については、期首に12店舗を閉店する計画だったが、8店舗を前倒しするかたちで計20店舗に増やして実施した。こうした閉店ラッシュは32店舗を閉店した2009年度以来9年ぶり。

8月27日、株主総会と取締役会を行い、第77期（H.29.6.1～同30.5.31）決算と役員人事を確定した。売上高は1164億9700万円（前年比0.9％減）。当期純利益は25億2600万円（同52.9％減）。 役員人事では、高梨雄二常務が専務に、田中恵取締役が常務に昇任。鈴木麻美氏、日高麻子氏、徳永真氏が取締役に、佐野明夫氏、林秀明氏、海老原美登里氏が役員待遇に新任した。東田英樹専務、石渡孝子常務、村田登志江取締役は退任し、それぞれ顧問、集英社インターナショナル代表取締役、集英社クリエイティブ取締役に就いた。

8月22日、大垣守弘社長と全央副社長が京都・中京区の京都ホテルオークラで行った第24回「大垣書店グループ納涼会」で、第69期（H29.9.1～同30.8.31）決算見通しを発表した。売上高は112億8450万円（前年比3.8％増）で過去最高額、既存店の売上高は前年比0.7％減となる予定。70期の売上高目標は116億6000万円（同3.5％増）。 当日はトーハンの近藤敏貴社長ほか、出版社、書店、同社の社員など約690人が出席した。

2018年上半期における「出版社」「書籍販売店」の倒産件数について、帝国データバンクがさきごろ、冊子「全国企業倒産集計」で発表した。出版社の倒産は８件（前年同期比50％減）、負債総額は19億8900万円（同46％減）といずれも大幅に減少した。しかし、「書籍販売店」は11件（前年同期と同数）で、負債総額は15億6300万円と同13％増加している。 全国の倒産件数は4029件で同5.1％減。半期ベースでは直近10年で最少となった。その負債総額は9111億1700万円で同48.4％減。

6月21日、東京・千代田区のKKRホテル東京で懇親会を行い、再販売価格維持制度の必要性を確認し合った。同委員会の委員長で、書協理事長の相賀昌宏氏は原則、価格拘束をしながらも、売上げを伸ばしていくことを業界全体の命題と位置づけ、読者サービスをさらに加速していく姿勢を打ち出し、柔軟な弾力運用の推進を提言した。雑協の鹿谷史明理事長（ダイヤモンド社）、取協の藤井武彦会長、日書連の舩坂良雄会長（大盛堂書店）が挨拶した。中締めで、同委員会の加藤悟副委員長（中央社）が5月21日に行われた公取委のヒアリングは3時間にわたり、「（再販撤廃の考えをもつ）公取委の姿勢はブレていない」と話し、緊張感をもって弾力運用に努めていくことを確認し、散会した。

6月5日、第71期（H29.4.1～同30.3.31）決算を発表。単体の売上高は4274億6400万円（前年比7.4％減）。前年から約338億円減少した。返品率は、書籍分野でわずかに改善したものの他の３分野で悪化し、総合40.9％（同1.1ポイント増）となった。それに加え、期中の運賃値上げ分約6億円が利益を圧縮。単体の営業利益は50億3200万円（同23.2％減）、経常利益は30億1000万円（同28.7％減）、当期純利益は18億1800万円（同40.3％減）で大幅減益となった。「取次事業」は約5億6000万円の営業赤字に。 一方、連結売上高も4437億5100万円（同6.8％減）で減収。営業利益は44億5200万円（同29.4％減）、経常利益は24億1300万円（同42.9％減）。親会社株主に帰属する当期純利益は7億5800万円（同73.3％減）。

6月5日、近藤敏貴副社長（57）を社長にするトップ人事案を発表した。5月31日の取締役会で内定し、6月28日に開催する株主総会と取締役会で承認される見通し。 川上浩明専務（58）は代表権をもった副社長、田仲幹弘専務（54）は副社長、このほか、小野晴輝常務（54）と松本俊之常務（56）が専務に。高見真一（55）と大西良文（51）の取締役2氏が常務に昇任。執行役員の齋藤貴氏（47）が取締役に新任する。さらに、青木亮二氏（55）、山下康治氏（55）、小寺勉氏（46）が執行役員に新任する。 2012年６月から社長を務めた藤井武彦氏（77）は、退任して顧問に退く。上席執行役員の中村勉氏（59）も退任。今回の役員人事案における常勤役員15人の平均年齢は54.8歳となり、大幅に若返った。 会見に臨んだ藤井社長は新役員体制について「清新にして気鋭の布陣」とし、「今後、経営には一切口を出さない」と話した。

5月24日、株主総会および取締役会を行い、第80期（H29.3.1～同30.2.28）決算と役員人事を承認し、発表した。売上高は945億6200万円（前年比2.8％減）、経常利益は3億1300万円（前年は9億3400万円の損失）、当期損失は5億7200万円（前年は8億1300万円の損失）。売上高の内訳は、「出版売上げ」568億4100万円（前年比6.7％減）、「広告収入」95億6300万円（同15.0％減）、「デジタル収入」176億9900万円（同12.8％増）、「版権収入等」104億5900万円（同10.4％増）。 役員人事では、片寄聰常務が専務に、小室登志和取締役が常務に昇任。塩谷雅彦、井手靖、田中敏隆の3氏が取締役に新任した。