学位論文のサマリーを公開して社会還元をするのはいかが？ - 発声練習
平成２２年度予算案も出て、ちょっと忘れられた間がある事業仕分け。でも、本質的な問題である科学コミュニティーとその外部との乖離は当然のことながらそんな簡単には治らない。 そこで、3月に卒業・修了予定のみなさまにご提案。あなたの卒業論文／修士論文／博士論文のサマリー（A42ページ程度）をMy Open Archiveなどで公開してから卒業・修了してみませんか？ 国立大学法人のみならず、私立にも国の税金が投入されていますので、みなさんが一生懸命行った研究成果を社会に還元するのは筋が通った話（もちろん、特許がらみで公開できないこともあると思うけど）。 お父さんやお母さんを始めとする知り合いに、大学や大学院で学んだ成果を知ってもらうのにも使い勝手が良いと思う（論文全部は読むのいやだろうけど、A4 1〜2枚ならば読んでくれるかもしれない）。就職先がある程度の文章を書けることが求められる職種ならば、卒業
Subject Repository for Resource about Education
◆ 教育系サブジェクトリポジトリ構築事業について 全国の大学等で運用されている機関リポジトリのデータのうち、 教育に関係するデータを、学校種別・教科名などの教育主題から 検索できるようにしようというプロジェクトです。 教育主題で検索できるデータの集まりを 「教育系サブジェクトリポジトリ」と読んでいます。 現在、国立教育系大学図書館協議会加盟館を中心に、以下の大学の協力を得て構築し、 1万件を越えるデータが検索できるようになっています。 ◆ 教育系サブジェクトリポジトリ構築方法 構築方法はいたってシンプルで、自機関のリポジトリのメタデータに 後述の「記述指針」に従って教育主題情報を追加するだけです。 構教育主題情報はメタデータのSubjectの欄などに書かれ、「SSUB:理科」のように、 それが何のデータを表すかという接頭辞(「SSUB:」はこれが教科であるということ)とキーワード(「理科」
東京学芸大学附属図書館、教育系サブジェクトリポジトリポータルを公開
東京学芸大学附属図書館が、複数の機関リポジトリで提供される研究成果等から、教育分野のメタデータのみを収集し、教育分野に特有の主題・キーワードから検索できる仕組みを提供する「教育系サブジェクトリポジトリポータル」を構築し、公開しています。 現在、東京学芸大学のほか、大阪教育大学・兵庫教育大学・奈良教育大学が協力しています。 教育系サブジェクトリポジトリポータル https://library.u-gakugei.ac.jp/edu-rp/ http://ir.u-gakugei.ac.jp/edu-rp/ 参考： 東京学芸大学附属図書館シンポジウム「教育系サブジェクトリポジトリの可能性を求めて」の講演資料 http://current.ndl.go.jp/node/10269 SPARC Japanの支援による数学系論文ポータル「DML-JP」が試行開始 http://current.ndl
ハーバード大学の学生組織が卒業論文のリポジトリを創設
ハーバード大学の学生組織である“Harvard College Free Culture”が、学問の発展と学術研究におけるオープンアクセスの促進を目的として、卒業論文に無料でアクセスできるリポジトリ“Harvard College Thesis Repository”を創設しました。論文の登録作業は学生自身が自発的に行う仕組みです。この学生による学生のためのリポジトリの活動を通じ、“Harvard College Free Culture”は、ハーバード大学に所属する全ての研究者を対象とするリポジトリの創設の必要性を大学側へアピールすることも意図しているようです。 Harvard College Thesis Repository http://www.hcs.harvard.edu/thesis/repo/ Harvard College Free Culture http://www.
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大学情報インフラとしての 機関リポジトリ 土屋俊（千葉大学） 「大学情報インフラ」とは • 計算資源インフラ – 端末の設置か無線ランか • ネットワーク・インフラ – 補正体質からの脱出 • 「コンテンツ」・インフラ – そもそも情報インフラかという認識の不足 – しかし、インターネット、Google世代には – Databaseインフラ（大学の運営の基礎となる） 本日の話題 1. 2. 3. 4. 5. 6. 7. 8. 9. 日本の高等教育の現在の課題 日本の学術研究の現状 学術コミュニケーションの重要性 学術コミュニケーションの現状 日本の大学の課題 対応方策としての機関リポジトリ 機関リポジトリとは何か、何でないか 日本の機関リポジトリの現状 これからの展開とその課題 – 教育・研究・評価・図書館 日本の高等教育の現在の課題 ー「知識社会」対応人材の育成ー • 問題解
欧州規模の電子学位論文ポータルを構築する実験
英国情報システム合同委員会（JISC）、スウェーデン国立図書館、オランダのSURF財団が協同で、欧州各国の機関リポジトリからデータをハーベストして、欧州規模の電子学位論文ポータルを構築する実験“European e-Theses portal”を行った成果の報告書“A PORTAL FOR DOCTORAL E-THESES IN EUROPE; Lessons Learned from a Demonstrator Project”が、SURFから公開されています。 このプロジェクトでは、デンマーク、ドイツ、オランダ、スウェーデン、英国の5か国のリポジトリから合計1万点を超える電子学位論文を、OAI-PMHプロトコルを使ってハーベストして、ポータルを構築しました。 この実験でわかったこととしては、 ・言語の違い、データの質の差により“Garbage in, Garbage out（ゴミを
HUSCAP園芸部:2週間、毎朝30分でわかる機関リポジトリ:-) - livedoor Blog（ブログ）
北海道もすっかり暖かくなりました。 春は人が出たり入ったり、HUSCAPチームもメンバー一新です。そこで、まず手はじめにということで、みんなで勉強会をすることになりました。課長業務や課長補佐業務や図書目録業務にとりかかる前の毎朝30分を使っての文献レビュー会です。10人で手分けし、2週間かけて10の文献。毎朝ひとりが担当文献の内容をパワーポイントで紹介します。 e-プリント機関アーカイブのセットアップ（2002.3） 機関リポジトリをコンテンツで満たす: DAEDALUSプロジェクトから得た実践的戦略（2004.4） 同一ジャーナルに掲載されたオープンアクセス論文と非オープンアクセス論文のインパクトを比較する（2004.6） サウサンプトン大学の機関リポジトリが対象とする学術研究（2004.7） ポインダーの視点: 10年を経て（2004.10） ポインダーの視点: 痛みなくして得るものな
オハイオ大学、電子学位論文を推進するプロジェクトを展開
米オハイオ大学が、来年度から学位論文の提出を電子的な形式に移行し、オンラインで公開することを推進している、と地元誌が伝えています。現在、学位論文は紙であるいは電子的に提出することになっていますが、来年度からアブストラクトをオンラインで公開することから、電子的に提出することを推奨するとのことです。電子学位論文（ETD）プログラムとして全学的に取り組んでいるようです。 すでに一部の部局では全面的に電子的提出に切り替えており、全学的にも70-80％は電子的に提出されているとのことです。また、80年代からの学位論文を電子化しているところもあるようです。 ETDプログラムのディレクターは、この取組みによって、オハイオ大学の研究成果が世界の学術コミュニティや人々にアピールできると語っています。また、図書館長は紙の学位論文の場合平均1.5回くらいしかみられないのに対し、電子学位論文の場合は何百回とみられ
HUSCAP園芸部:学位論文 - livedoor Blog（ブログ）
他の大学の機関リポジトリと比べてみて、HUSCAPに決定的に欠けてるジャンルとして学位論文があります。 一応、何年か前から、（HUSCAPとは別に）学位論文データベースというのを作ってます。でもこれは学位論文データベースというより、学位取得者、論題、授与年などが検索できるだけの、つまり学位データベースでしかない。要旨（アブストラクト）を付加しようという話が出たこともありますが、いくらメタデータを充実させたところで、本文に到達できなければ仕方ありません。 で、遅まきながらHUSCAPは学位論文に取り掛かることにしました。 学位論文の電子公開にはふたつのことを考えないといけません。これまでに学位が授与された論文の遡及変換と、これから提出される論文の蓄積・公開のための制度構築です。 今回まずは前者に着手することにしました。つまりこれまでの学位論文を、学位取得者である先生方の同意のもとに電子公開し
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[pdf] NII-NDL-DRF Metadata Elements for Dissertation ： Proposal
[pdf] 第4 回DRF ワークショップ 討議のまとめ
http://mainichi.jp/area/nara/news/20080410ddlk29040591000c.html
QUT OAK Law Project、学位論文をリポジトリに登録・公開するための学生向け著作権処理ガイドを公表