コロナ禍ゆえに外出時のマスク着用は必須ですが、最近、特徴的なフルフェイスマスク「BLANC(ブラン)」が登場しました。 このマスクはウイルス侵入と顔認識の2つを阻害するフィルターであり、外部の脅威から個人を完全保護します。 現在既に、クラウドファンディングサイトKickstarterにて資金を150,000ドル(約1,550万円)調達済みです。 私たちも支援すれば、感染予防と称して「戦隊ヒーローに変身」できるはず…! 気になる性能をマスクの性能を紹介していきます。
今回店頭に表示の通り“マスク未着用の方お断り”にゴネて声を荒げた悪質クレーマーの入店を防いだら影響力のある有名人でした…その本人がFacebookに店名が誰にでも判る書き方と事実とは異なる書き方をして狂った正義感に煽られた信者達にイタ電、Googleマップに悪質な書込み等の営業妨害されました。 怒りに任せて書いた感情的な文面ですが防犯カメラを検証しと妻、その場にいたお客様の証言を元に事実を書き残しておきます。(言葉遣いの悪さはごめんなさい) 店の入口にルールを掲示してそれを理由に入店拒否したら誹謗中傷か…字も読めず日本語もわからないのはあんただよしかもルール守る気もなく声を荒げたからお客様に迷惑がかかり糠に釘レベルの無駄な説明するのも「面倒臭いんで帰ってくれって」当たり前じゃないか?あれ以上粘ってしょうもない屁理屈こねて帰らないなら営業妨害で警察呼ぶしかなくなるよ。 その場にいたお客様も「
» 【衝撃】サイゼリヤが食事用マスク「しゃべれるくん」を緊急発表! その正体に全報道陣がザワついた 特集 新型コロナウイルスが収束の兆しを見せず、かつてない苦境に立たされている日本経済。観光業などと並び「かなりヤバいのでは?」と目されているのが「外食産業」だ。テイクアウトを展開しても本来の売り上げには程遠い……といった声があちこちから聞こえてくる。 そんな中、日本最大級のイタリアンレストランチェーン「サイゼリヤ」が、その名も『食事用マスク』を開発したとの情報をキャッチした。食事用……マスクだと? もしそれが画期的なマスクだとしたら、サイゼリヤは日本の救世主……いや、世界の救世主になるかもしれない。これは気になる。 ・異例の緊急発表 2020年8月6日の20時過ぎ、サイゼリヤが『食事用マスク』の記者会見開催を報道機関向けに発表した。記者会見は翌7日の14時から──。基本的にはあり得ない、超ギ
新型コロナウイルスの感染が拡大する中、北海道登別市の団体がアイヌ民族に伝わる魔よけの文様を刺しゅうしたマスクが人気を集めています。 アイヌ施策を担当する菅官房長官が、今月7日の記者会見で着用して話題を呼びました。 菅官房長官は会見で「登別のアイヌの方から頂戴したもので、手作りだということだ。刺しゅうの文様には病気を体に入れないという魔よけの願いが込められていると伺っている。お守りを兼ねてアイヌ文化の発信にも資することから着用させていただいている」と述べました。 マスクはすべて手作りで、木綿とさらしを縫い合わせた1枚のマスクにアイヌ文様を刺しゅうするのに1時間はかかるということです。 刺しゅうの文様は、アイヌ語で「とげ」を表す「アイウ※シ」と、渦巻き状の「モレウ」を組み合わせたもので、とがった文様には病気を体に寄せつけない魔よけの願いが込められているということです。 また、チェーンステッチの
新型コロナは発症の2~3日前に感染性のピークがあることが明らかになってきています。 これらのデータを踏まえて、無症状者であってもマスクをつけた方が良いのでしょうか? 濃厚接触者の定義が変更に先日濃厚接触者の定義が変わったことがニュースになりました。 「発症2日前」「1メートル内」「15分以上」=濃厚接触者の定義変更―感染研 これまで濃厚接触者の対象が「発症日以降」だったのが「発症2日前」に変更になっています。 ある人が新型コロナウイルス感染症と診断された場合に「その人が発症した日からさかのぼって2日前までに、目安として1m以内にマスクなしで15分以上会話をするなどの接触をした人」が濃厚接触者と定義されます。 これはつまり、新型コロナは発症する前から人に感染させうることを意味します。 発症前から人にうつすとはどういうことなのか「8割おじさん」こと北海道大学 西浦博先生は、新型コロナの流行早期
世界的なマスク争奪戦の影響で不織布などの原材料価格が高騰していて、供給量を増やそうとしている日本のマスクメーカーは苦しい立場に置かれています。 国内ではこれ以上の増産は難しいため、生産を委託している中国の工場から、輸入を増やそうとしています。しかし、現地からの輸入を思うように増やせない状況になっています。 中国では、欧米の政府やメーカーがマスクを大量に確保しようと高値で買い付けを進めた影響で、マスクそのものだけでなく、不織布やゴムのひもなど原材料の価格がおよそ10倍に値上がりしています。 採算をとるためには、国内での販売価格を大幅に引き上げる必要がありますが、納入先のスーパーなどは消費者からの反発を受けかねないとして小売価格の値上げには慎重な立場です。 このメーカーでは、マスク不足の解消に向けては中国からの輸入を増やすしかなく、そのためには国内の小売価格にコスト上昇分を適正に反映させる必要
新型コロナウイルスの感染拡大が続く中、医療機関でマスクなどの物資の不足がどのくらい深刻化しているか医師などでつくるグループが調査したところ、感染者を受け入れているか、または受け入れる可能性のある医療機関のおよそ半数で使い捨てのマスクを数日にわたって使い回していることが分かりました。 このうち新型コロナウイルスの患者を受け入れているか、または今後受け入れる可能性のある感染症の指定医療機関など75の医療機関の状況を調べたところ、診察などで広く使われ、通常は1日に何回も取り替えることもあるサージカルマスクについて、ふだんどおり使えると回答した医療機関が6だったのに対し、▽1日に1枚しか使えないが34、▽2~3日に1枚が23、▽4日以上という回答も12に上り、半数近くの医療機関で1枚のマスクを数日にわたって使い回していることが分かりました。 さらに感染症の患者などを診察する際に使われるN95と呼ば
新型コロナウイルスの感染拡大に伴って、政府が妊婦向けに配布を始めた布マスクから不良品が見つかった問題で、不良品の数が6700枚まで増えていることがわかりました。布マスクの大半は東南アジアや中国で作られたものだということで、政府は衛生管理に問題がなかったかなど詳しい原因を調べています。 関係者によりますと、その後も相次いで見つかり、20日夕方時点で、117の市町村から報告が寄せられ、不良品の数は合わせておよそ6700枚にまで増えているということです。 布マスクの大半は政府から受注した日本の複数の企業が、東南アジアや中国の工場に発注して生産されたものだということです。 厚生労働省の幹部は「マスクは口に触れるもので、不良品が含まれている時点で大きな問題だ」としていて、政府は、現地の生産現場の衛生管理に問題がなかったかなど、詳しい原因を調べています。 一方、政府は全国すべての世帯に2枚ずつ配布する
マスクの生産に乗り出した大手電機メーカーのシャープは、21日から一般向けにマスクの販売を始めることになりました。みずからのネット通販サイトで、1人1箱に限定して販売するとしています。 価格は税抜き2980円で、送料が660円かかります。 より多くの人にマスクが行き渡るよう、1人につき1箱限りとし、一度購入すると3日間は再び購入できなくなるということです。 21日から来月10日までは毎日申し込みを受け付け、その日の申し込みが3000人に達した場合はその時点で受け付けを終了し、翌日の午前10時から受け付けを再開するということです。 シャープは、先月から液晶ディスプレーを生産している三重県多気町の工場でマスクの生産に乗り出し、これまでは政府を通じて国内に供給されていました。 今後は、さらに生産能力を増やし、一般向けの販売を1日1万箱に増やしたいとしています。
全国的なマスク不足の中、政府から全世帯に布マスク2枚が順次郵送され始めた。通称・アベノマスクは「何度も洗える」というメリットの一方、「効果が薄い」「洗うと縮む」などの声もある。いまや入手困難となっている市販の不織布マスクは1回きりで捨ててしまうしかないのか。手作りする人も増える中、マスク事情を追った。 感染者の多い東京・港区、世田谷区から届き始めたアベノマスクは、不織布のものより繊維の隙間が大きく、効力が薄いとの指摘も専門家から出ている。製紙会社で約30年、不織布の研究に携わり、技術士(繊維部門)の国家資格を持つ奥恭行氏(58)は「使い捨てマスクなので洗えば当然、初期性能は落ちますが、不織布マスクは洗濯して使い回せる」と話す。 洗濯のポイントは「優しく洗う」こと。奥氏は「不織布を破壊するような強い力でなければ、手洗い(毛糸のセーターのもみ洗い)できます。洗濯機は言語道断です」。三次元的に縫
新型コロナウイルスの影響でマスクが手に入りづらい状況が続く中、福井県が県内全世帯に購入券を配布する方針を固めたことが4月18日、分かった。最寄りのドラッグストア「ゲンキー」に購入券を持参すれば、50枚入り1箱(税込み2350円)を最大2箱購入できる。販売は24日開始予定で期間は5月10日まで。県によると、都道府県単位で県民にマスク購入をあっせんするのは全国初。 ⇒マスク購入券、23日から郵送開始 ⇒ふくいの新型コロナ特集 県内の世帯数は約28万9千世帯(3月1日時点)。近く、郵便局を通して各世帯に購入券1枚を発送する。23日に届き始め、30日までには全世帯に配布される予定。 県は、マスクを販売するフジコンコーポレーション(本社鯖江市)など2社の協力を得て大人用の不織布マスク約30万箱を確保した。ゲンキーに順次納品され、県内全17市町の64店舗で24日から販売される予定。 仮に全世帯が2箱購
安倍首相がこのマスクを持ち出して朝日新聞記者に反論したことは、首相への賛否両面から注目された。 これを受けネット上に広がったのが、4月18日未明の以下のようなツイートだ。同日昼現在で5000以上リツイートされ、9000以上のいいねが集まり、拡散している。 「安倍総理に記者会見で布マスク批判をした朝日新聞記者に対して「御社で売っている3,300円の布マスク」というブーメラン突っ込みをされた後、突如朝日新聞SHOPを閉鎖する朝日新聞SHOPの巻」 しかし、朝日新聞SHOPが安倍首相の指摘を受けて「突如閉鎖」されたという指摘は誤りだ。 SHOPは4月7日から緊急事態宣言が出されたことを踏まえ、閉鎖されているからだ。サイト上には以下のように記されている。 「政府が緊急事態宣言を出しました。これに伴い、朝日新聞SHOPは、物流に支障が出る恐れがあることから、お客様からの受注を、期間未定で停止いたしま
政府から配られる布マスク2枚は、住所不定の路上生活者やネットカフェで生活する方には届きません。寄付は、「『あなたのことを忘れていないよ』というメッセージにもなる」といいます。
新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の最前線で対策を指揮した中国疾病対策予防管理センター(CDC)主任の高福。これまであまり国外メディアの取材に答えてこなかった高福が、2ヵ月にわたるのやりとりの末、「サイエンス」誌のインタビューに応じた。 中国国内の封じ込め策、マスク着用の重要性、ワクチンと治療薬の開発状況について語ると同時に、初動の遅れを批判された中国政府の動きについて国内の当事者からの視点で説明した。 貴重なインタビューを全訳でお届けする。 海外メディアは、2019年の中国における新型コロナウイルス感染症(COVID-19)のアウトブレイクの最前線で闘う同国の科学者たちを取材する機会に、あまり恵まれてこなかった。科学者たちの多くはこの感染症の全容を理解し、感染拡大を防ぐことに必死だったため、特に国外記者への応答を後回しにせざるを得なかったのだ。 「サイエンス」誌は2ヵ月にわたっ
新型コロナウイルスの感染拡大を受けた経済対策として、消費税の減税を求める声があることについて、麻生副総理兼財務大臣は衆議院の決算行政監視委員会で「今の段階で消費税を引き下げることは考えていない」と述べました。 また、緊急経済対策による財政出動で国債の発行が増加することに関連して、政策に必要な経費を税収などでどれだけ賄えているかを示す「プライマリーバランス」を、2025年度に黒字化するという目標を見直すことがあるか問われたのに対し、麻生副総理は「今回、借入金が増えるのでプライマリーバランスが悪くなることになるが、この目標を放棄するという考えはない」と述べました。 その理由として、麻生副総理は「借金を返していくという姿勢がなければ、マーケットでとたんに日本の国債が売りを浴びせられかねない。マーケットをよく見ながら、考えていかなくてはならない」と述べました。
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