電影少女 桂正和 <完結済み>恋愛に臆病な高校生・弄内洋太。片想いの相手が自分の親友を好きなことを知り落ち込む洋太は、その帰り道に奇妙なレンタルビデオ店“GOKURAKU”に入った。彼がそこで借りたビデオを再生すると突然、実物の女の子がテレビから飛び出してきた!!

まず前提として、人間は元来「論理的に考える」のは苦手である。 ノーベル経済学賞を受賞した経済学者、ダニエル・カーネマンは次のような問題を引き合いに出す。＊1 できるだけすばやく、論理的に成り立つかどうか答えてほしい。二つの前提から最後の結論は導き出せるだろうか。 すべてのバラは花である。 一部の花はすぐにしおれる。 したがって、一部のバラはすぐにしおれる。 無論、回答はNOである。 だが殆どの人は「YES」と思ってしまう。 カーネマンは、「ほとんどの人の頭にはもっともらしい答えがすぐに思い浮かぶ。だが、それは多くの場合間違っている。」という。 これを打ち消すのは至難の業だ。 というのも、「だってバラはすぐにしおれるじゃないか」という内なる声がしつこくまとわりついて、論理をチェックするのが難しくなるからだ。（中略） たいていの人は、結論が正しいと感じると、それを導くに至ったと思われる論理も正

南スーダンの国連平和維持活動（ＰＫＯ）に参加する陸上自衛隊の日報で現地の「戦闘」が報告されていた問題に絡み、稲田朋美防衛相は８日の衆院予算委員会で「戦闘行為」の有無について、「事実行為としての殺傷行為はあったが、憲法９条上の問題になる言葉は使うべきではないことから、武力衝突という言葉を使っている」と述べた。 ＰＫＯ参加５原則では、紛争当事者間の停戦合意が参加の条件で、「国際的な武力紛争の一環として行われる、人を殺し、または物を破壊する行為」という、政府が定義する「戦闘行為」があった場合、自衛隊はＰＫＯに参加できない。稲田氏の発言は「参加ありき」で現状を判断しているとも受け取られかねない内容だ。 民進党の小山展弘氏に答えた。稲田氏は一方で、日報で報告された昨年７月に大規模な戦闘について、「法的な意味における戦闘行為ではない」との従来の政府見解を述べた。 また、防衛省が現地部隊の報告文書をいっ

【2月8日 AFP】米大統領の任期を満了したばかりのバラク・オバマ（ Barack Obama ）氏が、英ヴァージン（ Virgin ）グループ創業者のリチャード・ブランソン（ Richard Branson ）氏が所有するカリブ海（ Caribbean Sea ）の小島の高級リゾートでウオータースポーツに挑戦し、新生活を満喫する写真が公開された。 先月大統領職をドナルド・トランプ（ Donald Trump ）氏に引き継いだオバマ氏とミシェル（ Michelle Obama ）夫人は、英領バージン諸島（ Virgin Islands ）にあるモスキート島（ Moskito Island ）を訪れた。 ブランソン氏が7日のブログ投稿で公開した写真には、オバマ氏がスピードボートに乗って笑顔を見せている様子や、ヘルメットとゴーグルを着用してカイトサーフィンに挑戦する様子が写っている。 オバマ氏

「廃棄した」としていた南スーダンPKO（国連平和維持活動）の日報が見つかった問題に関連して、稲田防衛大臣は8日午前、「日報は見ていない」などと発言し、野党は批判を強めています。 民進党・小山衆院議員：「モーニングレポートや日報、これは一次情報、ご覧になったか、ならなかったのか」 稲田防衛大臣：「今、お尋ねのモーニングレポート、現地の派遣部隊が作成をしていた、ご指摘の日報そのものについて（当時）見たということではない」 民進党・小山衆院議員：「びっくりするものだ」 去年7月にアフリカ・南スーダンの首都ジュバで200人以上が死亡した大規模な戦闘が起きた時期に陸上自衛隊の派遣部隊が付けていた日報が見つかったことを受けて、民進党は稲田大臣を追及しました。稲田大臣はこれまで「戦闘行為はなかった」と説明していましたが、「日報は見ていない」と答弁したことで、野党側は発言の根拠を示すよう求めています。

小池百合子都知事vs.都議会自民党の“ドン”内田茂都議の「代理戦争」と化した千代田区長選。知事が支援した現職の石川雅己氏が5選を果たしたが、大どんでん返しとなる“疑惑”が浮上した… 続きを読む

「政治は結果がすべて」。安倍晋三首相がよく口にするお好みのフレーズである。政権４年の成果を誇る姿をテレビで見た方も多いだろう。なのに私たちの先行きは相変わらず明るく感じられないのはなぜか。国会中継には映らない「不都合な真実」を検証する。【吉井理記】 ８０年代にも多かった緊急発進　「デフレ脱却」のごまかし　「女性活躍」の空疎 思い出してほしい。安倍内閣が、安全保障関連法案を閣議決定した２０１５年５月１４日のことだ。安倍首相は記者会見で、安保法が必要な理由を国民にこう語り掛けた。 「自衛隊機の緊急発進、スクランブル回数は１０年前と比べて実に７倍に増えた。（中略）日本が危険にさらされた時には、日米同盟は完全に機能する。そのことを世界に発信することによって、抑止力はさらに高まり、日本が攻撃を受ける可能性は一層なくなっていきます」