OECD - 10月5日 「図表で見る社会2016年版(Society at a Glance 2016)」によると、16歳で技能レベルが低いまま学業を終える若者は、就職がますます難しくなっており、彼らのチャンスはたとえ景気が上向いても改善しない恐れがあります。 OECD諸国全体で15-29歳の人口の15%に匹敵する約4000万人の若者が、就学も就業もしていない、いわゆるニート(NEET)になっています。そのうち3分の2の若者は、求職活動すらしていません。若者全体のほぼ40%は、過去4年間で一時的に不活動状態または失業を経験していますが、そのうち半数は、この期間が1年以上続いており、意欲の喪失と社会的孤絶につながる可能性があります。 30歳未満の労働者が就いていた職業10件あたりほぼ1件が、経済危機の最中に失われました。スペイン、ギリシャ、アイルランドでは、若年就業者数は2007~201