僕はアラサーの男でゲイだ。ゲイではないかもしれない……と思っていた時期もあるけれど、今はゲイと名乗っている。20代前半の時、僕は家庭の事情からお金に困って「売り専」と呼ばれるゲイ向けの風俗店でキャストとして働いていた。その時にすごく、すごく、すっごく思っていたことがある。 「女は得でいいな」 理由は、主に以下のようなものだ。 ・男からチヤホヤされる(自分もイケメンからナンパされたい) ・仕事などで過度な義務を与えられない（楽そう） ・同じ本番アリの風俗だったら、ゲイ風俗よりソープの方が断然稼げる(うらやましい) ・顔に自信がなくても女は化粧でごまかせるけど、男は整形するしかない（実際に僕は整形した） ・最終的には専業主婦という選択肢がある(働かなくていい) だから女は得でいいなと思っていたし、僕は男であることをやめたかった。別に女になりたいというわけではなく、男であることに疲れていたのだ。

Suicaはなぜ世界標準にならなかった？もったいない日本の技術力 「海外で勝てない技術」からは離れよう （以下の文章は書籍の一部を編集部で編集・再構成したものです） 「技術も意欲も能力もある日本の企業が、アメリカのGAFAや中国のBATHのようなテクノロジーに秀でた海外の巨大企業に押されがちです。日本の損失ですし、とても、もったいないことだと思います。ただ、海外の企業と闘うためには日本側も意識をしっかりと変えていく必要はあると思っています。私はそのお手伝いがしたい」初の著書『次のテクノロジーで世界はどう変わるのか』を上梓した山本康正氏はそう主張するのである。 2020年代を生き残るために、企業が、個人が身につけなくてはならない「テクノロジーへのリテラシー」とは何か。UberやSuicaの例を交えて解説する。 変化を拒んだ代償は、5年後にやってくる 既存の企業は、自分たちが現在収益をあげてい

先進国では唯一のマイナス 「働けど働けど我が暮らし楽にならざり、ぢっと手を見る」は歌人・石川啄木の「一握の砂」の一首だが、現在ほどこの歌があてはまる時代はないだろう。 OECD（経済協力開発機構）は、残業代を含めた全労働者の収入に基づき、「一人当たりの賃金」を各国の通貨ベースで算出、指数化している。 それによると、2018年の日本人の1時間あたり賃金は1997年に比べ8.2％減少した。米国では81％上昇、英国では92％上昇しており、日本は先進国中で唯一のマイナスとなった。 なぜ、われわれの給与は上がらないのか。そこには様々な要素が複合的に絡み合っている。そこで、なるべく平易にわかりやすく、その理由を検証してみたい。 まず、第1の要因として上げられるのが、日本企業の雇用システムの変化だ。 いわゆる“日本型経営”は「終身雇用制」と「年功型賃金制」という雇用システムから成り立っていた。企業は新卒

現職として「世界最年少首相」が誕生 2019年12月10日、フィンランドで34歳の女性首相が誕生した。 新首相のサンナ・マリンは、現職として世界最年少の首相である。 マリンは、5つの政党から成る連立内閣の第一党、社会民主党の党首でもある。5つの政党（社会民主党、左翼同盟、中央党、緑の党、スウェーデン人民党）の党首は全員女性で、年齢は32歳と34歳が2人、55歳が1人（註　スウェーデン人民党は、スウェーデン語を母語とする少数派フィンランド人の党）。この内閣を形成するのは、女性12人、男性7人の大臣である。 若い女性の首相であることに加えて異色なのは、マリンが、母とその同性パートナーのレインボーファミリーで育ったことだ。7色のレインボーは、LGBT（レスビアン、ゲイ、バイセクシュアル、トランスセクシュアル）のシンボルカラー。フィンランドでは、LGBTの家族、特にレスビアンとゲイの家族は、レイン

「他人が握ったおにぎり」を食べられる？ センター試験の後継テストとして、2021年から実施される「大学入学共通テスト」の影響もあるのだろうか。医学部一般入試、推薦入試の2次試験で問われる小論文試験や面接試験の内容が、大きく変容しつつある。 ひと言で言うと、従来のように定型的で1つのテーマに絞られた「1行問題」ではなく、実質的で具体的な出題が増えているのだ。いわば、日常で遭遇するさまざまな題材を引用し、考えさせる問題が増えていると言える。これは現在進んでいる大学入試改革の方向性とも合致している。 新たに実施される「大学入学共通テスト」は、その概要で「社会生活や日常生活の中から課題を発見し、解決方法を構想する」場面や「資料やデータなどをもとに考察する場面」などを重視するとしている。 今回は実際に医学部入試で出題された問題をもとに、試験がどう変化するかについて考えてみたい。 上に述べた傾向は、こ

私の前に立ちふさがった「富山らしい」共同体 2018年夏頃、我が富山の書店には軒並み、『富山は日本のスウェーデン』という新書が平積みにされていた。著者は経済学者・財政学者の井手英策氏。富山でトップシェアを占める地方紙、北日本新聞をはじめ様々なメディアでも紹介された。気になったので買って読んでみたが、その中身はタイトルと同じく「ピンとこない」の連続だった。 1960年以来、不動の持ち家率全国1位（国勢調査）である富山は、女性の就労率が高く、勤労者世帯の実収入も4位であると井手氏は指摘する。三世代同居で子育てしやすく、地域の包括ケアシステムも充実。自民党一強の保守王国ながら、社会民主主義のスウェーデンのような相互扶助があり、老若男女が「住みやすい県」とのこと。 しかもそれは、家族または地域の共同体による、助け合いの精神が富山の豊かさを支えている、と結論付けていた。しかし富山で18歳までを過ごし

「私が体験したことは、ネットで『モラハラを受けた』と書いている方の経験のように酷くはないし、私の思い過ごしかもしれないけれど…」 「モラハラ」という言葉に出会い、「私の経験はそんなに酷くないけど、もしかすると私の夫もモラハラかも…」と当カウンセリングルームに相談に訪れる方は少なくありません。しかし、そうした方が「酷くない」と表現したその内容が、まさに「静かなモラルハラスメント」であることが実はとても多いのです。 何日も無視される カウンセラーは守秘義務があります。安心して利用していただくためにも、個別のケースについては一切述べられませんが、いくつかのケースを合わせて例をあげてみます。こうした経験に思い当たる節がある方は要注意です。 結婚して10年。夫、子供と三人で暮らしているA子さんは自分がモラハラの被害者だとは思っていませんでした。夫はとても賢くて、冷静で、そして論理的に物事を説明する人

日本人の「助け合い精神」その実際のところ 2011年、東日本大震災が発生した直後、被災地の支援・復興のため、多数のボランティアと多額の寄付金が日本全国から集まった。自然と湧き上がった人々の助け合いの気持ちに、激しく心を揺り動かされた人は決して少なくなかったはずだ。あの時、私たちは「やっぱり日本人には、強い助け合いの精神があるんだ！」と再確認できたような気になっていた。 しかし、それは一時的な熱狂にほだされる中で目にした「錯覚」だったのかもしれない。国際比較の観点から見れば、平時において「日本人に強い助け合いの精神がある」とは言い難い。むしろ現状では、「困っている他者に冷淡な日本人」と言った方がより正確なのかもしれない。 確かに近年の日本では、NPO法人など社会貢献活動を担う組織の数は激増している。企業の社会貢献活動も普通に見られるようになった。ソーシャル・ビジネスなどで活躍する「社会起業家

G20が終わり、参議院選挙が目前となった。今、自民党の本質とは何か？ 安倍首相は何を考えているのか？ 政治学者・中島岳志氏は最新作『自民党 価値とリスクのマトリクス』（スタンド・ブックス）で、9人の首相候補政治家の言葉・著作を分析した。今回、ライター・武田砂鉄氏との対談を企画。自民党政治家の言葉から見えてくるものとは――。 （構成：山本ぽてと、写真：杉山和行） 空虚だからこそコスプレセットを着込む 中島：新刊『自民党』では、安倍晋三氏、石破茂氏、菅義偉氏、野田聖子氏、河野太郎氏、岸田文雄氏、加藤勝信氏、小渕優子氏、小泉進次郎氏といった9人の首相候補政治家のインタビューや著作をもとに、彼らの発言を引用しながら、現在の自民党の姿と政治家たちの実像をあぶりだそうと試みています。 武田：『自民党』を読んでまず感じたのは、今、安倍首相がなにを考えているのか、私たちはもう何年も耳にしていないのかもしれ

ピークの4分の3 ネット上には新聞やテレビなど「マスコミ」をあげつらって「マスゴミ」呼ばわりする人がいる。論調が自分の主張と違うとか、趣味に合わないとか、理由はいろいろあるのだろうが、「ゴミ」と言うのはいかがなものか。ゴミ＝いらないもの、である。新聞は無くてもよいと言い切れるのか。 新聞を作っている新聞記者は、全員が全員とは言わないが、言論の自由や報道の自由が民主主義社会を支えているという自負をもっている。権力の暴走をチェックしたり、不正を暴くことは、ジャーナリズムの重要な仕事だ。日本では歴史的に、新聞がジャーナリズムを支えてきた。 だが今、その「新聞」が消滅の危機に直面している。毎年1月に日本新聞協会が発表している日本の新聞発行部数によると、2018年（10月時点、以下同じ）は3990万1576部と、2017年に比べて222万6613部も減少した。14年連続の減少で、遂に4000万部の大

私には、その「異常性」が理解できる 昨年末、東京地検特捜部は特別背任罪の容疑で日産前会長、カルロス・ゴーン氏（64）を再逮捕したが、その容疑内容は私を驚かせた。一部の論調が「ゴーン氏擁護」に傾くのは、この犯罪が正確に理解できないためではないか、と私は考えている。 国際金融の世界に住む元経済ヤクザの私は、この事件の本質は「特別背任罪」という経済事件ではなく、もしや「マネーロンダリング」という金融犯罪にあり、特捜部はその線を狙っているのではないか、と考えている。 これが巨大企業の名前と資金をフルに利用し、中東の「大物フィクサー」が差し入れた「信用状」を介した錬金術だとすれば、私自身経験したことのないスケールの大きな話だ。 時系列を追えば見えてくること 昨年11月に東京地検特捜部により逮捕されたゴーン氏。刑事事件における逮捕の有効期限は72時間で、最初の拘留期限は10日間。認められればさらに10

新メディア「コレスポンデント」とは何か？ アメリカで2019年の初夏、新しいメディアが生まれることになりそうだ。正しくは2013年にオランダでスタートした新しいニュースメディアの英語版がスタートする。ジャーナリズム関係者の間では早くから注目されていたメディア「De Correspondent」が、「The Correspondent」という英語でのサービスを、ニューヨークを拠点にして始める計画だ。 コレスポンデントという言葉は「特派員」と訳されることが多いが、むしろいろいろな現場に派遣される記者／リポーターと言ったほうが適当であろう。オランダ語圏に限定されたニュースサービスだったにもかかわらず、彼らが世界的な注目を集めたのは、以下のようなジャーナリズムについての考え方や経営理念が高い評価を得たためであった。 ・ニュース速報競争と距離をおき、代わりに原因の分析や解説を重視したニュースをつくる

年末年始に実家に帰った時、少し考えてほしい。親の住む「家」を将来、どうすればよいか？　誰が相続するのか、相続したらいつ売るのか、いっそのこと取り壊すのか──判断を先送りすればするほどリスクは高まるのだ。本日、『老いた家　衰えぬ街──住まいを終活する』（講談社現代新書）を刊行した東洋大学教授の野澤千絵氏が、今すぐ、住まいを「終活」しようと訴える。 床は腐り、柱も傾いて とある中核市の住宅地にたたずむ空き家──。 所有者の加藤福子さん（70代女性・仮名）に見せてもらう機会があった。この空き家は、20年前に他界した親が住んでいた戸建て（築50年程度）。 道路と建物の間の草木や、庭の笹の繁茂がひどい。草木は隣地にも越境しており、近隣から役所に苦情の電話が何度も寄せられている。 玄関を入ると、昭和にタイムスリップしたかのように、当時の家財道具や仏壇がそのままの状態で残され、通気のために少し開けておい

「有価証編報告書虚偽記載罪で逮捕されたゴーン氏だが、そもそも会計人の眼から見れば、これは罪の要件を満たしていない」。『公認会計士vs特捜検察』などの著書のある会計人・細野祐二氏の特別レポート――。 本件の罪、成立せず 2018年11月19日午後、仏ルノー・日産自動車・三菱自動車の会長を兼務していたカルロス・ゴーン氏は、自家用ジェット機で羽田空港に入国するや直ちに空港内で東京地検特捜部に任意同行を求められ、同日夕刻、そのまま逮捕された。 逮捕容疑は有価証券報告書虚偽記載罪である。日産の代表取締役であったグレッグ・ケリー氏も同日同容疑で逮捕されている。 新聞報道によれば、日産自動車の2011年3月期から2015年3月期までの5事業年度において、カルロス・ゴーン前会長の役員報酬が実際には99億9800万円であったところ、これを49億8700万円として虚偽の有価証券報告書を5回にわたり関東財務局に

日本を、いや世界を震撼させた「ゴーンショック」はなぜ起こったのか。長年自動車業界を取材し続け、ゴーン氏へのインタビューも何度も行ってきたジャーナリストの井上久男氏の深層レポート。 「重大な不正」の中身は？ 日産自動車のカルロス・ゴーン会長が11月19日、金融商品取引法違反の疑いで東京地検特捜部に逮捕された。容疑内容は、虚偽の報酬額を有価証券取引書に記載していたこととされる。2011年3月期から15年3月期までの計5年間の役員報酬額が実際には99億8000万円だったのに、計49億8700万円と記載していたという。内部通報によって日産が社内調査、それを検察に情報を提供し、事件になった。 このニュースを聞いて、多くの人は「脱税目的か」と思ったに違いない。しかし、それは読み筋が違うのではないか。ゴーン氏はサラリーマン経営者であり、報酬は源泉徴収されており、日産から得られる報酬では脱税できない。また

なぜ強権的な政権が「回帰」してくるのか 1980年の光州事件を描いた『タクシー運転手　約束は海を超えて』の大ヒットの余勢を駆るように、さる9月8日に封切られた韓国映画『1987、ある闘いの真実』がまたしても好調なようだ。 本作が描くのは、わずか30年ほど前の陰惨な史実だ。1987年1月、朴鍾哲（パク・ジョンチョル）というソウル大生が、学生運動幹部である先輩についての取り調べ中、水責め拷問で亡くなるという事件が起きた。警察は死因を「心臓麻痺」と偽り、証拠隠滅のため、釜山の家族に知らせる前に遺体を火葬してしまおうと企てる。 オリンピック開催を翌年に控え、全斗煥（チョン・ドファン）の軍事独裁政権は「北の脅威」を言い立てて「北風」を煽る政治を強めていた。 「コリアン・ポリティクス」編集長の徐台教（ソ・テギョ）によれば、朝鮮半島には、分断による危機を理由に正当化された抑圧と暴力、軍事文化をさす「分断

歯は、全身の健康と深く関係する。今やコンビニより数が多い歯科医院。その中で誠実な歯医者と出会うのは、とても大切だが至難の業だ。お金も健康も損なわない歯医者選びの真実を徹底取材した。 行かない方がマシだった 「私は、若いころから歯が丈夫とはいえませんでしたが、50代半ばを過ぎたころから、年に1回の頻度で虫歯になるようになってしまったんです」 こう語るのは、東京都杉並区在住の金子信之さん(63歳・仮名)だ。都心のマンションに暮らす金子さんは、当時近所にあった歯医者に通い、虫歯の治療を受け続けてきた。 「そこは1回の治療が10分ほどで、2~3回通うだけですぐに終わる。しかも、どんなに小さな虫歯でもすぐに削ってくれるし、かなり痛い時は、頼めば神経を抜いてくれるので、気に入っていたんです。ところが、神経を抜いた後の治療が雑で、すぐに詰め物が取れてしまったり、差し歯が欠けたりして、口の中はボロボロ……

万能感に支配され議論する人々 最近、SNSなどにおける議論の不毛さと破壊性が指摘されている。 問題となるコミュニケーションでは、基本的に、相手の語っていることを正確に理解しようという意欲に欠けている。 熱心になるのは、相手の発言について「傷つく」何らかの存在を探すことだ。 あるいは、その発言の公共の利益を損なう面を指摘すること。相手の語る行為が非道徳的であることを示し、その語られた言葉、あるいは語った人をコミュニケーションの空間から排除すること、少なくとも信用のできない人物として印象づけることで、その影響力を削ぐことにコミュニケーションの努力のほとんどが傾けられる。 ここでは、双方が持ち寄ったロジックを戦わせることで、そのどちらもが洗練されていくことは起きえない。弁証法的な議論の展開はあり得ないのだ。 その代わりに、ただ痛めつけ合うだけの結果になることも、しばしばである。私が見るところ、そ

翁長雄志・前沖縄県知事の急逝を受けて行われた沖縄県知事選は、翁長氏の後継・玉城デニー氏の圧勝で幕を閉じた。この勝利に翁長氏の死が大きく影響していたことは間違いない。 しかしそれは、単純な「弔い選挙」で片付けられる話ではない。翁長氏の死によって、これまで眠っていた沖縄県民の怒り――「沖縄をなめてはいけない」――が呼び覚まされ、今回の大勝に結びついたと考えられるからだ。翁長氏の死は、一つのきっかけだった。 一方で、さっそく玉城陣営＝「オール沖縄」の課題も見え始めている。翁長氏の遺志のもとに集った人々は、本当に結束を続けられるか――玉城陣営で尽力した沖縄財界のキーマン、呉屋守将・金秀グループ会長の言葉からはそんな心配が透けて見えた。 ノンフィクションライター・石戸諭氏による、本土と沖縄の「これから」を考えるための選挙ルポルタージュ。 第一回　「翁長君は誤解されている」元知事が明かす沖縄、不条理の

2020年東京オリンピック・パラリンピックに向けたボランティアの募集が9月中旬から開始される。東京オリンピックでは、11万人もの無償ボランティアが動員される予定だが、この件に大きな問題があると発信し続けているのが、『ブラックボランティア』を出版した著述家の本間龍氏だ。東京オリンピック・無償ボランティアの数々の問題点を、本間氏に聞いた。（文・角川新書編集部） なんで無償なの？ ――2020年の東京オリンピックに向けて、ボランティアの募集が始まります。この「無償ボランティア」には大きな問題がある、ということですが。 「問題は多岐にわたるのですが、大きく二つあります。 一つが、東京オリンピックは巨大な商業イベントだ、ということです。すでに4000億円以上のスポンサー収入があったと推定されています。超巨大イベントにもかかわらず、なぜイベントを支えるスタッフは無償なのでしょうか。たとえばプロ野球やJ