このコーナーでは、2014年から先端テクノロジーの研究を論文単位で記事にしているWebメディア「Seamless」（シームレス）を主宰する山下裕毅氏が執筆。新規性の高いAI分野の科学論文を山下氏がピックアップし、解説する。 X： ＠shiropen2 元Googleの研究者らが立ち上げたAIチーム「Archetype AI」が発表した論文「A Phenomenological AI Foundation Model for Physical Signals」は、あらゆる物理現象を理解し予測するAIモデルを開発した研究報告である。「Newton」と呼ぶこのAIモデルは、基本的な力学振動や熱力学実験から、都市の電力需要、日々の気温変化、変圧器の油温など、より複雑な実世界のシステムまで、高い精度でゼロショットで予測できる。

「ChatGPTは何回もテレビにも新聞にも雑誌にも出ているのに、それを自分自身で毎日活用してないと。もうそれは電気を否定するとか自動車を否定する人と同じ」――10月4日に東京都港区で開催された「Softbank World」の基調講演で登壇したソフトバンクグループ代表取締役会長兼社長の孫正義氏は、“孫節”を効かせながら生成AIの威力と、AGI（汎用人工知能）が登場する未来について語った。 10年以内に来るぞ「AGI」 「Stable Diffusion」や「ChatGPT」の登場以降、生成AI周りの進化が著しいが、孫氏も生成AIにのめり込んでいるようだ。ディベート相手として毎日GPT-4版のChatGPTと議論を重ね、そこで生まれたアイデアを特許として申請。「今月中に1000件を突破する。集中した日は1日30件申請している」という。今はそれぞれキャラクターを設定しChatGPT内でもディス

2022年モデルのThinkPadでは、13型の「ThinkPad X13s Gen 1」も大きな注目を集めた。従来の「s」を付くモデルは通常モデルに対する薄型（軽量）構成を意味しており、確かに同世代の「ThinkPad X13 Gen 3」と比べると薄くて軽いモデルではある。 しかし、このX13s Gen 1はX13 Gen 3とは全く異なるモデル。QualcommのSoC（System On a Chip）「Snapdragon 8cx Gen 3」を搭載しているのだ。初めてWindows on Armを採用したThinkPadでもある（※2）。 （※2）ArmベースのSoCという観点では、過去にAndroidを搭載した「ThinkPad Tablet」がリリースされている なぜ、Windows on Armを採用したのか。大和研究所のThinkPadプロダクトグループでCoC Jap

JR東日本など3社は8月30日、交通系ICカード「Suica」やスマートフォンアプリ「モバイルSuica」を鍵として扱える施錠管理システム「Suicaスマートロック」を12月から提供すると発表した。業務用のシステムとして、オフィスやホテル、マンションや駐車場などでの利用を見込む。 他社製カードリーダーの一部をSuicaなどで開錠できるようにする他、専用のリーダーも開発予定。鍵になるSuicaやモバイルSuicaの登録は専用サイトで行える他、入退室のログを外部のクラウドサーバに保存できる機能も搭載する。システム利用料は未定だが、月額4000～5000円程度を想定しているという。「PASMO」や「ICOCA」など他のICカードも鍵として登録可能にする予定。 開発には、Suicaの技術開発を手掛けるJR東日本メカトロニクス（東京都渋谷区）と、入退室管理システムの開発を手掛けるアート（東京都品川区

米Microsoftのサティア・ナデラCEOは5月25日（現地時間）、同日から開催のオンライン開発者イベント「Build 2021」の基調講演で、「間もなくこの10年で最も重要なWindowsアップデートの1つについて発表する」と語った。 ナデラ氏は、次世代Windowsをここ数カ月自分で使ってみたという。具体的な内容ではないが、次世代Windowsは「よりオープンだ。（中略）マネタイズできるアプリを構築し、配布するためのオープンプラットフォームなどについて、近いうちに共有できることを楽しみにしている」と語った。アプリストアのMicrosoft Storeにも大きな改善があることをほのめかしたとみられる。 これは、年内配布予定の大幅アップデート「21H2」のことを指すようだ。このアップデートは「Sun Valley」と呼ばれており、Windows 10の大幅リフレッシュとなるとされている。

Appleはデータプライバシーを再構築できるか？：今日の惨状を明らかにした日本語電子冊子が登場（1/3 ページ） 街を歩いている。男が寄ってくる。語りかけてくる。 「あなた、予約サイトでレストランを予約していたけれど今夜はデートですよね。それならこの先に花屋があるので、お花でもいかがですか？」 あなたは無視するが、男は食い下がってくる。 「実はお酒、好きですよね。レストランの後、こちらのBarがオススメなんですけれど……」 断っても断っても男はあきらめない。 「そういえば先週、京都にいたでしょう。次回、こちらのお宿はいかが？」 この瞬間も行われている異常な行為 それにしても、この男は、なぜ私の行動をここまで細かく知っているのか。 現実の世界で起きたらさぞ気持ちが悪く受け入れ難いことが、ネットでは毎日起きている。あなたが何か行動を起こすと、数分の1秒に何十あるいは何百件と行われている。あなた

本当にAppleは“悪者”なのか　「フォートナイト」開発元の”宣戦布告”に覚える違和感：本田雅一の時事想々（1/4 ページ） Epic Gamesが提供している人気ゲーム「Fortnite」（フォートナイト）が、規約違反によりAppleのアプリストア「App Store」、Googleの「Google Play」から8月13日（米国時間）に削除された。Epic Gamesが独自の課金システムを導入したところ、AppleとGoogleへの手数料の支払い（課金額の30％）を回避する仕組みと判断されたようだ。 ITmediaのいくつかの記事で伝えられている通り、AndroidアプリはEpic Games自身のサイトからダウンロード可能だが、iOSアプリはAppStoreを通じてのみしかアプリを取得できない。そのためAppleのデバイスでは現在、新たに同ゲームをダウンロードできない状態となっている

話題の「社員PC監視ツール」がテレワークを骨抜きにしてしまう、根本的理由：新連載・働き方の「今」を知る（1/4 ページ） 新連載：働き方の「今」を知る 「働き方改革」という言葉が浸透し、日本でもようやく長時間労働などの慣行が見直されつつある。しかし、それでもまだまだ世にブラック企業は根強く存在する。また、あからさまな「ブラック企業」とはいえずとも、「それってどうなの？」と思えるような会社も数多く存在している。本連載では、ブラック企業アナリストとして、数多くの事例を熟知している新田龍氏が、タイムリーな労働問題を中心に、働き方の「今」にメスを入れていく。 新型コロナウイルスの感染拡大を受け、テレワークを導入する企業が増えている。しかし、社員の働きぶりを直接見ることができないことから、導入企業の多くが悩んでいるのが、 「社員がサボっているのではないか？」 「仕事の進捗状況が把握できないのでは？」

iOS 12と新型iPhoneを取り巻く「Apple Pay」最新事情：鈴木淳也のモバイル決済業界地図（1/3 ページ） 2016年10月に日本にもApple Payが正式上陸してから2年が経過した。対応クレジットカードも増加した他、Apple Pay上陸に合わせるかのようにiD、QUICPay、Suicaといった非接触の電子マネーやクレジットカード系サービスに対応する小売店も増え、日々活用しているというユーザーは多いだろう。2014年に初めてApple Payが発表された際、Apple CEOのティム・クック氏は「日々の生活に欠かせない」ものと同サービスを表現した。それから4年が経過し、実際に人々の生活は変化したのだろうか？ この見解には賛否両論あると思うが、少なくともApple Payの登場は「モバイル決済」というジャンルに大きな変革を促し、Apple Pay自身もまた変化する市場の状

米Amazon.comは11月26日（現地時間）、社内エンジニア向けに提供している機械学習講座を、AWSトレーニング経由で無償で一般公開すると発表した。 コースには開発者向け、データサイエンティスト向け、データプラットフォームエンジニア向け、ビジネスプロフェッショナル向けがあり、各コースに入門編と上級編がある。全部で30件以上、合計で45時間以上のコースで、「Amazon Polly」や「Amazon Recognition」などを含む、機械学習全般を学べる。 関連記事 Apple、女性起業家養成キャンプへの参加者募集開始 Appleが、アプリ開発で起業を目指す女性のための養成キャンプ「Apple Entrepreneur Camp」を立ち上げた。本社キャンパスのテクノロジーラボで2週間、エンジニアや幹部の指導を受けられる。 Alexaスキルで使える音声増やす「Amazon Polly」　

ハードウェアからアプリまでを一貫した動作テストは「意味がない」 さて、本題へと移りましょう。従来、企業ではPCのモデルを選び、そこに企業固有のポリシーに沿ったOSの設定やアプリをインストールした上で、入念な動作テストを行ってから、ユーザーへPCを展開するのが一般的でした。 しかしながら、半年に一回の大型アップデート（Feature Update）に合わせてその作業を行うのは現実的ではありません。そこでまず基本的な考え方として、ハードウェアからOS、OS設定、アプリまでを一貫した動作テストを行うのを止め、「ハードウェアとOS」と「OS環境とアプリ」という2つに分けるのです。 そして「ハードウェアとOS」の動作については、前回説明した通り、メーカーからの公開情報で確認し、必要に応じてドライバのアップデートなどを行います。そもそも、動作テストにおいて、OS上の設定や、アプリの動作とPCそのものの

「Pixel 3」の“おサイフケータイ対応”とGoogle Payを取り巻く最新事情：鈴木淳也のモバイル決済業界地図（1/3 ページ） 米Googleは10月9日（米国時間）に米ニューヨークで製品発表イベントを開催する。この場でうわさの「Pixel 3」「Pixel 3 XL」が発表されるとみられている。Pixel 3／XLについては既に各種リーク情報が出回り、一部には先行レビューまで掲載されている状態で、カメラ機能やActive Edgeによる操作体系などに特徴があるといわれる。このPixel 3／XLでは、Google製端末初の“おサイフケータイ”対応を実現することが複数の関係者の話として伝わってきている。 特におサイフケータイ対応について、従来の実装方式を改め、Android端末向けに仕様を刷新した「おサイフケータイ 2.0」とも呼べるべき機能になることが見込まれている。Google

――米国や中国に比べ、日本は人工知能開発で遅れているといわれています。なぜ日本はこの競争に負けているのでしょうか。 松尾さん　それは、日本がインターネットで世界に負けた理由と似ているのではないでしょうか。 一つは、技術の取り入れ方が非常に遅い点。1990年代後半には若者たちが「これからはネットの時代だ！」と言っていたのに、上の年代の人たちが理解しませんでした。「信用できない」「オタクが使うだけ」と否定し、新しいものが生まれなかった。 今もそれは同じです。一口にAI、人工知能といっても、新しい技術の中心であるディープラーニングに対して、従来の分野へのこだわりが強く、拒否感が強い人も大勢います。 もう一つは、若い人が力を持っていない点。若い人が自分の裁量で自在に動けるような社会環境になっていません。彼らに裁量を与えて何かやらせれば絶対に何か起こるんですけど、それをやらせないから変化が起こらない

5G時代のPCはArmプロセッサが当たり前になる？　大胆なロードマップ発表が示すもの：鈴木淳也の「Windowsフロントライン」 スマートフォン向けのプロセッサコアIP（半導体設計資産）で覇権を握る英Armが、いよいよPC市場への攻勢を強めてきた。 2018年6月にArmのパートナー企業である米Qualcommが、PC市場を“明確に”ターゲットとしたハイエンドSoC（System on a Chip）の「Snapdragon 850」を発表したのは象徴的な動きだ。 これまで米Intelや米Advanced Micro Devices（AMD）といったx86プロセッサの牙城だったPC市場に、他のアーキテクチャで成功した半導体メーカーが本格参入の意欲をみせている様子がうかがえる。

自分たちの醜い部分を見つめる勇気 当時、ぎんさん一家のような人たちに厳しく当たらない人たちもたくさんいた。明らかに、このコミニティの人たちに問題があるのだが、明治生まれのぎんさんはそう思わない。 「そりゃあ、おっかさんも悔しい思いでいっぱいだった。地団駄踏みたい気持ちだったが、“悪いのはあの人たちでにゃあ。戦争だがね”といって黙って耐えてござったよ」（NEWSポストセブン 2012年1月2日） そう考えなければ、やっていられなかったぎんさんの気持ちはよく分かる。が、残念ながらこの「責任転嫁しやすいものへもっていく」というカルチャーが、問題の本質から目を背けさせている側面もある。 例えば、高級官僚の不正を「安倍一強が悪い」で片付けてしまうと、官僚組織の構造的な問題はなんにも手がつけられない。しばらくすると忘れられて、同じような不正が繰り返されて、時の政権が叩かれることが戦後70年繰り返されて

左から順に、三菱UFJニコス 経営企画本部 デジタル企画部 桑原康史副部長、アカマイ・テクノロジーズ 新村信CTO、三菱UFJニコス常務執行役員 鳴川竜介CTO、MUFG Bank ディジタル企画部 杉本理記調査役 三菱UFJフィナンシャル・グループ（MUFG）と米Akamaiが5月に発表した、「決済速度2秒以下、毎秒100万件取引」を可能にするという決済特化型の新型ブロックチェーン。 パブリック・ブロックチェーンである仮想通貨、ビットコインの取引処理速度は毎秒2～7件で、イーサリアムは最大でも毎秒15件。ブロックチェーンではないが高速な取引ができるといわれる仮想通貨リップルでも毎秒1500件の処理速度であることから、毎秒100万件というまさしく桁違いの速度は驚きをもって迎えられた。 なぜ、MUFGとAkamaiはブロックチェーンに注目し、このような高速性能を実現できたのか。三菱UFJニコ

セキュリティ対策の世界も重視するポイントが変わりつつある。一昔前の「シグネチャベースのウイルス検出で感染前に確実に防衛する」というスタイルは過去のものとなりつつあり、むしろ「検出しにくいものをいかに見つけ出し、多重の防御壁を敷くかとともに、もし感染した場合には被害拡散を最小限に食い止める」という、いわゆる「Post-Breach（突破後）」対策に重きが置かれつつあるのだ。 検出されるウイルスなども単純な広域拡散型ではなく、企業など特定のターゲットを狙い撃ちし、意図的に拡散を広げていくものが多くなりつつある。ゼロデイ攻撃と呼ばれる対策前の脆弱（ぜいじゃく）性を狙う攻撃の他、シグネチャ検出を困難にするバリアントと呼ばれる亜種が短期で再生産される仕組みなど、従来の感覚では理解を超えた世界がそこにはある。 今回はWindows 10標準のWindows Defenderにスポットを当て、最新のセキ

放っておくとPCの“賞味期限”が切れる!?　情シスを悩ませる「Windows 10」運用：【新連載】横河レンタ・リースの「Win10運用マスターへの道」（1/3 ページ） 数十万台規模のレンタルPCを企業に提供している横河レンタ・リース。最近、同社に多く相談が寄せられるのは、何かと話題のWindows 10。OSのアップグレード方式が変わったことで、なんと「PCに“賞味期限”が生まれる」という、とんでもない事態が起きているという……。 はじめまして。横河レンタ・リースで、ソフトウェアの製品開発を担当している松尾太輔と申します。 こう名乗ると「レンタル会社がソフトウェア製品の開発？」と不思議に思うかもしれませんが、当社は2003年に日本ヒューレット・パッカードからPC管理ツールの開発、販売事業を継承して以来、レンタル会社でありながら、ソフトウェアベンダーという顔も持っているのです。 とはいえ

早稲田大学・新井仁之教授が解説する錯視の世界。錯視に関する学術的研究の面白さをお伝えします。第15回は色の錯視を紹介。

関連記事 コレ1枚で分かる「人工知能に置き換えられる職業と置き換えられない職業」 近い将来、自分の仕事は人工知能やロボットに奪われるのでは……。そんな懸念を覚える人が出始めている今、“代替される仕事、されない仕事は何か”を解説します。 コレ1枚で分かる「人工知能とロボット」 人工知能（Artificial Intelligence）とロボットの機能や実用例などを整理しながら、それらが実現する未来について考察します。人間の仕事を奪うのではないかといったAIやロボットに対する疑問への“現実解”を導くヒントにもなります。 AIを“暴走させない”ための4つの要素 人工知能（AI）が本当の意味で身近で便利なツールになるには、人間にとって「信頼できるかどうか」がカギ。Microsoftは「信頼できるAI（Trusted AI）」を掲げ、その要素として「FATE」が重要だとする。4つの要素が含まれるとい