「映画でいうと『DUNE／デューン 砂の惑星』しかない。自宅のモニターで観てもしょうがない映画だよ。なぜなら音響がすばらしいから。あの音響はどうがんばっても自宅では再現できない。劇場だからこその強みになる。 もう1本、違う意味で記憶に残っているのは『007／ノー・タイム・トゥ・ダイ』。ダニエル・クレイグ・ボンドの最後の作品。私はこの映画、劇場まで観にいったけれど、はっきり言ってがっかりした。こんな終わり方がボンド・シリーズとして許されるのか？　このあとシリーズをどうするのか？　長年のファンはみんなそう思ったんじゃないの？」 ――押井さんは、もしかして“長年のファン”なんですか？ 「別にファンじゃないけど、最初の『007 ドクター・ノオ』（62）からずっと観ていて、なんとなく同世代意識がある。当時、ボンドは私たち中高生の憧れだったからね。だって経費使い放題でしょ？　高級車を乗り回し、高級ワイ

この光景を保守派はどう見た？ 記事の最後は「論戦は盛り上がらず、空回りに終わった」とある。では、保守派からはこの光景はどう見えたのだろう。産経新聞を見ると面白かった。予算委員会デビューの岸田首相についてこんな評価をしていた。 『「聞く力」で野党かわす』（12月16日） パワーワード「聞く力でかわす」。それって聞いてるふりだけじゃん！　と思うのだが、首相が余裕でスルーしている様子がわかる。そして産経師匠も野党は「迫力不足は否めない」と余裕しゃくしゃく。どうやらこれが「批判より提案」の現実っぽい。 そもそも「野党は批判ばかり」なのだろうか。辻元清美氏（立憲前職）は次のように証言している。 《私が国対委員長のときに関わった法案のうち、8割は賛成でまとめています。でも、野党の賛成はニュースにならず、対立法案はニュースになる。だから、有権者は『野党は反対ばかり』というイメージを抱きがちなのだと思いま

そこで、私が薛剣に面会を申し込んだところ、なんとまさかの快諾。10月20日に駐大阪総領事館内で長時間の取材に応じてもらえた。詳細は12月10日発売の『文藝春秋』2022年1月号に記したが、本誌では書ききれなかった話を記しておこう。 総領事館から援農活動まで徹底追跡 取材当日、私はスマホやクレジットカード、免許証などデジタル情報を読み取れるものはすべてホテルに置き、現金と保険証だけを入れたGPSタグ付きの財布とデータを初期化したiPad1枚のみを持参。取材中は唾液が残る可能性を考えて水も飲まず、イスや机に指紋がつかないようにも気を配った。 だが、出迎えた薛剣と2人の総領事館員に緊張感はまったく感じられなかった。のみならず、取材時の薛剣はなぜか私に対して「中国語が上手なんですね」「若い人が来て驚きました」と、そんな感想ばかりを口にした（理由は後述）。こちらのインタビュー内容は「中国の真の姿を見

「親ガチャ」という言葉に込められた怒り 「親ガチャ」という言葉がTwitterトレンドに入るほど流行していたとき、興味があってワード検索をかけてみると、ネガティブな反応や嫌悪感を露わにしているつぶやきが非常に多かった。例えば「生んでもらった親に対して敬意がない」「親を『ガチャ』という言葉で否定するなんて、親が聞いたら悲しむ」という風に、親サイドの目線に立って考えている人たちによる意見が目立ったように思える。 もちろん若者であっても、親が自分を生んで育て上げてくれたことに感謝し、今も良い関係を築けている人であれば「自分の親を『ガチャ失敗』などと例えるなんて」と、「親ガチャ」に対して拒否反応が出てもまったく不思議ではないだろう。 私個人としては「親ガチャ」という言葉を好んでは使わない。しかしながら、世の中で起こっているさまざまな不平等を解決しようとするとき、なくては語れないのが「生まれ育った環

市原　作家陣の精査です。いちばん絶望したのは新人作家陣の層の薄さです。まったくゼロというわけではない。しかし、この大きな雑誌を動かしていくには圧倒的に才能群が足りない。未来への種子がない。育成体制もズタズタ。僕の編集長時代に黄金時代が到来することは絶対にないと確信しました。 先ほども申し上げたように、新人作家の育成には最低6～7年はかかります。自分は捨て石になるしかない、礎を築く代にしようと腹を括りました。ただ、新人作家が育つのを待ってばかりもいられない。 ――その間にも収益を上げなきゃいけないわけですしね。 市原　そう。壊滅的な経営状況の中でゼロベースから新人育成するわけで、第1期生が育ち切るまで最低でも5年。その間に雑誌が潰れてしまってはどうしようもない。そのときに閃いたアイデアが、『名探偵コナン』のスピンオフでした。当時の「少年サンデー」では『名探偵コナン』が絶対王者であり、青山剛昌

フランスで「日本式」マンガが売り上げ過半数を占めるように さて、フランスやその隣国のベルギーにおいては、「バンド・デシネ」と呼ばれる独自の漫画文化が存在してきた。バンド・デシネ由来の人気キャラクターとしては、タンタンやスマーフなどが日本でも知られている。 このバンド・デシネに、日本式のマンガ、さらにマーベルなどに代表されるアメリカの「コミックス」を合わせたものが、一般に世界三大漫画文化として並び称されてきた。 しかし近年、日本のマンガの人気は拡大する一方であり、この勢力図に変化が生じている。 約30年前に日本のマンガがフランスに本格上陸して以来、ついに今年はじめて、同国におけるこれら3種の漫画の売り上げ総額の過半数を、（日本式の）マンガが占めるようになったのである。マンガはコミックスやバンド・デシネよりも販売価格が安いため、売り上げ冊数で比べると人気の差はさらに顕著である。 国境を超える『

駅で「水漏れ注意」という貼り紙を見かける。どこか配管が傷んでいるかもしれない。残念な景色だと思う。家で雨漏りすれば安普請の証拠。きっと駅員さんや鉄道会社にとっても恥ずかしいことだろう。だから私はなるべく見ないフリをする。 ところが、先日訪れた地下鉄の有楽町駅の水漏れ対策は見過ごせなかった。規模が大きい。天井から透明なチューブがぶら下がり、柱に向かって降りていく。柱の下には青いバケツ。それがいくつもある。不謹慎ながら、その造形を美しいと思ってしまった。ファンタジー作品の「世界樹の根」ってこんな感じか。思わずスマホで撮った。 この水漏れ写真を集めている人がいる。液漏れならぬ「駅もれ」と題したブログを2011年12月2日から運営している萩原幸也さんだ。いまでは同好の士も現れて投稿写真も多数。「駅もれ」になぜ注目したか、萩原さんにお話を伺った。（全2回の1回目。後編を読む）

一方、ワタミを巡っては、過去に新入社員が過労自殺するなどブラックぶりが問題視されてきた。宅食事業を巡っても、昨年9月、営業所長の残業代未払いに関して労働基準監督署から是正勧告が出されている。さらに今年3月にも、月75時間を超える残業をさせていたとして、是正勧告が出されていた。 その宅食事業のトップである宅食事業本部長に10月1日付で起用されたのが、執行役員の肱岡彰彦氏だ。 10月の最終週、全国で数百名いる「ワタミの宅食」営業所の所長に向け、社内ネットで1本の動画が配信された。「週刊文春」が入手した動画によれば、肱岡氏は以下のように語っている（音声のみ公開）。 肱岡「11月の残業が増えるということは……増えるということは問題がありませんし、逆に言うと、増やして下さい。で、必ずいま述べたような施策を、必ずやるというふうに考えて下さい」 労働基準法で定められた残業時間の上限は原則的に月45時間だ

離れ小島──。なんとも心を揺さぶる言葉だ。同じ日本国内にありながら、特有の歴史と生物相を持つ場所。ただし一部の観光地をのぞけば、よほどの事情がない限り行く機会がない。 「文春オンライン」編集部では、そんな日本国内の離島にルポライターの安田峰俊氏を派遣。現地をルポしてもらうことにした。まず最初の訪問地に選んだのは、沖縄県内でも最辺境に位置する元「社有島」、南大東島だ。（全2回の2回目／前編から続く）

2016年3月18日未明、飲食店従業員だった伊藤竜成さん（当時24）に暴行してけがを負わせたとして、埼玉県警は2021年10月に傷害容疑で男女7人を逮捕した。当初は被害者が見つからず、単なる傷害容疑での逮捕だったが、その後、加害者らの供述から被害男性を死に至らしめていたことが発覚した。 「警察は7人のうち主犯格とみられる男2名を殺人の罪で起訴しようとしていたが、10月28日にA（50代男）という被疑者が留置場内で首を吊って自殺。そのため2021年11月4日に、男1人をさいたま地検が殺人の罪で起訴した」（警察関係者） この事件自体は報道各社がすでに報じている。しかし、警察関係者によると加害者が衝撃的な供述をしているというのだ。

思わずそんな感想を抱いてしまった。レンタルした原付にまたがり、サトウキビ畑をつらぬく道路を走り続けて数キロ。1人も村人に会わず、1台の対向車ともすれ違わない。建物もほとんど見かけず、道路がアスファルトで舗装されているのがかえって不思議なほどだ。冗談抜きで、文明崩壊後の社会に1人だけで放り出されたような気になってくる。 空気がすこし不穏である。数百キロ南方のフィリピン海上で台風が発達しているらしいのだ。強風のせいで、晴れているのにちょっと肌寒い。しかもいっそう不穏なのは、路上に点々と黒い肉片が落ちていることだった。これらはすべて体長7～10センチくらいのヒキガエルの死体であり、路面に顔を近づけるとかすかに屍臭を感じる。 島の路上に点々と散らばる黒いシミはすべてヒキガエルの死体。たいへんな場所に来てしまったような……。 死体は乾燥してミイラ化したものと、轢死して腐っているものがあった。人間が引

四国新聞は小川氏本人を取材せず 平井氏のライバルである小川淳也氏（立憲民主党）に対しては隙あらば刺してやろうと狙っている感じ。最近では選挙前の10月12日の記事が度肝を抜いた。2面に大きく『維新新人に出馬断念迫る　香川1区、立民・小川氏』（10月12日）と報じた。 香川1区は平井氏と小川氏による一騎打ちとみられていたが、新人の町川順子氏が維新の公認候補に決まった。そのあと小川氏が出馬断念を迫ったという。 町川順子氏に出馬断念を迫った小川淳也氏（右）　©プチ鹿島 《町川氏によると、公認発表後、小川氏本人から電話があり「出られたら困る」などと言われたという。小川氏は町川氏の実家の家族のところまで訪れ、出馬断念を求めた。》（四国新聞） これ、もっと真相が知りたい。ところが不思議なのは四国新聞は記事の主役である小川氏のコメントをまったく載せていないのだ。小川氏本人に取材しないままデカデカと載せてい

先日、選挙ドットコムという媒体の動画企画で論客の西田亮介さんとご一緒する機会があり、その席で「おい、一郎。情報通信白書読んだか。ついに新聞を読んでる10代がゼロになったぞ」と教えてもらったんですよ。 見物にいったら、やっぱり新聞を読んでいる10代はほぼゼロになっていました。 政治や社会問題の争点が遠い世界のことに これは大変なことだと思うんですよね。 総務省：情報通信白書令和2年版 https://www.soumu.go.jp/johotsusintokei/whitepaper/ja/r02/html/nd252510.html 何が大変だって、新聞やラジオに親しんできた60代から80代以上の世代と、これから日本社会を担う10代の若者たちの間では、当たり前のことですが「どの媒体から情報を得て、何に信頼を置くのか」がまったく異なるようになってしまうということですよ。 ある調査では、年代別

元バイトAKBの梅澤愛優香（24）が店主を務め、神奈川県大和市にあるラーメン店「麺匠 八雲」の周辺で騒動が続いている。セクハラ、中傷を理由に一部のラーメン評論家を“出禁”にし、その後もSNSでは梅澤への殺害予告があったことなどを発表している。ここ1カ月ほどは、梅澤本人がテレビや雑誌のインタビューで被害内容を告白するなど精力的に活動している。 梅澤は東京・葛飾区にある「麺匠　八雲」の2号店、北鎌倉にあるつけ麺がメインの「沙羅善」の計3店舗を経営しており、まさに飛ぶ鳥を落とす勢いだ。しかし「文春オンライン」が取材を進めていくと、「麺匠八雲」の食品の産地偽装、ずさんな経営などの問題点が浮かび上がってきた——。（全3回の1回目／続きを読む） 連日行列ができるほど盛況の「麺匠 八雲」 梅澤が芸能活動を始めたのは2014年のこと。AKB48とアルバイト情報サイト「バイトル」のタイアップ企画として誕生し

池袋や高田馬場、新大久保など在日中国人が多い地域に町中華ならぬ「ガチ中華」が食べられるお店が増えている。ガチ中華とは日本人向けにアレンジされていない、まるで中国にいるかのような気分を味わえる中国人向けの中華料理のことだ。 特に池袋ではここ数年で四川火鍋や麻辣燙（マーラータン）などのガチ中華を楽しめるお店が30店舗以上オープンしている。今年6月にはそんなガチ中華を日本人向けに紹介する書籍『攻略！東京ディープチャイナ』（産学社）も出版され、発売後すぐさま重版になるなど日本人のファンも急増中だ。 そんなガチ中華の中でも昨年からにわかに注目を集めているのが「中華フードコート」である。その名の通り、中華のお店だけからなるフードコートで、四川料理や上海料理、東北料理など中国各地のご当地料理を味わうことができる。

約7万人の学生数を誇る日本最大のマンモス校、日本大学の中枢についに司直の手が伸びた。9月8日、東京地検特捜部は、日大の本部、そして最高権力者である田中英寿理事長（74）の自宅などを背任容疑の関係先として家宅捜索した。 「疑惑の舞台は日大医学部附属板橋病院です。老朽化による建て替え計画が進んでおり、予算規模は1000億円という大プロジェクト。日大は昨年、基本設計を24億円で設計会社『佐藤総合計画』に発注しているのですが、そのうち約2億円が不正に流出し、大学に損害を与えたとみられているのです」 契約は、日大が全額出資して2010年に設立された株式会社「日本大学事業部」が行なった。大学の納入業者の選定を一手に仕切り、大学のグッズの企画・販売や職員の物品購入から学生寮の管理、保険代理業まで担う組織だ。そのキーマンが日大の理事で、日大事業部の取締役も兼務する田中氏の最側近、井ノ口忠男氏（64）である

牧島かれん新デジタル担当相（44）が、NTTから2回にわたり、高額接待を受けていたことが「週刊文春」の取材でわかった。 デジタル庁を巡っては、平井卓也前デジタル担当相（63）や、ナンバー2の赤石浩一デジタル審議官がNTTから高額接待を受けていた問題が発覚。平井氏は閣僚給与1カ月分を自主返納し、赤石氏には減給10分の1（1カ月）の懲戒処分が下されている。

自民党の岸田文雄新総裁のもと、10月1日、新幹事長に就任した甘利明氏（72）。甘利氏は2016年、都市再生機構（UR）と補償交渉をしていた建設会社側から、当時の秘書が少なくとも現金500万円、そして自身も100万円、口利きのための現金を受け取っていた疑惑で、経済再生担当相を辞任した。10月1日の共同記者会見で関与を否定した甘利氏だが、いったい、どのような疑惑だったのか。「週刊文春」が、証拠や写真などともに報じたグラビア記事を再公開する。また、金銭授受の当事者が実名で詳細を語った６ページの特集記事は「週刊文春 電子版」で限定無料公開している。（初出・「週刊文春」2016年1月28日号 年齢・肩書き等は掲載時のまま） ◆◆◆

《自民党幹事長就任》政界激震スクープ「甘利明大臣事務所に賄賂1200万円を渡した」実名告発——甘利氏「金銭授受」記事を再公開 甘利幹事長は本当に口利き疑惑の説明責任を果たしたのか？ 岸田文雄新総裁の下で発足した自民党新執行部。幹事長に就任したのは甘利明氏（72）である。甘利氏といえば、2016年に小誌が“1200万円口利き疑惑”を報道。十分な説明責任を果たさぬまま、第二弾記事掲載号の発売日である1月28日に経済財政政策担当大臣を辞任した。 あれから約5年。記者会見で口利き疑惑について質問された甘利氏は「質問が出尽くすまでお答え致しました」と“説明責任は果たしたこと”を強調した。だが、本当にそうだろうか。そこで、すべての元となった「週刊文春」の甘利氏追及キャンペーン記事の第一弾を特別に全文無料公開とする。（※肩書きや年齢は2016年当時のまま） ◆◆◆ 難航したＴＰＰ交渉を大筋合意に導き、評

日本郵政グループは一昨年のかんぽ生命保険の不正販売問題、昨年のゆうちょ銀行の不正引き出し問題によって信頼を失墜させてきたが、今度は郵便局長たちがダメを押してコンプライアンスや企業ガバナンスの欠如を露呈させている。 長崎県では、多数の顧客から20年以上にわたり、12億円超をだまし取っていた60代の元郵便局長が6月14日に逮捕された。同月29日には、かんぽ生命の顧客情報を元同僚が勤める保険代理店に流し、見返りに現金を受け取っていた熊本県の40代の局長も逮捕された。 愛媛県の郵便局では6月23日、抜き打ちの調査当日に局長が抜け出して死亡し、2億4000万円を着服していたことがのちに判明した。大阪府では、10人近い局長が会議費用の不正請求に絡み、飲食費などに使い込んでいた事案まで浮上している。 これらの事件はいずれも「旧特定郵便局」を舞台に、その局長たちによって引き起こされたものだ――。 野党合同