日本のイチゴが大ヒット、アメリカで脚光の200億円調達ベンチャー。｢世界で一人勝ち｣の理由
オイシイファーム（Oishii Farm）の共同創業者兼CEO・古賀大貴氏は、｢植物工場は日本が勝つべくして勝てる領域｣と断言する。 撮影：湯田陽子 日本のイチゴが、ニューヨークで旋風を巻き起こしている。 アメリカを代表するフレンチ界の巨匠、ダニエル・ブリュー氏のミシュラン二つ星レストラン｢ダニエル｣をはじめ、味に惚れた有名レストランのパティシエから注文が殺到。ソースや飾りといった素材の一部ではなく、デザートの“主役”として、加工せずそのまま提供している店がほとんどだという。 レストランだけではない。高級スーパー・ホールフーズをはじめとする100店舗以上のスーパーでも販売。店頭に並ぶそばから飛ぶように売れている。 食通をうならせるこのイチゴ、生産しているのは日本人CEO率いるオイシイファーム（Oishii Farm）だ。 2016年にアメリカで創業した同社は、畑やビニールハウスではなく屋内
侍ジャパンは最高の｢心理的安全性｣の教科書だ
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マッキンゼー式「問題解決1枚シート」で、圧倒的に仕事がしやすくなる納得の理由。 - STUDY HACKER（スタディーハッカー）｜社会人の勉強法＆英語学習
「商品の売上が減っている」 「チーム内でミスや不手際が多い」 「コンプライアンスが徹底されていない」 こんなビジネス課題の解決を任されたら、あなたならどうしますか？ どこからどう手をつけていいかわからず、途方に暮れてしまう……なんて事態に陥らないためにぜひ知っておきたいのが、“問題解決のノウハウ”。 今回は、かの有名コンサルティング会社 マッキンゼー・アンド・カンパニー出身者が開発した「問題解決1枚シート」というフレームワークをご紹介します。マッキンゼー流の仕事術を学び、仕事で課題にぶつかった際にぜひお役立てください。 元マッキンゼーの識者が提唱「問題解決1枚シート」とは？ 「問題解決シート」を取り入れてみるとこうなる （Step0）A4用紙を十字に4分割し、シートを作成する （Step1）左上スペースに「解決したいビジネス課題」を書く （Step2）左下スペースに、問題の分析結果を箇条書
時間にまつわる11の原則（ビジネス編） | knowledge / baigie
時間を管理する能力は仕事のパフォーマンスに直結します。それは会社や市場からの評価に繋がり、最終的には年収や生活の質に影響を与えます。それなのに、私を含めて多くの人は、つい時間を無駄遣いするような行動を取ってしまいます。 その理由の一つには、「時間に対する誤解」があるのではないでしょうか。 このような思いと自戒を兼ねて、私なりに考える「時間の原則」をまとめてみました。 社内勉強会で披露したスライドを元に、詳しく解説します。 1. 平等の原則 1分＝60秒。1時間＝60分。1日＝24時間。1年＝365日。こうした時間に関する前提条件はすべての人に平等である、という原則です。人によって異なるのは与えられた時間ではなく時間の使い方である、ともいえます。 基礎的な能力に大差ない者同士が、同じ環境・同じタイミングで何かを始め、3年後にパフォーマンスが大きく異なっていたとしたら、その間の時間の使い方が大
「年収200万で生活は中の上」という層に知ってほしい、日本の病理（佐藤 優） | 現代ビジネス | 講談社（1/2）
過剰なほど「働く国民」 経済学者の井手英策氏が著した『幸福の増税論』は、財政社会学専門家による日本社会を分析した優れた書だ。 日本人は勤勉と節約を美徳とする。 江戸時代の二宮尊徳、石田梅岩らの、真面目に働き、質素に暮らし、倹約につとめるのが立派な生き方であるという通俗道徳が、戦前の総動員体制の中で、国家ドクトリンとされたとの指摘が興味深い。 〈勤労という文言がひろく世間に受けいれられたのは、アジア・太平洋戦争期のことである。 一九四〇年に閣議決定された「勤労新体制確立要綱」を見てみると、そこには「勤労は皇国に対する皇国民の責任たると共に栄誉」であると書きこまれていた。（中略） この「勤労しないものは非国民である」といわんばかりの極端な考えかたが政府によって示され、大勢の人びとが戦時体制に動員されていった。 ときには、学業やしごと、健康をも犠牲にしながら、人びとは国家的な強制労働に追いこまれ
｢ポケモンGO｣を生んだ男が語る技術の本質
野村達雄（のむら たつお）／米ナイアンティック『ポケモンGO』開発リーダー。1986年生まれ。2011年東京工業大学大学院修了、米グーグルの日本法人に入社。グーグルマップ関連事業を経て2014年に米ナイアンティック・ラボ（現ナイアンティック）へ参画。同社がグーグルから独立した後に現職就任（撮影：尾形文繁） AI（人工知能）、自動運転、AR（拡張現実）――21世紀は新しいテクノロジー（テック）とそれを使ったビジネスが社会を大きく変える時代だ。ビジネスパーソンも業界を問わず、テックに対する感度が求められる。 週刊東洋経済は8月21日発売号（8月26日号）で『教養としてのテクノロジー』を特集。ビジネスに必須なテックの動向を幅広くレポートしている。東洋経済オンラインでも連動して、特集で取材した“テック賢人”のインタビューを5回にわたって紹介したい。初回は、世界的ヒットとなったARゲーム「ポケモンG
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ウォンテッドリー仲CEO「周囲5人の平均が自分だ」
