陸上自衛隊の小林弘樹陸上幕僚副長（陸将）が９日午後に公用車を使い、東京都千代田区の靖国神社を参拝していたことが１１日、陸自への取材で分かった。小林氏は時間休を取得し、新宿区の市谷にある防衛省との間を公用車で往復。現地で合流した複数の陸自幹部とともに参拝した。 陸自は、小林氏が参拝したのは勤務時間外で「私的な行為」と説明。公用車の使用に関しては「能登半島地震の災害派遣中であり、速やかに職務に戻るための備えだった」と説明している。 小林氏は９日午前、防衛省に出勤。午後に時間休を取った間に公用車で靖国神社を訪れた。参拝は新年の安全祈願が目的だった。他の陸自幹部らも勤務時間中ではなかったという。

最近の中国の言動は、本当に単なるブラフなのだろうか（初回参照）。安易に、そう片付けることはできない。少なくとも私は、ウラジーミル・プーチン大統領率いるロシアによる、昨年２月のウクライナ侵攻を思い出す。 昨年２月６日、「緊迫ウクライナ情勢　事態打開へ各国は」と題して、生放送されたＮＨＫ「日曜討論」を代表例に挙げよう。 スタジオ出演したのは、外務省ＯＢや大学教授などロシア問題の「専門家の皆さん」。放送日の時点で、ウクライナの隣国ベラルーシには、ロシア軍の大部隊が集結し、「演習」と称して、軍事的な威嚇を続けていた。 それでも、スタジオの「専門家」らは、異口同音にこう語った。 「単なる軍事演習であり、ブラフに過ぎない」「実際に侵攻すれば、国際社会から制裁を受ける。プーチン氏もそれほどバカではない」などなど。 番組の最後に、東大先端科学技術研究センター専任講師の小泉悠氏が、「少なくとも軍事的には、侵

企業や団体は、不祥事の会見をなぜ行うのか。謝罪や反省の意を明示し、信頼回復の道筋を示して負の要因を減じ、前を向く契機とするためである。 そのためには、不祥事の本質を見極めることが不可欠だ。これを見誤っては最悪の結果を招くことになる。 ジャニーズ事務所が創業者、ジャニー喜多川氏の性加害問題を巡って２日に開いた記者会見で、特定の記者やフリージャーナリストを指名しないようにするための「ＮＧリスト」が存在したことが明らかになった。 事務所は関与を否定し、会見を運営したＰＲ会社は「限られた会場使用時間の中で会見の円滑な運営準備のために作成した」「事務所は作成や運営スタッフへの共有を含めて一切関与していない」などと述べた。 事務所側は、会見前々日の打ち合わせで「ＮＧ」と書かれた媒体リストを見たことを認め、「絶対当てないとダメですよ」と意見し、ＰＲ会社が「では前半ではなく後半で当てるようにします」と答え

作者と同じ難病の重度障害者女性を主人公として、健常者の特権性や多様性の意味を問いかける作品「ハンチバック」で第１６９回芥川賞を射止めた市川沙央さんが、産経新聞に「読書バリアフリー」について寄稿した。全文は以下の通り。 ◇ 電気式人工咽頭という機器がある。手のひらに収まる筒状の機器の先を喉元に当てて口を動かすと、声帯を切除した人や気管切開していて発声できない人でも、電子音で喋（しゃべ）ることができる生活補助具だ。ステレオタイプの宇宙人の声のような抑揚のない音だが、コツを掴（つか）めば電話もかけられるほど明瞭に話せるようになる。現在でもさまざまな病気で声を出せない人がこの電気式人工咽頭を使っている。 元々は第二次世界大戦において戦傷を受けて声帯を失った人々のため、アメリカで開発されたものである。戦後の日本にも同様の戦傷障害を抱えた人は多くいただろうが、彼らに社会がどのように報いたのか私は知らな

靖国神社が揺れている。天皇代替わり後の今年６月に創建１５０年を迎えるが、平成の時代は陛下の御親拝が一度もないまま幕を閉じる可能性が高い。これは靖国の存立にかかわる危機である。なぜこうなったのか。 ◇ 天皇自らが神社に参拝することは「親拝（しんぱい）」と呼ばれるが、平成の時代には、一度も親拝が行われなかった。平成が終わる４月の末までに親拝が行われる可能性はゼロに等しい。 戦没者の慰霊のための天皇親拝が、靖国神社にとって最も重要な事柄である。それが果たされなくなったことは、二代続けて宮司が任期途中で交代した事態とは比較にならないほど重大事である。 首相の靖国参拝もずっと問題になってきたが、親拝に比較すれば本来それほど重要なことではない。平成の時代に宗教をめぐって起こった重大な、そして深刻な事態は、その著しい衰退である。 各宗教団体の信者数は、文化庁が毎年刊行している『宗教年鑑』に掲載される。信

安倍晋三首相が国家安全保障会議（ＮＳＣ）を創立するまでは、中曽根康弘首相が立ち上げた安全保障会議が機能していた。ＮＳＣの前身である。安全保障会議の時代から、その任務として防衛産業再編大綱を策定することが法定されているが、実は、日本政府は、これをやったことがない。半世紀近く、サボってきたのである。 戦後の強い平和主義の中で、逼塞（ひっそく）するようにして生きてきた防衛省、自衛隊、防衛産業には、防衛産業を再編して強化育成しようという機運はなかなか出てこなかった。 お隣の韓国は最近、「防衛産業の育成」を国家的プロジェクトとして進め、すでにアジアにおいて中国に次ぐ武器輸出国に成長している。 ところが、日本の防衛産業は青息吐息であり、防衛省に値切りに値切られて利益が出ない。コマツを始めとして優良企業がどんどん撤退していくという惨状だった。 この度、岸田文雄政権が防衛費のＧＤＰ（国内総生産）比２％に引

大手回転ずしチェーン「くら寿司」店舗で、しょうゆ差しに直接口を付けて飲んだかのような動画を撮影、交流サイト（ＳＮＳ）に投稿したとして威力業務妨害罪で起訴された吉野凌雅被告（２１）が当時１５歳の少女を誘拐したとして、営利誘拐の罪で追起訴されていたことが１６日、名古屋地検への取材で分かった。追起訴は４月１８日付。 少女に「名古屋なら援助交際で稼げば生活できる」などと言い、昨年１２月１１日に東京都内へ呼び出し、同１２日ごろに名古屋市まで連れて行き、今年３月８日までの間、愛知や福岡、広島各県のホテルに宿泊させ、自己の支配下に置いたとしている。 吉野被告は３月８日、２月に名古屋市中区のくら寿司店舗で動画撮影をしてＳＮＳに投稿し、運営会社の業務に支障を生じさせたとして逮捕され、その後起訴された。

【キーウ（キエフ）＝桑村朋】ウクライナに接するロシア西部ベルゴロド州のグラドコフ知事は２２日、交流サイト（ＳＮＳ）のテレグラムで、ウクライナ軍の「破壊工作グループ」がロシア領内に侵入し、露軍と治安部隊が応戦中だと主張した。また、州内でドローン（無人機）による攻撃で爆発も起きたが、被害は確認されていないとした。 タス通信によると、露国防省はこのグループの露領内への侵入をプーチン大統領に報告した。 これに先立ち、ウクライナ軍に外国人義勇兵として参加する「自由ロシア軍」は同日朝、テレグラムで「自由を守るために武器を取った。クレムリンの独裁政治を終わらせるときが来た」と投稿。午後にはウクライナ国境に近い同州コジンカ地区を「解放した」とし、前線部隊が同州グライボロン地区に入ったと書き込んだ。 また、ロシア領内と思われる橋に自由ロシア軍の旗を掲げた写真も投稿。「皆さんは怖がらず家にいてください。われわ

立憲民主党が重要法案の対応で迷走している。外国人の送還や収容のルールを見直す入管難民法改正案では、与党から修正協議で譲歩を引き出しながらも執行部が反対を決め、交渉役の議員の努力が無に帰した。脱炭素社会に向けたＧＸ（グリーントランスフォーメーション）推進法案でも党の支持団体・連合の意に反し、修正協議が土壇場でひっくり返った。いずれも執行部が左派系支持層の意向を重視した結果で、立民の「左回帰」が顕著だ。 入管法改正案は２８日の衆院法務委員会で、与党と日本維新の会、国民民主党が提案した修正案を可決した。一方、反対した野党筆頭理事の寺田学氏（立民）は採決後、記者団に「ほぼ原案通りの法律が通ってしまった。痛恨の極みだ」と沈痛な表情で語った。 寺田氏ら立民の実務者は法案修正のため昨年から水面下で政府・与党側と接触し、２１日からは公式協議を始めた。与党は立民の主張を一部取り入れ、難民認定を判断する「第三

大阪市が平成２４年に全職員を対象に実施した組合活動に関するアンケートに、憲法が保障する団結権やプライバシー権を侵害する質問項目が含まれていたとして、第二東京弁護士会は１７日、当時の市特別顧問で、アンケートを実施した第三者調査チームの責任者だった中央大法科大学院教授、野村修也弁護士（５６）を業務停止１月の懲戒処分とした。 アンケートは２４年２月、約３万人を対象に記名式で実施。調査方法を問題視する声が上がり、未開封のまま廃棄処分とされた。 同会は、２２の質問項目のうち「特定の政治家を応援する活動に参加したことがあるか」「自分の納めた組合費がどのように使われているか知っているか」などの５項目が、職員の団結権やプライバシー権などを侵害すると認定。また、アンケートに添付された文書の中に「このアンケートは任意の調査ではありません」などと回答を強制したともとれる記載があったことなどから、責任者だった野村

朝鮮学校に対する補助金は減少傾向にあるものの、いまだに多くの自治体で支出を続けている実態が１７日、文部科学省の資料から明らかになった。支出実績がなかった自治体も、今後、支援が復活する可能性は残る。北朝鮮によるミサイル発射が繰り返される中、北朝鮮当局の強い影響下にあるとの疑念が残る朝鮮学校への支援が妥当なのか、各自治体は慎重に検討する必要がある。 令和３年度に支出実績があった１１道府県８９市区町のうち、支出が最も多かったのは兵庫県の４７４０万円。学校運営費に対する補助として交付されていた。同県内では１０市で計１８０５万円を支出しており、県全体では約６５００万円。全国総額の３分の１を占め、県全体の支出額は例年突出している。 一方、２年度に実績がなかった福岡県は３年度に約８万円を支出。同県では朝鮮学校が行う交流イベントなどへの補助を続けており、県の担当者によると、２年度は新型コロナウイルス禍の影

千葉「正論」懇話会の第７８回講演会が９日、千葉市美浜区のホテルニューオータニ幕張で開かれ、東大先端科学技術研究センター専任講師の小泉悠氏が、「ロシア・ウクライナ戦争と日本の安全保障」と題して講演した。 核兵器使用の脅しを前面に出すロシアに対し、西側諸国がウクライナ支援に慎重な姿勢をとれば「日本の安全保障にも悪い前例となる。中国、北朝鮮、ロシアは核を持つ。核保有国が暴れ出したら止められないという話に絶対すべきではない」と強調。また「このままではウクライナの経済・社会が崩壊してしまう。（西側は）そろそろ、ウクライナを決定的に勝たせることを決断すべきだ」と主張した。

［Ｃｏｍｆｏｒｔ　Ｗｏｍｅｎ］　Ｐｒｏｆｅｓｓｏｒ　Ｍａｒｋ　Ｒａｍｓｅｙｅｒ　Ｓｐｅａｋｓ　Ｏｕｔ　ａｓ　Ｔｒｕｔｈ　Ｗｉｎｓ （【慰安婦問題】真実が勝利し、マーク・ラムザイヤー教授が口を開く） ◇ 日韓両国間でいまだに対立をもたらしている戦時中の慰安婦問題に先月末、大きな進展があった。世界に広まる「慰安婦＝性奴隷」説を否定した米ハーバード大学大学院のマーク・ラムザイヤー教授（６９）の学術論文が厳正な審査の結果、真実と認められたのだ。論文の発表から実に２年以上が経過した。その間、韓国や米国では抗議が沸騰し、さまざまな問題や課題を浮き彫りにした。一つずつ明らかにしてみよう。 慰安婦が契約による売春婦であるとした学術論文を、教授が米学術ジャーナル「インターナショナル・レビュー・オブ・ロー・アンド・エコノミクス（ＩＲＬＥ）」に発表したのは２０２０年１２月。翌２１年１月に本紙に論文要旨が掲載され

共産党の志位和夫委員長は９日の記者会見で、党首公選制導入を訴えたジャーナリストの松竹伸幸氏を除名処分とした党の対応を批判した朝日新聞の社説について、「悪意がある」「あまりに不見識だ」「指図されるいわれはない」「断固反撃する」と述べた。「悪意で党を攻撃する者に対しては断固として反撃する」とも強調した。 詳報は次の通り。 ◇ －－機関紙『しんぶん赤旗』が９日付の論文で朝日を批判している 「朝日の社説、あまりに不見識だと思う。私たちが規約違反の事実で（松竹氏の）処分をしたことについて、共産党が異論を排斥する党だと描いているわけだ。異論を持ったから排斥しているわけではない。公然と外から攻撃したことを問題にしている。そこの論理を全く飛ばして、あたかも異論を持ったから排除したかのように描いている」　「もう一つは、彼（松竹氏）を善意の改革者であるかのように持ち上げている。しかし、善意の立場でモノを言って

新型コロナワクチン接種後の後遺症でがんの進行が加速するという科学的根拠のない〝症状〟を指した「ターボ癌（がん）」という造語が交流サイト（ＳＮＳ）のツイッターで拡散され、物議を醸している。ワクチンの副作用で娘がターボ癌にかかったとしてツイッターで寄付を募る投稿が批判を集めてアカウントを削除する騒動があり、８日には、「ターボ癌」がトレンド入りした。 過去には「自衛隊員４００人死亡」のデマも新型コロナワクチンをめぐっては、１０月に「４００人の自衛隊員が接種後に死亡した」という誤情報が拡散されたこともあった。 厚生労働省は、コロナワクチンの情報について、「科学的根拠や信頼できる情報源に基づいていない不正確なものがあり、注意が必要」と呼びかけており、ホームページで「新型コロナワクチンＱ＆Ａ」として、「ワクチン接種で不妊になるというのは本当か」「ワクチン接種で心筋炎や心膜炎になる人がいるというのは本当

【杉田水脈のなでしこリポート（８）】「保育園落ちた、日本死ね」論争は前提が間違っています　日本を貶めたい勢力の真の狙いとは… 少し前ですが、「保育園落ちた、日本死ね。」というタイトルのブログが話題になりました。 内容を見ると「なんなんだよ日本。一億総活躍社会じゃねーのかよ。昨日見事に保育園落ちたわ。どうすんだよ私活躍出来ねーじゃねーか」「子供を産んで子育てして社会に出て働いて税金納めてやるって言ってるのに日本は何が不満なんだ？　何が少子化だよクソ。子供産んだはいいけど希望通りに保育園に預けるのほぼ無理だからって言ってて子供産むやつなんかいねーよ」と、子育て中の母親が口にしたとはにわかに信じがたい言葉が並んでします。 国会質疑でも取り上げられましたが、自治体で児童福祉に取り組んでいた立場からすると、この論争は前提条件が間違っていると言わざるを得ません。 このブログを書いた母親やそれに同情を寄

安倍晋三元首相が奈良市で街頭演説中に銃撃され死亡した事件で、殺人容疑で送検され、刑事責任能力の有無を調べるため鑑定留置中の山上徹也容疑者（４２）のもとに、全国から大量の食料品や現金などの差し入れが届けられていることが、親族への取材で分かった。 事件は８日で発生から３カ月。旧統一教会（世界平和統一家庭連合）への多額献金により困窮した山上容疑者の生い立ちに同情が広がっているとみられるが、銃撃行為自体を容認するような風潮も見受けられ、専門家は「新たな犯罪を誘発する可能性がある」と警鐘を鳴らす。 山上容疑者の伯父によると、山上容疑者が鑑定留置されている大阪拘置所（大阪市都島区）には、現金書留のほか、主にオンラインで差し入れできる専門店のサービスを通じ、山上容疑者あてに食料品や衣類、書籍などの差し入れが次々と届けられている。拘置所に収容しきれないほどの量となり、菓子類を中心に段ボールで伯父宅に複数回

第２０回中国共産党大会の閉幕式で、退席する胡錦濤前総書記（中央）。左端は習近平総書記＝２２日、北京の人民大会堂（共同） 中国共産党の第２０回党大会最終日の２２日、胡錦濤前総書記（前国家主席）が閉幕を待たずに会場から立ち去った。体調不良にも見える一方で、会場係に連れ出されたようにも見えた。習近平総書記と政治体制改革などを巡って立場が異なるといわれているだけに、臆測が広がりそうだ。 胡氏は苦しそうな表情で両隣の習氏や栗戦書全国人民代表大会常務委員長（国会議長）と会話。習氏が会場係に何かを説明した後、会場係に支えられて立ち上がった。会場係が胡氏に退場を促したようにも見える。 去り際に胡氏は習氏に声をかけ、習氏は数回うなずいた。報道陣席から距離があり、会話は聞こえなかった。胡氏は持病があるといわれ、体調不良を訴えた可能性もある。 会議では、習氏の絶対的な地位を確認する党規約改正案などの採決を控えて

２０２０年３月、東京で開かれた組織委員会の会合に参加した高橋治之氏（ロイター）「これだけ功績のある私を逮捕するのか？」 ８月上旬、都内の某所。東京五輪・パラリンピック大会組織委員会の元理事、高橋治之（７８）は、東京地検特捜部の検事を前に、こうたんかを切った。 五輪組織委元理事、受託収賄容疑で逮捕　ＡＯＫＩ前会長らは贈賄容疑 「大会は中止になりそうだった。私が真っ先に『延期論』をぶち上げ、回避したんだ」。新型コロナウイルスが蔓延（まんえん）し始めた令和２年３月、海外メディアのインタビューで「五輪の２年延期」を提唱し、延期の流れをつくった自身の逸話をとうとうと語った。それは任意聴取というより、さながら「独演会」だった。 五輪・パラリンピック合わせて総額１兆４２３８億円もの経費がかかった東京大会。「ブラックボックス」との指摘もあった〝五輪とカネ〟の中心にいたのが、世界的に知られるスポーツビジネス

『週刊文春』『週刊新潮』は毎週同じ木曜発売で、例年なら夏の合併号も同じ日に出るのだが、なぜか今年はズレている。『新潮』は先週が合併号で、『文春』は今週が合併号。 その『文春』（８月１８・２５日夏の特大号）、今週もトップは統一教会。 「統一教会の大罪　安倍晋三元首相と統一教会全内幕」 １５ページもの大特集だ。 メインの話は第一次政権退陣後の２０１２（平成２４）年４月、安倍元総理が、昭恵夫人たちとともに高尾山に登った。 中に〈保守系シンクタンクを標榜（ひょうぼう）する「世界戦略総合研究所」〉の事務局長がいたということ。〈この組織は統一教会の関連団体だった〉 同研究所筆頭理事の加藤幸彦氏も〈「我々が企画した」〉と証言している。 しかし当時、安倍元総理は、 〈側近の今井尚哉（後の首相補佐官）らと毎年のようにこの山に登り、捲土（けんど）重来を期〉していたのだ。 たいした話ではあるまい。 併載されてい