エビングハウスの忘却曲線とは？ 意味やビジネスへの賢い活用法を解説 | THE OWNER
節約率とは？ 具体例を用いて分かりやすく解説 節約率とは、忘れた知識を再び記憶しようとした場合に、当初と比べて「どれくらい時間を節約できているか？」を表す数値のことだ。この説明だけでは少し理解が難しいため、以下でエビングハウスの忘却曲線から読み取ったデータを活用しながら、分かりやすい例をひとつ紹介していく。 ○エビングハウスの忘却曲線から読み取ったデータ 例えば、ある人物Aが文字の羅列を10分で記憶したとする。この文字の羅列が無意味なものと仮定すると、多くの人は60分も経てば内容を忘れてしまうだろう。 しかし、Aが60分後に同じ文字の羅列を記憶しようとすると、次は5分36秒（5.6分）で覚えられるようになった。このとき、初めて記憶したときと比べて節約できた時間は4分24秒（10分－5.6分）であり、これを割合に変換すると44％（4.4分÷10分×100）になる。 この数値こそが、エビングハ
記憶力は才能ではない？ 古代ギリシャ人が発明した“記憶術” | THE OWNER
(本記事は、クレイグ・アダムス氏（著）、池田真弥子（翻訳）の『賢い人の秘密 天才アリストテレスが史上最も偉大な王に教えた「6つの知恵」』＝文響社、2022年12月8日刊=の中から一部を抜粋・編集しています) 記憶力は才能ではなくパターンである テクノロジーのおかげで、膨大な情報を持ち歩けるようになり、現代ではショッピングリストや結婚式のスピーチ原稿といったものを暗記する必要はなくなった。そんな世界で、メモのひとつも見ずに1時間のスピーチをこなす人や、3年前のパーティーでたった一度会っただけなのに、相手の名前を覚えているような人に出会うと、わたしたちは大いに感心してしまう。 たくさんの日付やデータ、数字を造作もなく頭から引っ張り出すような芸当など、自分にはとうてい無理だと思うだろう。しかし、説得の技術がそうであったように、記憶も技術であり、わたしたちが考えているような魔法ではない。 プラトン
中国、一帯一路でボロ儲け？途上国の借金は累計43兆円に | THE OWNER
広域経済圏構想を掲げる中国の「一帯一路政策」だが、その背後では発展途上国の「隠れ債務」に対する懸念が高まっている。最新の調査報告によると、42ヵ国の事業費の大半が中国金融機関からの融資によるもので、債務総額は43兆円に膨張しているという。 一方、発展途上国を借金づけにした一帯一路の恐るべきワナに対抗すべく、米国を筆頭とするG7は代案となるインフラ支援構想を立ち上げた。 21世紀のシルクロード経済圏構想「一帯一路」 一帯一路は習近平国家主席が2013年に提唱した、シルクロード経済圏構想だ。中国を起点とするアジア・中東・アフリカ東岸・欧州を、中央アジア経由の陸路（一帯）とインド洋経由の海路（一路）でつなぐことで、インフラの整備を進めるとともに経済的な協力関係を築くことが目的である。 2021年の時点で、世界のGDPの40％を占める139ヵ国参加する、巨大国際プロジェクトに成長を遂げた。 中国が
「世界のワクチン市場勢力図」トップ5 モデルナ、ファイザーはどっちが上？ | THE OWNER
2021年8月13日現在、日本で使用されているコロナワクチンはファイザー、モデルナ、アストラゼネカの3種類だが、世界では11種類が緊急使用、8種類が完全使用の承認を受けている。「世界のワクチン市場勢力図」という視点から、市場で優位に立っているトップ5 を見てみよう。 ワクチンの比較が難しい理由 現時点においてワクチンを比較したり順位付けしたりすることは、ほぼ不可能に近い。通常、製薬を比較する際には安全性や有効性、コスト、輸送・管理の容易さなどが評価の基準となる。しかし、コロナワクチンに関しては、世界中で46億回分以上のワクチンが接種されているにも関わらず（Our World Date2021年8月13日データ）、分析データに大きな偏りがある。 特に有効性に関しては、「測定の際に重要視される基準が試験により異なる場合があり、一定の不確実性が伴う」とペンシルバニア州立大学生態学部のデビッド・ケ
Amazon激怒？中国企業アカウントを凍結 サクラレビュー対策に本腰か | THE OWNER
Amazonが激怒している。しかも、長年にわたってだ。誰に対して怒っているのか。やらせのサクラレビューの投稿主、そしてその投稿を依頼する出品者に対してだ。そんな中、ついにAmazonは対策に本腰を入れ始め、悪質な中国企業のアカウントを最近相次いで凍結した。 サクラレビュー問題で中国企業のアカウントが凍結 Amazonが凍結したのは、中国企業の人気ブランドの「AUKEY」や「MPOW」、「有裸樹」などが有しているアカウントだ。報道などによれば、これらのサイトはAmazonで多数の良いレビューを不正に得ようと、Amazonのガイドラインに違反する行為をしていたようだ。 具体的な不正内容については明らかになっていないが、中国企業においては、ユーザーに製品を無料提供したり、割引クーポンを配布したりし、これらと引き換えにユーザーに良い評価をつけもらうケースがあとを立たない。類似のケースが上記のサイト
3大メガバンクからみずほ銀行が陥落？ 地獄の銀行業界、変化する業界地図 | THE OWNER
銀行業界でいま、さまざまな動きが起きているが、包括的にその内容を把握できている人は決して多くはない。大手メガバンクを含む横の連携、みずほ銀行のメガバンク転落の危機など、銀行業界の最新動向を紹介していこう。 銀行業界がいま苦しい状況にある2つの理由 まず大前提として、銀行業界がいま苦しい状況にあることを理解しておきたい。理由は主に2つある。1つ目は「日本がいま超低金利時代であること」、2つ目は「貸し倒れに備えた費用が膨らんでいること」だ。 まず1つ目の「日本がいま超低金利時代であること」だが、銀行はお金を預かった人には少なめの利子を支払い、お金を貸し出した相手から多めの利子をとることで、収益を得ている。しかし、低金利時代になると貸し出し金利を下げざるを得ず、結果的に収益が削られる。 2つ目は「貸し倒れに備えた費用が膨らんでいること」だ。新型コロナウイルスの感染拡大がなかなか収束しない中、銀行
アパホテルが黒字維持 コロナ禍でも赤字転落しなかった秘策とは？ | THE OWNER
新型コロナウイルスの感染拡大で大ダメージを受けている業種の一つが宿泊業だ。赤字転落だけではなく、経営破綻も目立つ。しかし、そのような中でも黒字を維持しているホテルチェーンがある。アパホテルだ。なぜこの苦境の中でも利益を確保できているのか、謎に迫る。 アパグループの最新の決算概要 ビジネスホテルのアパホテルを展開しているのは、アパグループだ。ホテル展開数は2021年2月時点で662ホテル（10万2,393室）に上り、ビジネスホテル業界で屈指の売上高を誇る企業として知られている。 そのアパグループが2021年2月に発表した2020年11月期連結決算（2019年12月〜2020年11月）の結果が、いい意味で波紋を呼んだ。ビジネスホテルを展開する企業がコロナ禍で厳しい状況におかれている中、収益は大きく落としたものの黒字を確保できたのだ。 具体的に決算の中身をみていこう。売上高は、前期比34.1％減
新入社員で年収1,000万円がもらえる!? くら寿司、三菱UFJ銀行、NECの事例を解説 | THE OWNER
年収1,000万円は会社員が長年かけて目指す1つの到達点だ。しかし今、時代が変わりつつある。能力によっては新入社員でも年収1,000万円を可能とする企業が増えているのだ。くら寿司、三菱UFJ、NECなどだ。何を背景にこうした現象が起きているのだろうか。 くら寿司や三菱UFJ銀行、NECの事例を解説 このような現象が起きている背景を探るために、くら寿司や三菱UFJ銀行、NECの各社の事例を紐解いていこう。 くら寿司：26歳以下でTOEIC800点以上の「幹部候補生」を募集 回転寿司チェーンを展開する東証1部上場企業のくら寿司は、2020年春入社の新卒採用で年収1,000万円の幹部候補生を募集したことで、大きな話題を呼んだ。比較的給与が低いとされる外食産業においては、非常に異例のことである。 くら寿司は、アメリカや台湾でも回転寿司店を展開している。くら寿司が年収1,000万円の幹部候補生を募集
「米が主食の国のほうがCOVID-19感染率低い」論文がアメリカのオンライン研究誌に掲載 | THE OWNER
(画像=米消費とコロナ感染者数の「負の相関関係」(横軸:国民1人あたり米消費量(kg)/縦軸:人口100万人あたりコロナ感染者数)) 米を主食とした国のほうが、小麦を主食とした国より、COVID-19(新型コロナウィルス肺炎)の感染率が低い、との統計的解析結果が明らかになった。渡邊昌東京農大客員教授(元国立がんセンター研究所疫学部長、メディカルライス協会理事長)と飯沼一元(株)ライステック社長(工学博士)の連名による論文「Low COVID-19Infection and Mortality in Rice EatingCountries」のなかで明らかになったもので、論文は去る6月25日、アメリカのオンライン研究誌「Scholarly Journal of Food andNutrition」に掲載された。 論文によると渡邊教授らは米の消費量とCOVID-19感染者数(6月6日時点)の相
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